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mRNAワクチン詐欺

2021/10/11 22:24

sgrmvの回答

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sgrmv
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2021/10/13 23:34 回答No.9

政府は、数か月でワクチンの効果が期限切れとなり、定期的に打たないと効果を維持できないと発表。既に３回目の接種も検討の段階に入っているそうです。そうかと思えば、若者がファイザーのワクチンを打つと心筋炎などでお亡くなりになる可能性があるとして「接種推奨」から「接種検討要」に切り替えました。要するに、接種すると氏んだり重い後遺症になる可能性が低くないから注意してね、ってことなんですが。政府がGotoキャンペーン、オリンピック、ワクチン接種など余計なことをしたから感染爆発が起きてしまいましたが、マスク着用して、３密を防いでいれば、感染者は５００人以下、死者数人のまま維持できたのです。日ごと感染者が１００人で死者が１人ならば、リスクの高いワクチン接種なんて不要ですよね。インフルエンザや肺炎の方がよほど多くの人が亡くなっています。しかもコロナワクチンを打ったために1200人が急死しています。遺体を司法解剖をしたわけではないし、死亡に至るまでの経緯も調査しきれませんから、厚労省は基本的にほとんど全件で「因果関係を証明できない＝因果関係不明」と回答しています。ワクチン接種後死亡1155事例を厚労省が報告 https://news.yahoo.co.jp/articles/330aa82195230bf909ad0179c3182f1aec20b5e0 ワクチン接種後死亡1002人「接種と因果関係」結論づけられず | https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210828/k10013228011000.html 死者は1200人ですが、脳梗塞、心不全、神経障害などで障害者になった人などを含めると、ワクチン被害者は数万人になると思われます。死亡率は年代によっても変わってきます。たとえば２０代の統計データを見ますと、２０２１年５月１５日の時点で、２０代の感染者の死者者が初めてでました。 https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/life/289149 ２０代はいまのところ、死者は１人、２人。重症化した人は十数人でしょう。一方で、コロナワクチンを打って副作用で亡くなった２０代は、なんと７人も！ https://ameblo.jp/fuchi-902/entry-12690870381.html 若者は、コロナウイルスに感染して死亡する確率よりも、ワクチンの副作用で亡くなる可能性の方が７倍も高いのです。だから、４０台以下の人がワクチン接種しても意味がない、と世間で言われているのです。感染すると重症化しやすい、基礎疾患持ちの方や高齢者にとってはワクチンはある程度有効だとは思いますが、若者にとっては、メリットよりもデメリットの方が遥かに大きいのです。こういう報道をしないマスコミは悪意に満ちていると思います。ワクチン利権や政権の意向に配慮して、偏向報道をしているのだと思いますが。世界中でお医者さんや学者がワクチンを打って悲惨な死に方をした人をたくさん見てきたから、ワクチン接種に慎重になるよう呼び掛けています。 https://blog.goo.ne.jp/kimito39/e/059ad2d36d2e9404d377f34ad230dccf ワクチンを打つと、数万分の１の確率で死にます。数千分の１の確率で障害者になります。季節性の肺炎風邪ごときで、超ハイリスクなワクチンを打つメリットがあるかどうかは、あなたの年齢、持病、ポリシーと相談して決めてください。こんな無用の長物を強要する理由はただひとつ。カネしかありません。飲み薬と違って世界中の人が反強制的にワクチンを受けるとなると、製薬会社に転がり込むカネは数十兆円。 1本1000円 X 50億人 X ４回接種＝20兆円。コロナワクチンは大国の国家予算にも匹敵する巨大なマーケットです。ビジネスニュースサイトNETIB-News 「コロナ用ワクチンは安全か？世界で広がる疑念や疑問の声」 2021年06月18日号　世界各地でコロナ用ワクチンの争奪戦が繰り広げられている。今やワクチン・メーカーにとっては「売り手市場」と言っても過言ではないだろう。菅総理も先のワシントン訪問の折、ファイザーの社長に直訴してワクチンを譲ってもらおうと必死だった。日本政府は明らかにしていないが、ファイザーもモデルナも日本向けにはアメリカ国内より3割増しの値段を要求しているという。　そうした奪い合いの結果、「ワクチン長者」が続々と誕生している。新たに億万長者の仲間入りをはたしたのはワクチン製造会社の社長や会長ら9人である。この1年で、合わせて193億ドル（約2兆3,000億円）もの資産を増やしており、アマゾンのジェフ・ベゾス氏やテスラのイーロン・マスク氏も真っ青のようだ。　トップはモデルナのステファン・バンセル社長。以下、ファイザーと提携するビオンテックの社長やモデルナの最大の投資家らが続く。驚くことに、感染症が爆発的に急増している現状を尻目に、インドの製薬会社の会長まで「ワクチン長者」になっているのである。　政府の開発資金を基にワクチンを開発しているにもかかわらず、こうしたワクチン・メーカーは値段を安くするどころか、値段を吊り上げ、「史上空前の利益」を上げている。本来なら、「人類の危機的状況」であり、無償提供されてもおかしくない話であろう。人さまの不幸に付け込むような、あまりにも露骨な儲け主義には大きなしっぺ返しが来るに違いない。　いずれにせよ、日本でもファイザー社のワクチン接種が進んでいるが、その危険性については十分な理解が得られていないようである。ファイザー社自身が、そうした警告を発しているのだが、日本ではまったく報じられていない。　たとえば、ファイザー社は5月19日、39ページにおよぶ「ファクトシート」と銘打った報告書を発表した。これはアメリカの食品医薬品局（FDA）の緊急承認ガイドラインに沿ってまとめたもの。それによれば、12歳から15歳の子どもたち1,097人に接種したところ、866人に副反応が確認されたとのこと。　何と、8割もの高い比率で異常が発生しているのである。幸い、そのうちの半分は軽い症状だったというが、残りの半分は深刻だったことが報告されている。問題は、深刻な副反応に見舞われた子どもたちの大半は「生涯にわたって障害を引きずる可能性がある」との指摘であろう。「メッセンジャーRNA」と呼ばれる、これまで人に注射したことのないワクチンのため、「長期的な副反応については不明な点が多い」ことを製造会社が認めているわけである。　ワクチン接種の必要性のみが大きく宣伝されているが、製薬メーカーがリスクについて報告しているにも係わらず、日本政府はそうした情報を提供しようとしていないのは、理解に苦しむ。実は、ファイザー社の元副社長も内部告発のかたちで、自社のワクチンが動物実験に際して、死亡したり副作用に見舞われたことを明らかにしている。 https://www.data-max.co.jp/article/42298