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未来的に子供をつくる資格は必要ではないのか？
ただでさえ人口増加で、食糧不足になりそうです。 人類は自分の手で自分の首を絞めているとしか思えません。 そこで、子供を生むのにも資格が必要になると思います。 もちろん１人子政策も考えられますが、合理的に考えると 産む産まないは資格を与えたほうがよさそうです。 例えば、暴力団や犯罪者に子供をつくる資格があるのか どうか？今後検討の余地がありそうです。 極端な貧乏の人や極端な頭の悪い人も、子供はつくって ほしくはないというか、いたずらに人口を増やすだけなので 遠慮してもらいたいと思います。 みなさん どーおもいます？
- siyuusukexxx
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- 雪中庵（@psytex）
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先週、都内で人口に関して調査したら 20代では多すぎると回答した人が５０％超え 30代では約４５％ 40代、50代では３０％台でした。 それに加え、ベビーカー批判多数、子供の声は騒音論争。 実際に多すぎるんですよ、子供も。 たしかに少子化してますよ、他の世代に比べたら。 しかし諸外国に行かれるとわかるけど 子供の密度も欧州の子供の数が多い先進国の2倍以上 一番出生数の多いフランスが年に約７０万（けど国土面積は日本の約2倍） フランスと比較しても3倍近い子供の人口密度だし 総人口で中国が人口多すぎるとかいっても 日本はその中国の約3倍の人口密度。 人口減るのはいいけど人口ピラミッドがというのもよく見ますが 今の高齢者の数が多すぎなだけだと思います。 今の高齢者の方って戦争中に産めよ増やせよ政策の時に生まれた人が多く含まれています。 日本の出生数が年に100万超え（先進国と言われる36か国で年に100万以上生まれる国はアメリカと日本だけ） それなのに世界で１，２番目に高齢者比率が高い日本。 必然的に高齢者が多すぎる、高齢者が長生きしすぎているという所にたどりつきます。 このベビーブーム世代と合わせてたら正三角形のピラミッドにするには 200万近い出生数が必要です、団塊世代とかが生まれた時みたいな貧困国でないのだから 正三角形にしろというのがおかしな論理です。 高齢者などが他の国みたいに産めよ増やせよ政策等をしてなかったというのなら 正三角形もありですが、戦争や戦後の産め増やせ政策、また第二次ベビーブーム世代の数と合わせてたら 東京はパンクしますよ。どうせ地方創生といっても、うまくいかないで東京やそのベットタウンばかりの人口が増えてしまうだけだから。
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『 あなたがたは平等に生まれついています。これは聖書にも書いてあることです。為政者は、あなたがたが財産の面で、ほとんど平等に生まれてくるようにしなければなりません。知性もろくにない子供たちが、父親が蓄えた富のおかげで豪華な生活をし、それに引き換え、天才たちが空腹で死にそうになり、食べるためにどんな卑しい仕事でも引き受けざるを得なくなり、人類全体に利益をもたらす発見を可能にするような仕事に就けなくなるというのは、許しがたいことです。 これを避けるためには、私有の財産制度を廃止する必要があります。しかしだからといって、共産主義を樹立するわけではありません。 この世界はあなたがたのものではないのです。これも聖書に書いてあります。あなたがたは賃借人にすぎません。ですから、すべての財産は、四十九年間賃借するようにすべきです。これは、遺産の不平等をなくします。あなたがたの遺産や、あなたがたの子供への遺産は、この世界全体のものなのです。もしもこの世界を住み心地のよいものにするために、あなたがたが結束することができれば、の話ですが。 この人類に対する政治的指針は、共産主義ではなく、人類の将来に関わるものなので、お望みなら「人道的人類主義」と呼んで差し支えないでしょう。 一例を挙げてみましょう。人は二十一歳で勉学を終えて実社会に入り、職業を選んでお金を稼ぎ始めます。もし両親が健在で、自分の家を見つけたいと望むならば、家を一軒「買い」ます。実際には、政府が建てた家またはアパートを、四十九年間賃借するのです。 もし住宅の評価額が十万フランとするならば、その金額を、四十九年間で完済するように毎月支払います。七十歳に（21+49）になれば、家の値段を支払い終え、そのあとは死ぬまで、無料でその家に住むことができます。 彼の死んだあとは、この家は政府に返還され、もし死者に子供がいれば、子供たちには無料で権利が譲られます。もし子供がひとりいるとすれば、父の家を死ぬまで無料で利用できます。彼が死ぬと、その子供が家族の家を引き継ぎ、これが永続的に続きます。遺産は、家族の家を除いて、完全に廃止されなければなりません。これは、各人が報いを受けるということを妨げるものではありません。 別の例を挙げましょう。ふたりの子供を持つ男性の場合、ひとりは勤勉で、もうひとりは怠け者だとします。二十一歳になると、ふたりはそれぞれの道を歩むことを決めます。彼らはそれぞれ、評価額が十万フランの家を借ります。 勤勉な者は、怠惰な者より多くの金を短期間に稼ぎ出します。だから彼は、最初のものより二倍も高い価格の家を借りることができます。もし金銭的な余裕があれば、二軒の家を借りることもできます。一つは別荘としてです。また貯蓄がもっと上手くいけば、自分で家を一軒建てて、四十九年間、この家を自分自身で貸してお金を受け取ることもできます。しかし、自分が死ねば、子供たちに引き継がれる家族の家を除いて、すべては共同社会のものになります。 このように、個人は自分の能力に応じて財産を作れますが、子供には残せないということです。各々は、その能力に応じてということです。商業や農業についても同じです。 ある事業を創始したなら、それは生涯彼のもので、貸すこともできますが、四十九年間だけです。農民も同じで四十九年間、耕作地を借りてそれを耕すことはできますが、そのあとはすべて政府のものとなり、政府は再び四十九年間貸し付けることになります。子供たちも、その土地を四十九年間借りられます。 利益を上げられる財産がどんなものであろうと、すべてがこのようでなければなりません。物の価値については何も変わりません。株・金・事業・現金・不動産など、価値を生み出せるすべての財産は共同社会に属していますが、自分の能力と労働で獲得した人たちに、それらは四十九年間貸し与えられるのです。 従って、四十歳頃で一財産を築いた人は、ビルを建て、アパートを四十九年間貸して、そのお金を死ぬまで享受できることになります。 そのあとは、この賃貸からのお金は共同社会に返還されます。この人道的人類主義は、すでに聖書の中に規定されているのです。 「あなたは安息の年を七たび、すなわち、七年を七回数えなければならない。安息の年七たびの年数は四十九年である」（『レビ記』第25章第8節） 〔 ラエル 1973年 〕 』 『 所得格差の是正から貨幣の廃止へ 世界中のあらゆる政府が、所得格差を減少させるための計画を立案している。 そして、この傾向は労働時間の短縮傾向と連動しながら、全地球上で所得格差がゼロになる日まで続いていくだろう。所得格差がなくなるとき貨幣はもはや何の役にも立たず、その時何の問題もなしに、貨幣を廃止することができるのは明らかである。おそらくその時、もしくはそれより少し以前に、 次の根本原理があまねく認められることになるだろう。すなわち「すべての人間は何の代償もなしに、その出生から死亡に至るまで、快適な生活を享受する権利を有する」 配給経済 「終身強制労働」の廃止は、配給経済の確立に依存している。この経済システムが貨幣の廃止を可能にするのだ。 この経済システムは、緒生産単位が、人間がちょうど必要とするものを、多くもなく少なくもなく生産すべきであるという原則から出発している。 人間が生きていくうえで必要なものがある。衣・食・住がそれである。 社会はこれら三つの物を、すべての人間に何の代償もなしに供給すべきである。 国家は廃止されなければならない。実現される必要があるのは、生産手段の国有化ではなくして、世界共有化である。 もし、その職業、人種、宗教もしくは性別に関係なくすべての人間が、ロボットやコンピューターによる生産で衣食住に必要なすべてのものを供給されるならば、価値あるものはその本来の価値を取り戻し、それに似合うだけの金銭的価値しか持たないものは、価値がなくなるであろう。 』 『 人口過剰 ――あなたは私に、あなたが何らかの方法で不死であると言われました。それでは、あなたがたは人口過剰には、どのような対策を立てているのですか？ 「実際この問題は、地球でも急速に出てくるでしょう。あなたがたもかなりの人口なので、早急にこの問題を解決しなければなりませんが、それには避妊を普及させ、ひとりの女性には子供をふたりまでしか認めない、厳しい法律を制定する必要があります。二が二のままなら、人口は増加しません。 これについても、私たちは、あなたがたがどのようにしてこの難関を切り抜けるのか、見守るつもりです。これはまた、あなたがたが私たちの遺産を受け継ぐ資格があるのかどうかという、知性の程度を証明することにもなるでしょう。 私は、平均寿命が七十五年しかないあなたがたに、現在の問題について解決策を教えてあげました。 私たちにとっては、実際のところ問題の様相が違っています。私たちは不死ではありません。私たちはちょっとした外科手術のおかげで、命を長らえることができるのです。これが聖書の「生命の樹」（『創世記』第2章第9節＿訳注）で、あなたがたより十倍も長生きできるのです。私たちも子供を持ち、先ほどお話ししたように、ふたりの両親にはふたりの子供という規則を施行して、人口が一定になるようにしています」 ――あなたがたの人口は？ 「約七十億です」 人口問題 「もし世界中で、望まない子を妊娠しないようにするならば、人口問題のかなりの部分は解決されるであろう」（人口問題審議会副議長） 生活空間の欠乏によって「生めよ、ふえよ、地に満ちよ」の時代は過ぎ去った。幸いにも人間は、有史以来初めて人口増加をコントロールする手段を有している。 けれども一方では、そのことを、嘆き悲しんでいる無責任な連中もいるのだ。「近隣の人民の数が増えて、いつの日か脅威となる危険性がある」ことをこけおどしに用いる。 しかしかれらは、もし諸国家が経済的な競争を続ける（これは絶対に避けなければならないが）ならば、その窮地から最もうまく脱する国は、より少ない扶養人口のことや、人手が無くてもそれとほとんど同様な生産を可能とする自動化のことを考慮すると、最も人口の少ない国であるということを理解していないのだ。 』 人類・地球規模にての問題として‘人口爆発／人口増加’による地球空間・環境の食い尽くし問題＿貧困・飢餓の慢性化の問題があり、 また、 偏る富、偏る財産、枯渇する各国政府の資産／予算、逆に増加する政府巨大赤字の問題があり、また、 それらに早急な対策、健全な未来創造が求められる時代であろうと考えられますが、 地球の人口７０億人弱（去年にて）、地球の空間／地球の能力的限界もそろそろ、 世界は人口の抑制・安定化そして長期人口一定化に向かう、残るは世界の富の再分配、所得格差の是正がはじまり世界の人びとへの黄金文明 （現在のあなたがたの科学技術を、暴力や軍備、少数者の個人的利益といった誤った目的にではなく、人々の幸福のために使うなら、あなたがたは、すぐに本当の意味でのエデンの園、つまり地上の楽園に住むことができるでしょう ） のみが世界の選択肢となり、地球滅亡を意味とする飢餓／貧困／紛争／暴力／戦争等は永遠に排除され放棄される時代の到来それが予想されますが、 それに至るまでの法の整備等立ち遅れてはいないでしょうか？ その立ち遅れとそれが改善と向かうマニュアル、新法・改正法などかんがえられましたら？
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- 日本は人口は過剰だし低所得層の子供など必要ですか？
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- 成果を得ても周りからの評価に満足できず、燃え尽き症候群に陥っている
- 趣味ややりたいことにも興味が持てず、打開策を求めている
