減価償却費、減価償却累計額について

質問

簿記２級の勉強をしています。考えれば考えるほど、頭の中が分からなくなってきたので教えてください。
備品に対して定率法で減価償却を行う。償却率２０％、残存価額：所得原価の１０％である。備品金額A円と備品減価償却累計額B円があります。
計算式を教えてください。宜しくお願いします。

回答No.3

nayuta_lot · ベストアンサー

こんにちは
定率法の計算式は以下の通りです。

１年目　　　取得価額　×　法定償却率
２年目以降　（取得価額　-　前年度までの償却累計額）×　法定償却率

つまり、未償却価額に償却率をかけたものが、その年の減価償却額となります。
計算結果は年間の償却金額なので、年度の途中で取得した場合は、取得
月からその年度の最終月までの月数の金額になります。

備品減価償却累計額とは、既に償却済みの累計金額のことです。
評価勘定とも呼ばれ、備品の簿価のうち備品減価償却累計額の金額の
分だけ償却済みなので、実質的な備品の価値は

備品　－　備品減価償却累計額

ですよ。　ということです。　備品を直接減らす直接法というものも
ありますが、取得価額が貸借対照表に現れなくなるので、償却累計額
を使って実質の簿価を表現する方法で、間接法と言います。

簿記を学ぶ上では、貸方勘定科目になりますが、意味合い的には資産の
マイナス評価なので、実際の財務諸表では借方にマイナス表記する方が
一般的です。　問題に従ってください。

減価償却費は、費用の勘定科目ですね。

（例）取得価額　1,000,000　償却率　20%であった場合の減価償却の計算

１年目　1,000,000　×　20%　＝　200,000

仕訳：
借　減価償却費　200,000（費用の発生）　／　貸　備品減価償却累計額　200,000（備品資産のマイナス評価）

２年目　(1,000,000 - 200,000) ×　20%　＝　160,000
３年目　(1,000,000 - 360,000) ×　20%　＝　128,000
　　　　　　　　：
というように少しづつ、償却額が減っていきます。

厳密にいうと、１９年度の改正で１９年４月１日以降に取得するものは
償却保証額（取得原価　×　償却保証率）と上記の計算結果を比較して
償却保証額に満たない場合は、

（取得価額　－　前年度までの償却累計額）　×　改定償却率

で計算した金額を減価償却費として計上し、備忘記録　１円になるまで
償却します。　この辺は気にしなくてもよいとは思いますが・・

ご参考
↓↓↓
http://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/2106.htm

最近の簿記検定の問題が、どのくらいその改定を意識しているか
知らないので、なんとも言えませんが基本的には定率法は、

（取得価額　－　前年度までの償却累計額）×　法定償却率

とお考えください。

以上、なにかあれば補足してください。

回答No.4

sage-night

詳しく述べている方もいるので簡単に定額法と定率法の違いを。

定額法は簡単ですね。
「減価償却費が毎期同じ額」になるように分割するだけです。
計算式は
取得原価×0.9÷耐用年数
１００万円の備品が耐用年数１０年、残存価格１０％なら
一期目は９万円
二期目も９万円
三期目も９万円になります。

定率法は「期首の価格に毎期同じ率をかける」ようにする方法です。
計算式は
期首価格×償却率
同じく１００万円の備品の時を考え、償却率を２０％とします。
（定率法は耐用年数や残存価格は無視してＯＫ）
一期目は１００万×２０％＝２０万円
二期目は（１００万－２０万）×２０％＝１６万円
三期目は（１００万－２０万－１６万）×２０％＝１２万８千円
となります。

減価償却費は当期の減価償却費を表すもの
減価償却累計額は今までの減価償却費の合計を表すものです。

上の例の場合（定率法の時）の減価償却累計額は
一期目は２０万円
二期目は３６万円
三期目は４８万８千円
となります。

回答No.2

minosennin

申し訳ありませんが、補足に書かれた

「賃貸対照表の備品の減価償却累計額も減価償却費と同じでしょうか？」の

意味が分かりません。

回答No.1

minosennin

減価償却費=(A-B)×0.2

定率法の場合は、残存価額は計算式に入れません。設問に書いてあるのはたぶんひっかけでしょう。

補足

ありがとうございます。
賃貸対照表の備品の減価償却累計額も減価償却費と同じでしょうか？