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なんでマスコミは反日だらけなのか

HAL2(@HALTWO)の回答

回答No.5

「在日だらけ」との論拠を示す Mass Media 各社の在日幹部比率資料がない事には御質問は成り立ちません。 しかし「在日だらけ」と思ってしまう人達の殆どは日本が太平洋戦争に敗戦して 1945 年から 1952 年までの米進駐軍に支配されていた時代の資料を殆ど知らないからそう結論付けたがるのだろうと思います。……確かに「中国朝鮮系在日にでも支配されていない限り、何故反日姿勢なのか理由を思い付けない」でしょうからね(^^;)。 産経新聞のような一部 Mass Media を除く殆どの Mass Media が反日なのはそれら企業の『体質』だからです(^^;)。 『体質』なのですから命 (企業の存続) に関わる大事にでもならない限り変わり様がありません。 嘗ての朝日新聞は「鬼畜米英、皇国の興廃この一戦にあり」と国民を戦争に煽る急先鋒でした。 また、戦時中は百人斬りなんて捏造記事で国民の好戦心を煽った「嘘吐き体質」も沖縄珊瑚記事捏造事件のように全く変わっていません。 噛み砕いて説明すれば、日本に上陸した MacArthur 率いる進駐軍は各 Mass Media Top を呼びつけて「オマエラ、態度変えないと会社潰すぞ!」と脅し付け、呼び付けられた Top 達は土下座するが如く寝返りを誓い「悪いのは軍部だ! 我々は欺かれば増された被害者だ! 戦場で亡くなった兵隊さん達は英霊なんかじゃなく悪の戦争に加担した罪人だ!特攻隊員の家族は恥だ!俺達戦争を忌避する者は聖人だ! 靖国神社なんか潰せ! 天皇制廃止!自衛隊は人殺し予備軍だから解散しろ!政府を批判する反日こそが正義の Journalism だ!」等々、大々的に主張し始めたわけです(^^;)。 進駐軍支配は 7 年も続きましたから、社の方針に逆らう者は次々と放り出され、進駐軍が去っても反日を是とする残った社員達が社の幹部に昇進していきますから反日は社の方針、つまり『体質』となってしまったというわけです。 TV 時代以前の全国 Radio 局だった NHK も進駐軍支配下の 1950 年に発足したのですから推して知るべしですよね。 地方新聞も同様で、反日反戦記事を書かねば上司たる Desk や Top に採用して貰えませんし、下手をすればイジメにあって放り出されかねません。 この「寝返り」を免れた産経新聞は読んで字の如し「産業経済新聞」ですので、今で言えば「政治的な記事」なんて書かない「新製品紹介」とかの業界紙であった事から進駐軍に睨まれなかったのですが。その後大きくなって政治的記事も書くようになると中道なんて嘯く多数派の左巻き連中から「極右」呼ばわりされるようになってしまい、可哀想に産経新聞の記者は中国に入国拒否されていますね(^^;)。 「体質確立による脳の石灰質化 (固定概念化)」としか説明できない同様のものとして「自民党や公明党、共産党、社会党といった政党の体質」「政府の体質」お隣の国である「中国、韓国、北朝鮮の体質」を挙げれば『体質』という説明言葉が理解できるのではないでしょうか。 『体質』ですから命 (組織の存続) に関わる大事にでもならない限り変わり様がありません。……「安倍派の Kickback 事件なんて大事を嗾けた派閥は?」なんて解説を試みてみる方がよっぽど健全な Mass Media だろうと思いますが、そんな Level の Media なんて数える程しかないですね(^^;)。 日本の世論はこうした Mass Media の長年に渡る洗脳によって石灰質化していますので日本にいる限りはなかなかそういう事に気付けません。 私は 10 年余、米国に滞在して米国 Media 情報に曝されながら日本の Media を見る機会を得て初めて日本の Mass Media が如何に偏向しているのか、それを偏向とは感じずに Mass Media の言う事は真実と思ってしまう人々が如何に多いかに気付き、今では積極的に海外 Media の情報と比較するようになっています(^^;)。 宗教法人解散命令法の企業版たる「法人解散命令法」や TV 版たる「放送法」を翳して「ミクノ TV:(NHK)「チトチクニ新聞:(朝鮮日々新聞)」「TV 恥(チ)と痴(チ)国(クニ):(TV 朝日)」「東京新聞」「TBS (1951 年発足の東京放送 Radio が前身)」等を脅しでもしない事には日本の「体質」は変えられないでしょうね。

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