マルクスの労働価値説がなんやかんやで支持された理由って・・・？

質問

マルクス資本論の体系において、異なる使用価値を持つ諸商品同士が商品として――貨幣を媒介にするか否かにかかわらず――交換されうるのは、それらの商品それぞれが唯一の同質的なもの、すなわち抽象的人間的労働を含んでいるからだ、と説明されます。

　しかしながら、現実の交換の領域では、ある人が手に入れる商品の中に、交換で手離す商品と同質的なものが含まれていようがいまいが、それぞれの人間の利己心と必要にしたがって交換は行なわれるわけですよね。その結果として、大量生産され、競争に晒される商品に関しては、ごくごく当然のこととして、非常に手間のかかった（大量に労働が投下された）商品の価値が相対的に手間のかかっていない商品の価値に比べて高くなります。このことは労働価値説を用いるまでもなく、事実である上に誰でも出来る推論です。

　当然のことながら土地その他の資産やブランド品の取引きでは成立しない原理であるし、労働生産物に限ってもすでに出来上がった平均的な価格体系を後付で大雑把に説明する原理にしかなりえません。げんに多くの批判がされてきたとは思うのですが、これほど批判のしやすい理屈があれほどまでに支持された理由は何なのでしょうか？。「交換されあうもの同士が共通の尺度で測られなければならない」理由の妥当性が突き詰められて議論されたことはあったのでしょうか？。

　マルクス経済学は労働者の視点に立った体系であることを自認する学問だとはいえ、労働全収権論を主張するために労働価値説を採用したなどと言えばマルクスは激怒するわけですよね。でも労働全収権論以外に理由がないのではないかと思えるほどに論理的な弱さがあります。労働価値説など用いなくとも、階級社会の弊害や資本主義の暴力性を批判することは可能です。労働力の価値と労働生産物の価値の乖離（剰余労働）というマルクスの専売特許を披露するため・・・だとしたら悲しすぎる理由です。

　正解がはっきりする質問ではないかもしれませんが、これほどまでに破綻した理屈を学者や活動家が必死に守りぬいた理由の真髄部分は何だったのか？・・・ということが疑問になっています。マル系をガチでやっている方に面と向かって聞くと怒鳴られるか煙にまかれるかしそうなので、この場をお借りして、ガチの方もそうでない方も、見解をお聞かせいただければと思います。

回答No.3

bigorange9 · ベストアンサー

>労働価値説が規範的だとして
規範的という言葉の意味を「～であるべきだ」という内容だとすると、まさに労働価値説が規範的に主張されたからこそ、社会運動などに影響を与えたのではないでしょうか。

純粋に経済学説としてみたとき、社会運動との相互作用とは別に＜実証科学として＞価値があったかということの方が興味深いと思いますが・・。

その点からみると、１９世紀から２０世紀初頭にかけては労働力は生産要素とはみなされても需要者として分析される対象になっていませんでした。労働分配率が低くて、まさに「搾取」されていた面があったのだろうと思います。しかし２０世紀初頭に米国を先頭に大衆消費社会が拡大すると労働分配率の上昇に伴って消費者概念が現実的に重要になってきたという面があると思います（これは社会思想とかと関係の無い事実認識の問題です）。１８７０年代初頭に限界革命→効用理論は存在したわけですが、現実問題として消費者の需要分析が理論的に重要性を持つようになったのは第一次大戦後の不況および３０年代の大恐慌以降です。労働価値説に実証的な意義があると思われていた、ということではないでしょうか。

日本についていえば、おくればせながら戦後の経済成長の中で資本対労働の図式で労働分配率が問題となりました。しかし経済成長の進行にともなって所得が倍増していったのが事実で、労働価値説が実証的に支持されなくなりました。学問的にも、廣松渉といった厳密なマルクス研究者が政治的・規範的なマルクス主義とは一線を画していろいろな説を唱えたけれど、６０年代に期待されていた「真のマルクスの発見」は結局徒労に終わったとった動きも影響したと思います。

お礼

ご回答ありがとうございます。
　かつての経済システムの実証分析してみたときに、労働価値説が妥当だと考えられる時期があった、という点については、思い当たりませんでした。確かにその点は重要かもしれないですね。意外な盲点でした。
大変勉強になります。ありがとうございました。