マルクスの労働価値説がなんやかんやで支持された理由って・・・？

質問

マルクス資本論の体系において、異なる使用価値を持つ諸商品同士が商品として――貨幣を媒介にするか否かにかかわらず――交換されうるのは、それらの商品それぞれが唯一の同質的なもの、すなわち抽象的人間的労働を含んでいるからだ、と説明されます。

　しかしながら、現実の交換の領域では、ある人が手に入れる商品の中に、交換で手離す商品と同質的なものが含まれていようがいまいが、それぞれの人間の利己心と必要にしたがって交換は行なわれるわけですよね。その結果として、大量生産され、競争に晒される商品に関しては、ごくごく当然のこととして、非常に手間のかかった（大量に労働が投下された）商品の価値が相対的に手間のかかっていない商品の価値に比べて高くなります。このことは労働価値説を用いるまでもなく、事実である上に誰でも出来る推論です。

　当然のことながら土地その他の資産やブランド品の取引きでは成立しない原理であるし、労働生産物に限ってもすでに出来上がった平均的な価格体系を後付で大雑把に説明する原理にしかなりえません。げんに多くの批判がされてきたとは思うのですが、これほど批判のしやすい理屈があれほどまでに支持された理由は何なのでしょうか？。「交換されあうもの同士が共通の尺度で測られなければならない」理由の妥当性が突き詰められて議論されたことはあったのでしょうか？。

　マルクス経済学は労働者の視点に立った体系であることを自認する学問だとはいえ、労働全収権論を主張するために労働価値説を採用したなどと言えばマルクスは激怒するわけですよね。でも労働全収権論以外に理由がないのではないかと思えるほどに論理的な弱さがあります。労働価値説など用いなくとも、階級社会の弊害や資本主義の暴力性を批判することは可能です。労働力の価値と労働生産物の価値の乖離（剰余労働）というマルクスの専売特許を披露するため・・・だとしたら悲しすぎる理由です。

　正解がはっきりする質問ではないかもしれませんが、これほどまでに破綻した理屈を学者や活動家が必死に守りぬいた理由の真髄部分は何だったのか？・・・ということが疑問になっています。マル系をガチでやっている方に面と向かって聞くと怒鳴られるか煙にまかれるかしそうなので、この場をお借りして、ガチの方もそうでない方も、見解をお聞かせいただければと思います。

回答No.2

bigorange9

＃１の回答者様も仰ってますが、経済学には規範的な部分と実証的な部分があります。新古典派経済学とマルクス経済学では同じ「経済学」を名乗っていても「科学」としての学問のあり方が根本的に異なるため、同じ経済現象を論じていても議論が全く噛み合わないことがよくあります。

新古典派経済学は価値自由を根底にして、モデルを公理的に作り、それを統計的に実証するという方法論を持っています。マルクス経済学は弁証法的唯物論という思想基盤があり、両者はまったく相容れません。

なお、マルクス経済学の内容が記述的で数学的でないというのは少し違います。たしかに数式をあまり多用しませんが、置塩信雄の数理マルクス経済学などのかなりしっかりとした業績があります（古いですが）。また海外では数理マルクス経済学の研究はいくらでもあります。日本のマル経の研究者の方法論が単に偏っているだけかと思います。
　むしろ、数学的にマルクス経済学を構築したときに、集権的な計画当局が国民経済における分配を上手く設計することができるのかという経済計算論争が１９２０年代以来あります。現在では計算量の理論などで「理屈では可能だが実務的な経済運営上は不可能」とされています。実際、ソ連や東欧で経済運営が破綻した理由の一つは当局が全能でなかったという至極当たり前の点にありました。

こうした点とは別に、なぜ「あまり機能しなかったマルクス学説が全世界で長期にわたって支持されてきたのか？」という疑問についてです。１９世紀以来の「帝国主義からの解放」「民族自決」「労働者の権利拡大と生活向上」といった政治・社会の動きが根底にあると思います。マルクス経済学自身（というかマルクス本人）は資本制的生産様式の未来の形について実は具体的なことはほとんど何も言っていませんでした。英国のような先進資本主義国でプロレタリアートの革命が起こる、とは予想したようですが、結果は後進資本主義国・農業国のロシアで革命が起こり、その後も後進国でしか共産革命が起ったことはありません。これは上記のような政治的・社会的要請の方が実際には大きく、共産主義≒一党独裁による開発主義に置き換えられてしまったと考えられます。その中で西側陣営への思想的対抗軸として「労働者の解放」のバックグラウンドとして労働価値説は一般大衆に受け入れられやすかったのではないでしょうか。しかし社会が豊かになり、労働者が市民、知識層、消費者として成長してくると労働価値よりも効用価値の方が現実を近似しているし、価値観が多様化して労働者概念で一括りできなくなって労働価値説への支持は自然と衰退していったとみることができます。日本や欧米で1970年代初めに共産的な大衆闘争が終了したのは偶然ではなくて、経済・社会の成熟化によるのだと思います。

お礼

ご回答ありがとうございます。

　回答♯1の下のお礼文は、一部明らかに誤解を招く書き方をしてしまいました。実際に言いたかったことは・・・「マル経の中には高度に数理的な理論分析をやっている人もいるし数理を使わない人もいるが、それはそれぞれに狙いがあってやっていることだ。そもそもある学問が数理的であるがゆえに高度だと単純に考えるのは間違いだ。」ということでした。

　質問の本旨である「なぜ支持されたのか？」に対するご回答は、ある意味で♯1の方と同じように、労働運動・社会運動を促進する立場と整合的だから、ということですね。結局のところ体裁のいい労働全収権論の主張だった、ともいえる。いったん労働価値説の論理的根拠が疑われ始めると、労働運動などの信用にも悪影響を与えるわけで、逆効果だったという評価も成り立ちますね。
　・・・現役のマル経プロパーの研究者の方々の中には、違う解釈をする人も多いでしょうね。質問者のわたしも回答者さんも、支持されてきた理由として社会運動上の理由を重視しているわけですが、ほかに重要な理由はあるのでしょうか？。労働価値説が規範的なものだとして、それが分析上役に立つ側面をもっている、とか・・・？。