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オプション取引についての基本と反対売買について
- オプション取引について基本的な内容や決済方法について解説します。
- 反対売買とはオプション取引において行われる売買方法であり、具体的な動作や利益の計算方法について詳しく説明します。
- 売手に対し買い戻しさせるためには、オプション取引時に売手と別途契約や特約が必要かについても解説します。
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少なくとも流動性のある市場で取引されているオプションの場合は、 売り手と買い手は不特定多数が相手です。自由に売ったり買ったりできます。 買ったオプションが値上がりしたら、市場で自由に売ればＯＫです。 その時点で利益が確定します。 相対(あいたい)取引のオプションの場合は、 相手に買戻しさせるような場合もあるかもしれませんね。 ちょっと脱線。権利行使の話。 それから、アメリカンタイプのオプションだとしても、 通常は満期日前の権利行使は行いません。権利行使するよりも、 反対売買するほうが有利(利益が大きい)だからです。 (満期日に権利行使、というのはよく使われます。但し 銘柄によって違います。225オプションでは満期日に自動 権利行使してＳＱとの差額が自動的に決済されます。 なお、225オプションは満期日前には権利行使できません) 買ったコールオプションがインザマネーになり、流動性が低下したので 先物を売って両建て状態にしてから権利行使する、というようなケースも あると思いますが、やや特殊な例と言えるでしょう。 個別株のオプションの場合、オプションの転売益は雑所得になりますが、 権利行使してから、株を転売した場合は譲渡益になると思われ、 税コストを考慮した上で権利行使する人もいると思いますが、 まあ、これも特殊な例と言えるでしょうね。 オプションで非常に大きな取引をしたとき、取引相手が誰か特定できたと 仮定します。相手はたぶん権利行使されないと思っているが、もし権利行使 されると取引資金が不足することが予想されると仮定します。 このとき、取引相手を資金不足にして強制決済させるために、あえて無茶な 権利行使をするというケースも、考えられなくはないです。(これは超・特殊 な例ですが、権利行使は「権利」なので、こういうことも可能だ、という 一例として挙げました) ※アメリカンタイプ：いつでも権利行使できる ※ヨーロピアンタイプ：満期日にしか権利行使できない 実際に取引をしてみれば、時間価値を捨てる権利行使はあまり必要ないことが わかります。また流動性がないから仕方なく権利行使したくなる気持ちも 理解できます。(私がそうですから) 権利放棄、というのは非常によくあります。オプションの大半は紙屑になりますので。
お礼
詳細な解説ありがとうございました。 もっと勉強します・・・。