Ganymede の回答履歴

先生は自殺するときに、Ｋと同じように「もっと早く死ね ばよかった」と思ったのでしょうか。理由も聞かせてもら えるとうれしいです。 ちなみに、僕はどっちもありだと思うのですが、どちらか というと思ったのではないかと考えています。理由は苦し い思いをするくらいなら…という感じです。

このカテゴリーでいいのか不安なのですが、思い切って質問させてもらいます。 私は大学生で、現在１９になる妹がいるのですが、働こうとしません。 高校で医療系の資格を取り、今年の４月から働いていたのですが、１ヶ月で辞めてしまいました。理由ははっきりとしないのですが、相当ストレスが溜まっていたようです。 かなり疲れていたようなので、１ヶ月程休んで、それから今後を考えればいい、と家族で話し合い、妹の方も、「１ヶ月は休んで、それからバイトをしながら考える」と言いました。 ですが、現在、妹は何もしていません。２ヶ月目あたりまでは「まぁしょうがないか」と思っていたのですが、あまりのなにもしなさに最近は腹が立つこともしばしばです。 妹は一応、無職である引け目からか、家の家事を進んで手伝っています。 でも家事で一日が埋まる訳ではないので、その他はＤＶＤを見ることに時間を費やしています。韓流ものばかりです。 ２週間程前に、母の紹介でバイトの面接を受けましたが、合否の連絡が来る前に断りの電話を母に入れてもらっていました。 「就職しろ」とまでは言いません。が、せめてバイトくらいしてほしいのです。「何でバイトしないのか」と聞くと、「したいけど、自分はだめだと思って、踏み出せない」と言っていました。２ヶ月前も、昨日聞いた時も、同じ答えが返ってきました。しかも、以前はバツが悪そうに言っていたのが、最近では怒ったような口調で返事を返してきます。そのテの話以外なら普通に受け答えするのですが・・・・・。 私から見ると、現状を考えるのを放棄して、逃げているように見えるのです。父は何も言いません。母は私と同じ気持ちですが、機嫌が悪くなるのを嫌ってか、何も言いません。 妹にはまだ時間が必要なのでしょうか。何とかバイトくらいして欲しい立場の私は何と声をかければいいのでしょうか。 どなたかアドバイスをお願いします。

先生は自殺するときに、Ｋと同じように「もっと早く死ね ばよかった」と思ったのでしょうか。理由も聞かせてもら えるとうれしいです。 ちなみに、僕はどっちもありだと思うのですが、どちらか というと思ったのではないかと考えています。理由は苦し い思いをするくらいなら…という感じです。

経済制裁もハルノートも、柳条溝以降の日本の中国侵略に対する欧米からの数々の警告を無視しつづけた結果だと思います。つまり封鎖されるべくして経済封鎖され、突きつけられるべくしてハルノートを突きつけられたのに、なぜ自存自衛だったといえるのでしょうか。

私は暫く前から、韓国が歴史教科書に従軍慰安婦のことを記述したのは日本の教科書が従軍慰安婦を記述した後のことだと考えていました。そして、日本よりも教科書への記述が遅かった理由として、「韓国は儒教国家のため、慰安婦達が名乗り出ることが難しかった」と言っていたと思います。具体例を挙げれば2001年5月の「朝まで生テレビ」で黄栄植（「韓国日報」特派員）が、同年の4月か5月のＴＢＳ系列の番組「ここがヘンだよ日本人」に出演していた韓国人も同様の趣旨の発言をしていたと思います。 ところが、先日、2005年5月20日の在日韓国青年会記者会見において金武貴氏(在日本大韓民国青年会中央本部 宣伝部 プロジェクトリーダー)は《「つくる会」のレトリックは性奴隷、すなわち「従軍慰安婦」なるまさにその単語は韓国教科書に記載されていなかったというものです。しかし、同様の趣旨、実質的内容は記載されていました。しかし「つくる会」はまさにただ「従軍慰安婦」なる単語が使用されていないので、彼らは「韓国は『従軍慰安婦』を記載していなかったじゃないか」と言うのです。これはまさに使い古されたレトリックです。第二点として、これは部分的論議です。まさに「性奴隷」という単語は教科書に記載されてませんでしたが、それが拷問され、殺害された性奴隷が存在しなかったとは意味しないのです。》と主張しました。同じ韓国人がたった一つしかない国定歴史教科書を使っているはずなのに全く異なる主張をしているので混乱しています。いったいどちらの主張が真実なのでしょうか？

Arthur Hailey の「In High Places」という小説の邦訳表題は「権力者たち」となっています。 中身に合った適訳だと思います。 就いては、お伺いしたいのは英語圏で生まれ育った人たちは「In high placese」という句を見たり読んだりした時に、やはり権力者たちといった言葉をイメージするのでしょうか。 私の知りたい事がうまく伝わるか心配ですがお尋ねします。 追記：私は日本生まれ、日本育ち、英語圏での生活経験皆無です。英語は海外経験のない田舎教師に学びました。

最近わが社の休暇届出が変わりました。 「＊＊＊で休ませてください。」と書いたところ、「休ませていただきます。」となおされました。 　また、「＊＊＊＊の為遅刻をさせていただきました。」この文章は、正しいのですか。 　皆さんの意見を聞かせてください。 よろしくお願いいたします。

中国や韓国は「東京裁判の正当性は国際的に認められている」と発言しています。また、韓国は「かつての日本の支配は正統な条約で併合されたのではなく、不法占拠したものであるということは国際的常識だ」との発言が公式見解です。 以上のような、国家間において結ばれた条約等に関する法律の常識はどのように決まるのでしょうか。 商法と民法をかじったことしかない私の法律知識では「日本国内の法律の判断基準は最高裁判所の判例である」ぐらいのことしか知りません。 まして、国家間において結ばれた条約等に関してはどこの機関がどのように統括しているのかは全く見当がつきません。 法律に詳しい方に教えてもらいたいと思います。

勝者が敗者を裁いた東京裁判の法的根拠は何だったのですか？　その当時国際裁判を法的に裏付けるものはあったのでしょうか？ （同時にドイツのニュルンベルグ裁判の法的根拠も含みます）

財投不良債権化の原因を次のように認識していますが間違いがあったら指摘願います。 １．郵貯には預入限度額があり、以前はもっと低かった（１００万円以下？） ２．７０年代郵政省が限度額の引き上げを図った。 ３．引き上げによって貯金が集まり財投が膨れた。 ４．財投を預かる大蔵省は運用先に困り、郵政省に以後限度額の引き上げはしないように申し入れた。 ５・にも係わらず郵政省はさらに引き上げをはかった。 ６．大蔵省、郵政省との間で今後限度額の引き上げを行わない旨の大臣合意ができた。 ７．にもかかわらず郵政省は合意を無視して引き上げをおこなった。 ８．度々の大蔵省の申し入れで限度額は一千万で固定したが“名寄せ”を行わないので実質限度なしになっている。 ９．結果財投がどんどん膨れ上がり運用先も怪しげな特殊法人にならざるを得なくなった。 １０．返済の出来ない特殊法人には補助金を与えざるを得なかった。 １１．補助金にも限界があり多くが不良債権化した。 以上が財投不良債権化のいきさつと記憶しています。 当時の郵政省の責任は実に重大です。また結果的に多額の補助金が使われており、郵貯が税金を使ってないと言うのはまやかしであることが分かります。