集団ストーカーの問題です。私の集団ストーカー被害歴は、もう

質問

集団ストーカーの問題です。私の集団ストーカー被害歴は、もう

１７年ぐらいになります。私は、付きまといや仄めかしな

ど行為が理解できず悩んだころもありました。知見者に相

談して、これが、集団ストーカーであることが分かりまし

た。会社にはの悪徳組織があり、勢力を伸ばすために対抗

するグループを潰す行為を行う。その組織が会社での権力

を持つと更に組織的犯行を拡大させていきます。当然労働

組合組織も配下になります。これに対して、被害者が一時

期ブログでこれらの組織の犯行を公にすることで反抗して

きました。私も反抗してきました。その結果、会社からは

嫌われています。その後、悪い組織は会社のイメージダウ

ンになることで、地下に隠れながら活動してきていたので

すですが、やはり、企業は業績が悪くなると悪い組織が息

を吹き返して、隠れた人員削減（リストラ）を行うことの

繰り返しです。私の勤務する会社は大企業ですが、このよ

うなことは、何十年とやってきています。今、この組織が

が会社を動かそうとしてます。また、集団ストーカーによ

る犯罪の被害者が鬱病になったり、自殺することになるで

しょう。特にこの組織の問題は、善良な純粋なの技術者に

も犯行を強要します。皆でやれば怖くないの精神で、犯行

を行わせる。やった技術者も、一度手を染めると理性を失

い、社内のモラル低下に気がつかなくなる。この現象は、

労働組合組織のＲに所属する大企業も右に倣えでやってい

るそうです。日本から純粋の技術者がいなくなるのも時間

の問題だ。この状況を理解して、日本を変えられる意見を

お持ちの方に聞きたい。

回答No.4

dragoon08

仮に集団ストーカーという犯罪があるという前提でお話します。

結論からいうと、「日本を変えられる」というのは不可能です。
なぜなら私が調べた限り、集団ストーカーという犯罪は、法に
触れない程度の軽微な嫌がらせを集団で繰り返す為に極めて露見
しにくい犯罪だからです。

又、露見したとしても立証することはさらに難しいでしょう。
仮にあるという前提で、これだけネットで騒がれているにも
かかわらず、笑いネタとしてすらもテレビや新聞に出ないのは
意図的に隠蔽されているとしか思えません。

この規模の影響力を行使する相手に個人で立ち向かうことは
不可能です。

傷が浅いうちに逃げる算段をつけられるのが一番よいと思います。
もっともそうは出来ない状況も多いでしょうが・・・

多くの人は気がついていないか、気がついていても見て見ぬふりを
していますが、基本的に日本は言いたいことが言える社会では有り
ません。

こうした「空気を読む」能力がない人にとっては社会的・物理的な
生死にかかわる問題に発展することが有りますので、出過ぎた行動を
控えてひたすら目立たないように自分を殺し続けるくらいしか
無いのではないでしょうか？

日本人ってみんなそういう生き方してますよね？
つまりそういう事です。

お礼

有難うございます。
　あなたのアドバイス通り、自分を殺して少しでも長生きしたほうが良いかもしれない。
多くの見識のあるが、日本の将来を懸念しています。そんな状況で、過去にも日本の改革を望んだ平成の先人、安倍前総理である。「美しい日本」を作ろうと呼びかけた。しかし、もう社会が既に自分さえよければ良いモードになっていて、良いと思っていた人は多数いたと思いますが、サパートする人は少なかった。
　「社会の自分さえ良ければ我慢できる」を作り上げたのは、誰でしょうか？最大原因は企業です。昔は、苦労されて立派な会社を作り上げた創業者は庶民の生活水準を上げて全国民が価値ある生活できることを最大の理念にしてきた。
　それが、幕府の盛衰のように、ずるい人間が集団を作って会社を食いつぶしている。でも、会社の経営状況が悪くなっても、今の経営者は組織の仲間（会社の１割程度、それにくっついた人を入れて３割）が温存できることが最優先。景気対策の見えない部分が、弱い社員を集団ストーカーして、リストラすることである。このリストラは、景気の良し悪しによることよりも常時行うことで、大きな景気低迷時に、対外的に公開するリストラをしなくても良いようなシステムである。隠れたリストラである。社員を精神障害にしたり、最悪自殺しても良いように社員には保険をかけているのが実体です。
　よって、会社の内部には、集団ストーカーによるリストラメンバーが常駐して、リストラ対象社員の孤立化やいじめを指示を出してます。会社の組織的犯罪です。
　労働組合は、どうなのか? 弱い社員を助けても自分のためにならないので、会社と一緒になって、社員のリストラに協力するか、見て見ぬ振りをする。大企業でこの有様です。労働組合の取りまとめ役の上部組織（例えば、なんとか連号と言うような）でも、選挙前だけは、弱い労働者の見方を装うだけです。
　この労働組合組織は、広範囲の周辺の住民に偽善的に付き合い信頼を得ているが、考え方は利己主義で、社員のリストラ時にも情報収集や工作にも協力している。
　このように、大企業が率先して行ってきたものであり、政府やメデアにも抑制力を持つのは当然である。
　また、警察の動きであるが、集団ストーカーの対応は生活安全課が行っているが、このような部署のトップは、大企業の顧問として雇われています。大企業では、警察関係者や国家公務員等を顧問と雇い入れてますので、集団ストーカーが公にならないのです。
　集団ストーカーは、企業内組織に組み込まれている以外に、悪徳探偵会社にも依頼する場合がある。企業外で起こるリストラには、このような探偵会社が行っています。
　創価学会に関しては、企業の社員は嫌でも労働組合に入らないといけないが、創価学会にも入っている人はいます。この関連で、創価学会も利用されているのだろうと推測します。
　今大企業も、韓国やその他外国企業に苦戦しているところもあり、今のままでは、集団ストーカーの被害はなくならないだろう。
　このままでは、日本の貧富の差は大きく、その上部で安心していた労働者も底辺へ移動していくだろう。創業者の国民が価値ある人生を送れるのは来るのでしょうか？
　まずは、労働組合組織が本来の機能を発揮しないことが問題である。
回答者様、このように私は、命知らずですが、この世に指名を受けて生まれたと思ってます。また、アドバイスがあればお願いします。