マスメディア各社の世論調査に関しての疑問ですが。

質問

この2~3日にマスメディア各社の新内閣に対する世論調査が発表されています。不思議なことに世論調査の数字はマスメディアによって区々です。
世論は皆同じなはずなのに違うのは変じゃないのでしょうか。
数字が違うって事は数字が信用できるものでないという事でしょうか。
マスメディア各社の建前から数字が違うことはわかりますが、そんなマスメディアの恣意的な世論調査は不要と思うのですが如何でしょうか。

回答No.4

staratras

少数のサンプル調査で社会全体の傾向を見るという「世論調査が成り立つ原理」の説明に、よく「スープ（日本では味噌汁）の味見」がたとえに使われます。

スープの味を調べるのに、鍋全部を飲み干す必要はなく、よくかき混ぜればスプーン一杯飲んでみればわかる、というのです。それは確かにその通りですが、「良くかき混ぜれば」という条件付きであることを忘れてはなりません。味噌汁でも良くかき混ぜなければ、味噌の濃い部分が鍋の底に沈み上の方の味は薄くなってしまいます。

まして世論調査では、「全体の傾向をゆがみなく示す少数のサンプル」を選び出すことが簡単ではありません。現在多く行われているのは、RDD法といって、無作為に（機械的に）発生させた電話番号に電話をかけて調査対象とするものです。当初は対象が固定電話だけでしたが、携帯電話の普及でこれでは偏りがあるということになり、携帯電話の番号も対象としていますが、それだけで「全体の傾向をゆがみなく示す少数のサンプル」が得られると考えるのは楽観的過ぎるでしょう。

報道機関によって調査対象が当然異なりますし、調査日時も異なります。また設問の仕方や、支持率の定義も実は新聞社によって違います。ある新聞社は、「あなたは○○内閣を支持しますか、支持しませんか」という最初の設問で得られた数字だけを支持率としているのに対し、別の新聞社は、最初のこの質問で「言えない・わからない」と回答した人に対して、「お気持ちに近いのはどちらですか」と再び回答を促して、あらためて「支持する・支持しない」を選択してもらってこの数字も加えて支持率としています。後者の方が一般に「言えない・わからない」の割合が少なくなり、「支持率」（不支持の率もですが…）は高くなるでしょう。

こうしたことを考え合わせれば、報道機関によって内閣支持率が異なるのはむしろ当然で、各社の個々の細かい数字を比較するのはあまり意味がなく、各社まちまちの数字に共通する大きな傾向や長期的な変化を読み取る方が有益ではないかと思います。そうした「読み解く能力」を身に着ければ、世論調査は今でも役に立ちます。