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学問&教育について

OK-SUNNYの回答

  • OK-SUNNY
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回答No.4

参考意見申し上げます。 ご存知と思いますが、コンピュータと通信ネットワークの出現は、繰り返し行う人間の作業を廉価に処理する道具です。 まず、教育委員・教師・補助員・関連講師の人数が多すぎます。ですから、人数を三分の一にする。三分の二に支払っていた金額が年額でいくらになりますか?この年額の50%を使って、e-Learning、統計集計に置き換える。 次に、義務教育対象者数、学業就業数の三分の二以上は、基礎学力と社会生活上の基礎知識を備えているだろうか? ・学校を卒業しても自立・自活できない社会に変貌しているではないか? ・それと島国日本のみが生きる場所ではない。 学校在学中に、自分の将来の夢・希望を樹立する人は、全員か? 文言の羅列・試験の点数で、将来の進路を決定することが異常だと思います。 さて、お金の問題です。 南太平洋の島嶼国での真実をお伝えします。 国民の50%が地元民。働かない。 男性は、半ズボンにランニングで良い。 バナナ、マンゴー、主食のタロイモが、近隣に自然に植わっている。 ですから食糧には困らない。 49%がインド人です。 ・土地を所有することができない。 ・高級官僚にはなれない。 ・こまめに働く。 ・インド人が土地を借りて稲作をし、家・車・家電製品を購入し豊かな生活をしていた。 ・土地の所有者が土地の賃貸契約を破棄し、自分で水稲を始めた。 ・だが、コメは品質が悪く、売れなかった。 彼らは、雑草を取らないし、水温・水量の調整の作業を全く行わなかった。 自然の恵みを得ながら、自らも汗を流す労働が必要なのです。 さて、学業が好きなら、夜昼別のアルバイトをしながらでも就学が可能な日本ではありませんか? ゴールは、現状ではなく、明日・将来ですよ。 衣食住が豊かになったが、逆に、人心は空洞化し、相互互恵・共存共栄の意識が失せてしまった。 経済的に困っている人たちが、一斉にストライキを敢行するべきです。 こんな俺に誰がしたとね。 国民一人当たり70万円で最低限の生活ができることを、議員・公務員は実践・実証・体験させる試験が必要です。 他との比較よりも、ご自分の学費を稼ぐ方法を実践しましたか?

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