労働組合のサイトを覗いてみてはどうでしょうか。
連合、全労連といったナショナルセンターでも、危機感を持ってこれらの問題を捉えていると思います。
また、大手企業内組合の対極に位置する「地域合同労組」や「コミュニティー・ユニオン」では、より活発な議論がされていると思います。
大手企業内組合主導の戦後労働運動を「敗北」と位置付けている鹿児島経済大学教授の木下武男氏が、日本型システムの転換を「賃金制度」の切り口から議論している著書に「日本人の賃金：平凡社新書」があります。結論についての可否はさておき、いま現在、日本株式会社で進行中の雇用と賃金の激変を把握する一助にはなると思います。
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