老後の貯蓄について

質問

今年で41歳になります。結婚はおそらくしないと思います。
年収は500万弱です。

現時点でこのような状態になっています。
確定拠出年金　５万円/月（マッチング拠出あり）
積立NISA 3.3万/月

自己不動産あり

・確定拠出年金は現状を65歳まで続けられる場合は約2000万を積み立てられて運用結果次第では1000万以上の上増し可能の見込み
・積立NISAは可能な限り続ける予定
・住宅ローンは残り3年で完済予定
・ふるさと納税は毎年実施

＜相談したいこと＞
・他におすすめの運用方法があれば教えてください
・毎月の娯楽費はいくらまでに抑えた方がベストですか？
・親の介護にいくらかかると想定した方がいいでしょうか？

※OKWAVEより補足：「年金」についての質問です。

回答No.4

dolce0000

親の介護費より、ご自身の介護費というか求める安心レベルをざっくりでも先に決めてから、親の介護費も考えたほうがいいかもしれません。
というのは、
　あなた・・・始末をしてくれる身内が決まっていない
　親・・・始末してくれる身内がいる
という差がありますね。

自分で判断力がなくなるor判断力は残っているが簡単に騙される頃に、信頼できる身内がおらず、その部分を部外者に有料で任せるとなると、そこが一番のリスクになるし、お金も大目に見積もる必要があるかもしれません。

１か所目の施設に入ったが合わなくて出たくなるor何かの理由で追い出される、あるいは組織が破綻すると、次の施設を探さないといけなくなりますが、その時の会計処理が妥当かも自分でチェックできないし、次の施設選びも自分でできないと、不適切な契約により、数十万や数百万の誤差、下手すると千万単位の誤差ぐらいあってもおかしくなさそうです。

親御さんの老後のほうは、多少のハプニングがあっても、限られた予算内でも最善に近い方法を息子が選択してくれるだろうと期待できます。
要するに後始末してくれる身内のいる親より、それがないあなたの老後のほうがリスク（変動幅）が大きくなるのをどう考えるかが問題です。

深く考えてもしょうがない、と割り切って、予算にあまり差をつけない道もあるし、リスクの大きい自分の老後費を多く見積もり、その分親への支援は制限をする道もあるでしょう。

独身者に限らず、子供のいない夫婦、子供より長生きした親、なんらかの理由で子供の協力が得られない親は多いので、あなただけの問題じゃないですが難しいですね。

回答No.3

dolce0000

介護費は地域と選択によるし、際限ないし、いくらでやめておくか、最低限何が欲しいかで絞っていくしかないでしょう。
私は近くの介護施設の相場を確認したほか、都市部在住で自分と金銭感覚や価値観が近く、親のために介護施設を探した人の話（ネット上）を参考にしています。
この状態になったらここでは診れなくなります（病気や認知症のレベル）という条件設定も個々に違います。
比較サイトだと一覧表で比較できるようになっています。

日本だけでなく世界的に、現役世代より引退世代が増え人手不足の傾向で、費用の値上がりの可能性は考えておいたほうがいいかもしれません。

回答No.2

runi_NGR

葬儀費用
一人目３００万円
二人目１５０万円
介護費用（ピンキリですが多めに見積もって）
一人２０００万円
※ほとんどの場合、負担の少ない施設が多いと思います。

娯楽費用
収入の１割って昔から言いますが、
遊びを変えれば、無理せず削ることができると思います。

確定拠出年金の運用見込みは、あまり期待しすぎないほうが良いと思います。
ほとんどの銀行利子は、０．００２％ですが、
ネット銀行を含め、０．１％以上の銀行も増えております。
利用には支障ないと思いますので、可能な限りメインバンクを変えるとよいと思います。
余剰金があれば、株投資はいかがでしょうか？信用取引、デイトレートではなく、長期保有です。主に配当金と株主優待です。
ささやかなお小遣い稼ぎとお中元お歳暮的な感じで毎年いろいろな品物や特典を受けるとこができます。基本的に売らないので株の下落高騰に一喜一憂することはありません。万が一高騰した場合売ればいいので、大袈裟ですが損する可能性は低いと思います。投資信託よりは面白いと思います。投資信託はいいことばかり進めますが、先行き不透明なので長期的には不安が多いと思います。

回答No.1

akeshic

この状況ならまぁ大丈夫だと思います。
41歳でこれはすごいですね。
ただ年収500万の仕事が突然無くなる事を仮定して
直ぐに転職できるような資格・知識を得るとかくらいですか...
積立NISAもしておられますし不動産もある。
おそらく娯楽費なんてほぼ必要ない状態だと思います。
親の介護は現在親が所有する不動産や資産・貯蓄・保険等がどのくらいなのかを
把握する(老後の計画があるのかの確認等)必要があると思います。