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国際金融に関心がある方は御感想を願います

カレイドスコープ様のブログ記事 『二つの秘密の会合と、プーチンのデジタル通貨拒絶宣言』 からの抜粋ですが、国際金融に関心がある方は御感想を願います。 クレムリンの大統領府によって書かれた最近の金曜日のレポートによると、 ロシアは部分準備銀行制度をドブに捨てて、 デジタル専用キャッシュレス社会に向けて進んでいる西側世界の動きに 対抗する決意を再度、表明したということです。 プーチンは、デジタル専用キャッシュレス社会を、 「市民をコントロールするための新世界秩序(NWO)の戦術」 であると位置づけているので、ロシアにおいては現金の循環を 止めることは決してあり得ない、とロシア国民に誓って明言しています。 これについて、クレムリンのインサイダーは、プーチンは 現金を禁止する世界的な銀行カルテルの計画を中止させることが、 新世界秩序との戦いの鍵となると考えていることを伝えています。 グローバルな銀行ロビーをコントロールしているロスチャイルドは、 デジタル・キャッシュレス・システムを切望しています。 なぜなら、それによって、国際銀行マフィアの金融システムを 組み込まれた国の国民を、さらに自由自在にコントロールする ことができるからです。 彼らは、どんな取引一つとっても細かく監視し、 資金の移動を追跡し、すべてをコントロールしたいと考えているのです。 そのために、まず最初に、実物の国際通貨(キャッシュ)を破壊しようとしているのです。 プーチンの大統領府によって書かれたレポートは、デジタル・ キャッシャレス網に頼り切った社会では危機のときには成す術がなくなり テロや他国からの軍事攻撃、台風や停電でさえ、それまでの一見して 機能的な経済が簡単に終わってしまう事を警告しています。 【その時こそ、世界市民は、国際的な銀行カルテルの世界政府と 陰で糸を引く暗いエリート銀行家集団のコントロール下に奴隷市民として置かれるのです】 「東アジア共同体構想」に欠けていた「金の裏付け」と「新世界秩序との関係性」 民主党が政権を取ったとき、鳩山政権が「東アジア共同体構想」を 打ち出した事がありました。 しかし、すぐさま、日本の大手メディアと、グローバリズムの正体を 知らずして盲目的に信奉している“有識者たち”が、 「反日」「反米」のレッテルを貼って潰してしまいました。 もっとも「東アジア共同体構想」がいとも簡単に潰えてしまった原因は、 こうしたエージェントのせいだけでなく、国際情勢に無頓着な政治家・ 官僚・メディアと無知な国民の双方にあります。 この構想にはアジア共通通貨という視点はあったのですが、 「その通貨を何で裏付けするのか」という視点、そして、 「新世界秩序」という視点が欠落していたのです。 鳩山政権が誕生する8年前に、中国とロシアは上海協力機構によって 新世界秩序への対抗姿勢を密かに表明しているのです。 【時すでに遅しの感があります】 アジアインフラ投資銀行(AIIB)や、BRICSの新開発銀行の設立は、 これに沿ったものです。 そもそも、「反日」「反米」とレッテルを貼る行為自体が、 新世界秩序に対抗しようとする人々の分断を図るための破壊行為に 過ぎないのですが、グローバリズムを理解できない人々は、 こうしたレッテル貼りをすることは国の為である、という幼稚な信念に 支配されているので、これからも目覚めることはないでしょう。 彼らの仕事は、私たち国民に「存在しない幻想」を与えつつ、 私たちに新世界秩序を監視することを手薄にさせて、 カオスに導く事だからです。 最後に・・・ ロスチャイルドら国際銀行カルテルが隠然と進めてきた キャッシュレス・エコノミーで使われるデジタル通貨は、 何で裏付けされるのでしょう。 2008年を境に、世界中の金(ゴールド)を買い集めてきた 中国とロシアが、その明解な答えを持っています。 が、しかし、ここでは、 『いまなぜ金復活なのか―やがてドルも円も紙屑になる』の著者、 フェルディナンド・リップスの言葉を借りることにしましょう。 「すでに金の戦争は2002年に決着し、われわれ、すなわち、 ロスチャイルドはこの戦争に勝利した」・・・

みんなの回答

回答No.1

それほど裏社会に通じているのなら、そこから得た情報でカレイドスコープの筆者は相当なお金持ちでしょう。 しかし現実はFC2で小銭を稼いでいるしがないアフィリエイターです。それが全てです。

www112233
質問者

お礼

ありがとうございました。

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    1.国際通貨は、ある国の通貨建ての銀行券・銀行預金であって、多数の国の銀行間のコルレス関係中で取引に用いられるものである。その最終的決済にはもともと世界貨幣が用いられていた。世界貨幣は、価値物であって、かつては金であった。 2.国際通貨は、計算単位、支払手段、準備通貨、価値保蔵手段としてもちいられる。他の複数の通貨（外国為替）を両替・計算する際にも間におかれる（為替媒介通貨）。 3.伝統的市場は、ポンド、ドル、円建ての外債を発行する市場である。 1〜3の問題を「正か誤」で教えて頂きたいです。

  • 陰謀論に関心が強い方は御感想をお聞かせください。

    カレイドスコープ様の2015年12月6日のブログ記事ですが、 陰謀論に関心が強い方は御感想をお聞かせください。 陰謀論というものは、結局のところ、 ハザールマフィア勢力に対抗している勢力が 実在しているのか？いないのか？あるいは、 あれもどれもそれも、ハザールマフィア勢力の NWOプロジェクトに向けた『自作自演』なのか？ この１点に尽きると思います。 パリ同時多発攻撃とイルミナティ―、フリーメーソン シャルリー・ヘブド襲撃事件の後、ヨーロッパ各国首脳が 100万人を率いて、「断固、テロと戦う！」と怪気炎を上げた。 しかし、俯瞰で見ると、彼らの背後にいるのは、やらせエキストラが、 それも、たったこれだけ。上の画像だけがテレビ、新聞の報道に載った。 さらに、その背後には、彼らを操っているが、 私たちには決して見えない陰謀グループがいる。 （中略） 陰謀究明者たちが、ハザール・マフィアと呼んでいるのは、 この東欧系ユダヤ人の子孫のうちの、ごく一握りの 「超リッチな金融ギャングを中心とするならず者」たちのことです。 思い出してください。 ロシアのプーチンがクリミア半島を併合したとき、これに反対する 西側に向けて核ミサイルの発射準備をととのえていたことを。 クリミア半島は親ロシア派の住人が反ロシア派の住民を上回っています。 住民投票によってクリミアの住人たち自らが、 ロシアに併合されることに合法的な方法で賛成しているのですから、 国際社会はクリミアの民意を尊重すべきなのです。 しかし、現実は、そうなっていません。 なぜ、プーチンは西側の抵抗を予想して、核の準備までしていたのか。 彼は被害妄想ではないのか、と考える人が大勢いたようです。 プーチンは、つまり、クリミア半島の正統派ユダヤではない (セム族ではない)ハザール系ユダヤ人たちをロシアの管理下に置くことによって、 彼らを人質に取ったのです。 同時に、これは、同じアシュケナージ・ユダヤ人によって支配されている イスラエルによるイランに対する挑発を抑止することにつながるだけでなく、 シリア、 イラクに対する新世界秩序(ハザール・マフィアの勢力下にある 西欧諸国の新植民地主義)の侵入を防ぐことにつながり、とりわけ、 第三次世界大戦に発展する 可能性がきわめて高いシリアへの (ISISやアルカイダ系イスラム過激派を使った)西側の軍事介入を止めさせる ことに繋がっていくのです。 ・・・頭が混乱してきましたか？ 「彼ら」の最終目標は、エイリアンの存在を信じ込ませて 世界統一政府のためのカオスを現出すること これ以上、話の深奥については、配信容量の関係から 今回は触れませんが、一つ、二つ言わせてください。 それは、「なぜ、イスラエルが欧米の代理人となって、 パレスチナの真正ユダヤ人を抹殺したいのか」 「なぜ、プーチンが、クリミアとシリアを形は別であれ、救おうとしているのか」 「なぜ、西欧はISISにエレサレムを侵略させようとしているのか」 理由は、「人工ハルマゲドンを起こす側と、 それを防ぐ側との攻防戦が展開されているから」です。 これは、新世界秩序(NWO)、つまりグローバリズムと、 ロシアの世界秩序との「見えない鬩ぎ合い」であると言う事ができます。 ましてや、西側メディアに完全に洗脳されて ユダヤの正しい歴史観を持たない私たち日本人からすれば、 自分たちの運命を決める、この重大な戦いがまったく見えないのです。 真正のユダヤ人たちは、シオニスト・ユダヤ人を半ば敵視しています。 その理由は、人工的にハルマゲドンを引き起こすことは、 ユダヤ教に反しているという考え方から来ています。 西側の支配層は、まるで、世界を新世界秩序に塗り替えるための通過儀礼 でもあるかの様に第三次世界大戦は必要不可欠であると信じ込んでいます。 そのため、ISISやアルカイダ系と言われるテロリストの世界的な ネットワークを築き上げたのです。 これで、ゴードン・ダフが、「シオニストのユダヤ」と書かずに、 「シオニストのネオコン」という表現にすり替えている理由、そして、 ヘンリー・メイコウが、「すべてユダヤが悪いんだ～」と 年中わめき散らしている理由が分かるような気がします。 彼らこそが、新世界秩序の秘密の使命を買って出ている 影のスポークスマンであり、ディスインフォーマーなのです。 「ベテランズ・トゥデイ」の編集長、ゴードン・ダフは、2013年1月9日、 ベテランズ・トゥディに「月面には、エイリアンの基地が存在しており、 NASAは、30年以上にもわたって、その証拠を裏付ける写真を修整し、 事実を隠蔽し続けている」という記事を書いています。 そして、来年の大統領選に利用しようと、ヒラリー・クリントンも 「米政府が隠蔽してきたUFO情報の開示」を公約に掲げています。 心配ご無用。彼らの言質は中身がありません。 エイリアンなど地球に来ていないし、そもそも、存在しないからです。 　

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    IMF（国際通貨基金）、国際決済銀行（BIS）、国際復興開発銀行＝世界銀行（IBRD）の役割の違いがすっきりと識別できません。 端的に分かり易く機能の違いを説明できる方はいませんか。

  • NWOに関心がある方は御感想をお聞かせください

    カレイドスコープ様の2016年5月10日のブログ記事 『欧州連合のイスラム化と全世界新通貨制度』では、 ・・・・・「新世界通貨制度」を普及させるために、 人間の皮膚に見えないRFIDを印刷する技術は既に完成しており、 「新世界通貨制度」こそが、キャッシュレス・エコノミーを可能にし、 フィンテックに包含されて行く・・・・・そうです。 そして、更に大きな枠組みとしては、ＩoT（internet of things）に 組み込まれて行く・・・・・そうです。 また、以下は、2015年11月15日のブログ記事 『マイナンバーは、iotに乗り入れ、神経政治学に利用される』です。 Sun.2015.11.15 NWO マイナンバーは、IoTに乗り入れ、神経政治学に利用される マイナンバーは、最終的には、バイオメトリクスからニューロポリティクス (神経政治学)につながる。 2020年、モノとモノとが交信する時代が到来する。 マイナンバーの隠された真の目的を知るには、 2011年7月から地上波デジタル放送に切り替えられた本当の目的を知る必要があります。 その理由は、4年前、当時31歳だったIBMの元社員の証言によれば、 「アナログテレビからデジタルへの強制的な移行は、アナログ周波数帯を空け、 その帯域を人体に埋め込み可能なRFIDマイクロチップを読むスキャナーのために 使うためである」ということです。(英文のソースは、現在削除されて消失) そして、彼は次のよう続けました。 「世界全体で、人間と、さまざまな生産物を追跡するのが主な目的である」と。 「さまざまな生産物を追跡する」というのは、端的に言うと、IoT(アイ・オー・ティー: Internet of Things)と　IoE （アイ・オー・イー:Internet of Everything）の事です。 2014年5月1日、ホワイトハウスが公表した報告書では、 「IoTとは、有線および無線ネットワークを介してリンクされた組み込みセンサーを 使用して、デバイス同士が互いにデータ通信する機能」と表現しています。 更に平たく言えば、wi-fiチップなど通信機能を持つデバイスを組み込んだ 「モノ同士が、インターネット上で人の操作を介さずに交信したりする インターネットの状態」と言う事ができます。 自動運転に必要ないくつかのセンサーや双方向のデバイスがネット上で繋がって、 ドライバーの介在無しに目的地に安全に運んでくれる夢のようなシステムとして、 自民党は「アベノミクス第二ステージの最重要課題」として位置づけていますが。 しかし、それを力説している政治家たちは、実は何一つ理解していません。 無能過ぎて理解できないのです。 「IoT」や「IoE」という概念は、どこから出てきたのかというと、 王立国際問題研究所(チャタム・ハウス)によって発起された『インターネット統治に 関する世界委員会』から出てきた「インターナショナル・ガバナンス・イノベーション(CIGI)」という一段上の概念から派生した考え方です。 文字通り、世界支配層による「地球上のインターネットの統治とコントロール」 の事で、地球上のトラフィックのすべてを検閲し、世界政府による全世界的な マインド・コントロールが本格的に始まるという事です。 これは、王立国際問題研究所(チャタム・ハウス)の他、外交問題評議会(CFR)、 国連が推進の主体となっており、この概念は、さらに上位の「アジェンダ 21」に 包含されます。(メルマガ第73号・パート2「デング熱／超小型蚊ロボットによって、 パンデミックを引き起こす事も可能」に詳述。今、この通りの事が始まりつつある) そして、「アジェンダ21」を更に発展させた全包括的な概念が 「2030アジェンダ(2030の課題)」です。 ローマ教皇フランシスコが、ローマ教皇としては初めて国連で演説を行った 今年9月25日、グローバリズムのこの新しい計画が国連総会で発表されたのです。 この「2030アジェンダ(2030の課題)」は、最終的な形としては、新世界秩序の メガシティー構想「アメリカ2050（America 2050）」として結実し、最初に洗脳や マインドコントロールによって市民を統治した、歴史上もっとも成功した都市国家の ひとつ、バビロンのような巨大都市に奴隷市民が押し込められて、24時間監視下に 置かれる、という事になります。 (詳しくは、メルマガ78号・パート2「アメリカ人も知らない密かに進められている 『新世界秩序のメガシティー構想』」参照) RFIDチップのインプラントは始まっている これはまず、アメリカ国民から始まっています。 生体へのインプラントについては、すでに日本でもペットで実用化されており、 特に、迷子犬の追跡に役立っています。人体へのインプラントについても、 すでに一部の囚人を実験台にしてテストが繰り返されてきました。 医療・診療情報の統合化と一元化が進む病院においては、 医療そのものが情報産業化されている現場を見る事ができます。 大きな総合病院に入院するとき、患者固有に割り当てられたバーコードの付いた リストバンドを手首にはめられますが、これにさらにRFIDタグが着けられると、 院内のそこここに設置されたRFIDアンテナと交信し、患者が広大な病院内の どこにいるのか、常時、モニタリングできるのです。 患者は、病院の敷地内の物陰に隠れて、こっそりタバコを吸ったり、 体力づくりのために設定された散歩コースから外れたりできなくなるのです。 もちろん、どんな治療が行われているのか、どんな種類の投薬が行われているのか、 毎日の血圧の推移、血糖値の推移、体温、便通の回数、睡眠の状態・・・ それぞれの患者固有の医療情報や生体情報に、総合病院内のすべてのドクターとナース、 栄養士なら自由にアクセスできるのです。 今後、病院のインテリジェント化は一気に進み、ドクターやナースには、高度な分析能力 と判断力が求められるという点で、医療産業と情報産業の際は溶け合っていくでしょう。 一般の市民に対しては、このRFIDチップと携帯電話の電波塔のネットワークによって 広範な監視体制が構築され、ひいてはHAARPに接続される事によって、 常時、マインド・コントロールの状態に置かれることになっている、というのが イギリスの軍情報部で、マイクロ波とステルス戦闘について取り組んでいた科学者 バリー・トラウワーがリークした事です。 2030年までに、すべての人間の手に「生体認証のしるし」を持たせられる 9月25日の国連総会で、これからの15年後の2030年までの間に達成する 17の野心的な目標が発表されました。 それが「2030アジェンダ」の「グローバルな目標（the global goals）17」です。 この「2030アジェンダ」と、その下位に位置づけられている「グローバルな目標 （the global goals）17」は、まさに新世界秩序(New World Order)のテンプレートです。 たとえば、17の目標の「16の9」には、こんな意味のことが書かれてあります。 「2030年までに、出生登録を含め、すべての法定IDを提供すること」。 2030年までに、すべての人々は法的な意味を持ったIDを持ち、新生児さえも、 生まれてすぐに、このIDを与えられるようにする、という事です。国連は、 この目標の実現へ向けて懸命に活動しています。特に難民の人口問題については熱心です 国連は、ジュネーブのデータベース・センターへ情報を送るときに必要な バイオメトリック認証システムを実装するために、 世界最大の経営コンサルティングファームであるアクセンチュアと提携しています。 これらの新しい生体認証カードは、難民のためではありません。 FindBiometrics reportの別の報告によると、関係当局は、この技術によって、 2030年までに地球上のすべての男性、女性と子供の手の中に、この種のIDを持つ ようにさせる、という国連の目標を達成することが可能になると考えている、との事です もし、それを受け取ることを拒否したら何が起こるのでしょうか。 法定IDを持っていなければ、職に就いたり、クレジットカードを申し込んだり、 新しい預金口座を開設したり、抵当権を設定して住宅ローンを組んだり、 そういった一切の資格がないと判断されてしまう日がやってくるでしょう。 文字通り、法定IDを受領することを拒否した人間は社会からの追放者になるのです。 　　

  • 国際社会の秩序について

    国際社会の秩序について知りたいのです。具体的に言うと、世界のトップにある機関が国際連合であるのは明白ですが、OECDや東南アジア諸国連合といった機関等、世界中のあらゆる機関との関連性やその秩序を知りたくて投稿させてもらいました。 膨大な数の機関が存在するかとは思いますが、そのフロートチャートを作成したり、自分で一度整理してみたいのです。 どなたかご回答お願いします。

  • 『陰謀論』に関心がある方は御感想をお聞かせください

    『陰謀論』に関心が強い方は御感想をお聞かせください。 人間社会という、超巨大ピラミッド構造を『支配』して来ているのは、 ロスチャイルド一族を中核とする、国際金融マフィア勢力＝イルミナティ勢力です。 TPP＝NWO＝ロスチャイルド一族が支配する、世界単一政府 大摩邇様からの転載です。 ロスチャイルド家 阿修羅掲示板より http://www.asyura.com/0306/idletalk2/msg/981.html ＜転載開始＞ (回答先: シティバンクとチェース・マンハッタン銀行 投稿者 エンセン 日時 2003 年 8 月 18 日 22:45:50) 現在のアメリカに動く資産の大部分は、昔の大財閥から生まれ、 政権とCIAの人脈も同じ大財閥に育てられた。 これら当主は、大部分が第一線のビジネスマンから退き、 遺産相続人として巨大な資産を有する投資家に変貌している事実を見てきた。 ところがこの広大な地球上に、たったひとつだけ、一族の直系相続人が多数、 第一線のトップ・ビジネスマンとして活動を続ける大財閥ファミリーがある。 それはアメリカに生まれた一族ではなく、ヨーロッパに誕生し、 全世界の金融、石油、情報機関、原子力、軍事、政治、食品、メディアを支配する ロスチャイルド家である。ナポレオンの時代から活躍してきた一族が、 20世紀末のコンピューター時代にも現役で活動している姿には、 驚くべきものがある。　　その役職や邸宅の一部を記すと以下の通りである。 (中略) つまり彼らは、〝世界金融の総本山を成す財閥〟であって、 〝シャトーに住んで150年前のワインをたしなむ男爵家の富豪〟であり、 同時に、〝200年間も第一線のビジネスマン、ビジネスウーマン〟として 驚異的な活動を続けてきた。ウォーバーグのようなユダヤ系の大金融業者でさえ、 「ロスチャイルド家と共に事業をできることは生涯の夢であり、 それが叶った時には狂喜したものだ」と述懐している。 金融帝国を築いた初代マイヤー・アムシェルの誕生250年を記念して、 1994年2月23日、フランクフルトの墓地に一族70人ほどが集まり、 一族の繁栄を祝した。　フランス革命直後の1790年代に、マイヤーがすでに 豪商として財を成した時期から数えれば、200年の歳月が過ぎ去った。 ヴァンダービルト財閥の2倍近い歳月が経ったことになり、 この期間の投資と金利を計算すると、ウォール街の50年間の実績を あてはめただけで、当時の資産は現在までに600万倍に増大している。 しかし金融界の胴元だった一家が、庶民と同じような利益率のコースを 歩んだはずはなく、優に1億倍を超えているはずである。

  • 新世界秩序構想と上海協力機構構想との主導権抗争

    カレイドスコープ様の2016年1月30日のブログ記事 【朝鮮半島で起こる戦争に自衛隊が駆り出される日】 につきまして御感想をお聞かせください。 第三次世界大戦が回避が不可能な理由は、 西欧主導の新世界秩序構想と、 ロシアと中国が主導している、上海協力機構構想 との主導権争いがかなり以前から起きて来ているからです。 これもイルミナティ勢力＝ハザールマフィア勢力の 【自作自演】と言えばそれまでですが、 とにかく　『現実』　がそうなって来ているのです。 それであっても、それでなくても、とにかく、 新世界秩序構想を　【可能な限り建設的なやり方で】阻止する ためには、上海協力機構構想は現実的なやり方です。 朝鮮半島で不気味な蠢動が始まっています。 「北朝鮮が、ミサイルの発射準備をしている！」と、CNN、ロイター、テレグラフなどの 海外の主流メディアがいっせいに報じています。 CNNによれば、「米・当局は、発射されるのは大陸間弾道ミサイルの可能性があると 見ている」とのこと。　　　　　目的は何？ 中国の核弾頭ミサイルでさえ、米ロのそれと比較すると“張子の虎”と揶揄されるほど 精度が低く、破壊力が劣るというのに、突然、北朝鮮は、太平洋を渡って、 アメリカ本土まで到達するICBMを開発した、と言っているのです。 眉に二度唾をつけなければならない話です。 南シナ海の緊張が日本のプレゼンスを高め、 「アジア版NATO」の存在感をアピールすることになる 結論から言いましょう。 これは、ワシントンのネオコン、そして、米軍の中に潜入している秘密結社カルテルの シオニスト勢が、　北朝鮮の軍事力を過大に評価することによって、 日・米・韓の3国を使嗾して朝鮮半島で戦争を起こそうとしている証拠です。 さらに、ネオコンとNATO、それに「見えないドイツ＝ナチス」が仕掛けた ウクライナ紛争や、イスラエルとアメリカ、NATO諸国が生成したイスラム国 (秘密結社カルテルによって操作されている)によって戦禍を広げられたシリア戦争に ロシアが本格参戦するという、『国際金融マフィアにとっては予想外の展開 』になって しまったため、若干のシナリオの書き換えを行って、 朝鮮半島で紛争を表面化させることを優先することに決めたのです。 ウクライナ紛争を拡大して第三次世界大戦を引き起こそうとしたものの、 ロシアのクリミア併合によって小康状態になってしまったので、 アメリカのネオコンは、次の一手の準備に取り掛かったのです。 習近平が英国王室による屈辱的な扱いに忍従した理由 むしろ、中国の関心とエネルギーは、南シナ海より欧米との通貨戦争に注がれています。 まず、屈辱的な扱いを受けるかもしれないと分かっていて、なぜ去年の10月下旬、 習近平は英国王室を訪れたのでしょうか。 これは、国際通貨基金（IMF）に特別引き出し権（SDR）と呼ぶ準備通貨に 中国・人民元を採用させるためのお墨付きを得るためです。 そのロンドン・シティーは、世界最大の金融マシーン、ウォール街を 大西洋の向こう側からコントロールしています。 米・FRBの株主は、なぜか非公開とされていますが、その大口株主が、 ロスチャイルド、ゴールドマン・サックス、JPモルガンなどの 国際銀行家たちであることが判明しています。 日銀も同様に、個人部門筆頭の出資者がロスチャイルドであることも 公然の秘密とされています。 つまり、ドルや円の支配者である、これらの国際銀行家は、 その国の政府を財政的に困窮させて国債(借金証書のこと)を大量に発行させ、 ただ同然で増刷した紙切れをその代金に充てることによって、政府を乗っ取るのです。 そのために、ロスチャイルド、ゴールドマン・サックス、JPモルガンなどの国際銀行家 たちは、軍事産業やマスメディアと結託し、無用な戦争に国民を引き込んでいくのです。 いわゆる主流メディア、企業メディアと呼ばれるほとんどのメディアにロスチャイルドや ロックフェラーの資本が入っており、世界的なメディア・コングロマ リットによって 国と国との間に、宗教と宗教との間に、民族と民族との間に「怨念」や「確執」を 醸成させて対立構造を構築するのです。 このロスチャイルドら国際金融帝国の資本によって運営されている主流メディア、 企業メディアのことを「シオニスト・メディア」と言い換えてください。 少しは真相に近づくことができるのではないでしょうか。 傷口に焼けたジンを注ぎ込む手口で中東に戦争を引き起こすシオニスト・ユダヤ サウジアラビアもまた、イスラエルと同様、アメリカが創った人工国家です。 しかし、その役割は大きく異なります。 サウジは、石油輸出国機構（OPEC）をコントロールして原油の生産量を調整する ことによって、あたかも自由主義経済の下で原油価格が決められているような 錯覚を与えるために創られた国家です。 こうした欧米列強が創り出した人工国家の役割と目的が理解できるようになると、 イスラエルやサウジがなぜこの地域にインストールされたのか、 真の意味が浮き彫りにされてくるはずです。 つまり、すべてが幻想なのです。 これは、決して比喩的な意味ではなく、実際に、私たちはこの瞬間も夢を見せられて いるのです。そうです、夢の世界を魂のない幽鬼のようになって徘徊しているのです。 ちなみに、世界地図を眺めていて、国境線が定規で線を引いたような国は、 例外なく世界支配層(＝西側のシオニスト＝その中の国際金融資本の スーパー・パワー)が、後々に戦争を引き起こすために計画的に創られた国です。 それを知るためには、国旗を見てください。 ほとんどにすべてに五芒星が使われているはずです。 これらの国々は、フリーメーソンによって人工的に創られた国家です。 そして、この秘密結社カルテル最大の宗教(フリーメーソンは宗教です)は、 英国王室、ロスチャイルド、ロックフェラーなどオカルティストにつながっているのです ところが、最近はこの「イスラエルーサウジアラビア」の血で血を洗うビジネス・ モデルが崩壊しつつあることを悟ったのか、新しい戦争モデルを成功させるために、 イスラム国(ISIS)という金で殺人を請け負う傭兵組織を英米、仏、イスラエル、 サウジ、カタールなどの西側同盟国が協力して育成・孵化させたのです。 もちろん、イスラム国も、フリーメーソンとイルミナティーといった 秘密結社カルテルによって創られたのです。 あのムスリム同胞団も、イランの前の大統領、アフマディネジャッドを背後から 操っていたホッジャティエも、このフリーメーソン組織といっても間違いではありません 習近平は、こうした西側の新世界秩序という巨大な枠組みのすべてを熟知しています。 なぜなら、中国こそがフリーメーソンによって建国された国だからです。 ユーラシア共同経済圏は、とっくの昔に出来上がっている 中国の動きは、それだけにとどまりません。 今度は、サウジアラビアを上海協力機構に取り込もうとしているのです。 上海協力機構については、どういうわけか日本のマスコミは取り上げません。 しかし、新世界秩序に対抗しうるロシア・中国が主導する上海協力機構については、 しっかり知っておく必要があります。 (画像省略) 上は、上海協力機構が対象とする地域と、西側の新世界秩序(ビッグブラザーの 世界政府主義)が大中東で進めようとしている世界支配層のための奴隷化地域です。 上海協力機構と大中東アジェンダが重なり合っている国々は、シリア、イラク、 イラン、パキスタン、アフガニスタン、トルコ、カザフスタン、ウズベキスタン、 キルギス、そしてトルコなどです。 茶色の文字の国は、すでに上海協力機構の参加している国か、ロシアの同盟国です。 トルコが、両方の対象国に入っていますが、ロシアはトルコへの報復を抑えながら 孤立化させる戦略を取っています。 まず、この地図を見比べて鮮明に色分けできるのが、イスラム国を筆頭とする イスラム過激派テロ組織が侵入して内戦を惹起しているのが、シリア、イラク、 そしてそれを支援しているトルコであることが分かります。 また、これらの国々は、西側の新世界秩序が、大中東アジェンダのターゲットに している国であることが分かります。 イスラム国が、英・米・仏、サウジ・カタールなどの西側の同盟国からの資金提供に よって、これらの国々で破壊の限りを尽くしていることは何の不思議でもないのです。 しかし、サウジアラビアは上海協力機構の対象国に入っていません。 なぜ、中国がサウジアラビアを上海協力機構に取り込もうとしているのでしょう。 最大の目的は、サウジアラビア(OPEC)を取り込んで原油の価格決定権を ロシアとともに中国が握ろうということです。

  • ロスチャイルドと世界統一政府の陰謀について詳しい方教えてください。

    ロスチャイルドと世界統一政府の陰謀について詳しい方教えてください。 お金と経済の勉強をしていたら、ロスチャイルドに行き着きました。そこで質問です。 １．今までの世界戦争や９．１１．事件、地球温暖化防止運動などもやつらの仕業らしいですが、リーマンブラザーズ破綻や現在の世界恐慌も彼らの計画ですか？それとも計算外なのでしょうか。 ２．やつらは今後アメリカをどうするつもりですか？アメリカドルを安売りして、やはりアメロ通貨を導入して借金をチャラにするという計画は近日中に行われるのでしょうか。 ロスチャイルドもドルを見放して円を買ってるんでしょうか。 ３．”絶対に計画をばらしてはならない。”というのがモットーのひとつらしいですが、ここまでバレバレになってしまった今、彼らの”新世界秩序”計画は果たして成功するのでしょうか？ その他、詳しい情報もお待ちしています。

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