• ベストアンサー

内閣予想と新聞

読売新聞のみの鳩山内閣の予想と結果が一致していましたが これから推測できることは何だと思われますか?

質問者が選んだベストアンサー

  • ベストアンサー
  • tanuki4u
  • ベストアンサー率33% (2764/8360)
回答No.2

他紙の予想がどうだったかが不明なので不明確な推測です。 1 現場の取材力 2 デスクの判断力 この総合力で 読売が一枚上だということかと。 新書ブームで、いろいろな出版社から新書が出ています。現役の新聞記者が書いた本を読みますと、読売新聞の記者の書いたものが一番面白い。面白いというのは与太話としてでなく、ちゃんと取材して自分の価値判断に基づいて書いているという意味です。朝日の方が教条的ですね。 どの程度の予想の外れ方か分かりませんが、記者の平均レベルでは読売が一枚上というのが、新書類を読んでの私の判断です。

noname#118718
質問者

お礼

回答ありがとうございます。 確かに、読売新聞はいい意味で保守本流さを感じますね。

その他の回答 (1)

  • rikukoro2
  • ベストアンサー率21% (1316/6195)
回答No.1

※~藤井民主最高顧問~ (9/16 15:05)  「為替は緩やかな動きならば介入には反対」  「足元の為替相場は乱高下していない」  「協調介入でなければ今の為替市場は動かない」  「円が少し高くなったからといって他の国が協調介入するとは考えられない」  「投機資金入って乱高下すれば何か考えるが、今はそういう状況ではない」 →円高による輸出関連株を中心に日経平均株価の続落 →対外貿易の赤字 →企業の大幅なリストラ ※~亀井国民新党代表~ (9/16 15:42)  「中小零細起用・個人などの借り入れ返済猶予、至急やっていきたい」  「今の金融機関は本来の役割を果たしていない」  「郵政株の売却凍結など、臨時国会で成立させたい」 →銀行の不良債権の大幅な増加 →破綻する銀行の出現

noname#118718
質問者

補足

質問の回答になっていませんし 書かれている内容も短絡的です。 藤井氏も亀井氏の発言はまともです。 円高アカドル安はドルの供給過剰が原因であり 日経平均株価低下は米国金融が崩壊が原因であります。 返済猶予は貸し渋られた中小企業を二束三文で買い転売するビジネスがある以上、適切な政策です。

関連するQ&A

専門家に質問してみよう