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メディアへの情報提供について
表沙汰にならなかった大学教員の不祥事をメディアへ情報提供したいのですが、 こちらの身元は知られず、どのような機関にどう接触すれば、 上手くやり取りできるのでしょうか? できるだけ、具体的な方法を教えてください。 学問の世界や警察、医療関係など、 権威ある組織の内部は、腐敗しきっているのが現実だと思います。 法的に時効を過ぎてしまった場合や、さっさと職場を辞職して逃げてしまった場合、 被害者が訴えない限り、人脈さえあれば、 たとえ懲戒解雇になったとしても別の職場へ再就職できますし、 その後、何事もなかったように社会生活を送ることが出来ます。 私はこのような実情をいくつか見聞きし、十分なほどに知っています。 実際、私も直接的な被害と2次被害を受け、被害者なのに仕事を解雇されたり、 家族の職場にまで悪い噂を言いふらされたりなど、大変酷い目に遭いました。 そこで、2次被害に遭った職場だけでも訴えようと思い、 現在準備をしているところです。 しかし、その話を加害者の職場関係者に話すと、 自ら辞職し、未だになんの処分も受けていません。 この人は、私が知っている限り、少なくとも3回は事件を起こし、 1度は週刊誌に載ったにも関わらずです。 人に嫌がらせをする人は、やはり人間性が良くないためか、 たちが悪く、その後も繰り返すことが多いそうです。 そのため、再発防止や2次被害防止のためにも、 今度ばかりは、きつく制裁を与えてやりたいのです。 証拠になる手紙はあります。 相談の性質上、あまり詳しいことは書けませんが、 よろしくお願いいたします。
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質問者さんがネタ元だということが、100%ばれないという保証はないと思ってください。 すなわち、マスコミは【取材源の秘匿】を大切に考えているように言っています。 でも【取材源の秘匿】よりも、【彼らの功名心】の方が上だと思っておいた方が無難です。 又聞きですが、以下のような話がありました。 ある会社の役員が脱税をしました(会社のお金で自分個人のものを買いました)。 税務署の査察でそれを指摘されました。 その役員を嫌っていた正義感のある社員が、新聞記者にそのことを手紙で報せました。 新聞記者はその手紙のコピーを持って、税務署へ取材に行き、これは本物との心証を得たため、記事にしました。 会社の渉外担当者は、「税務署がこの事件をばらした、守秘義務違反だ。」と税務署に抗議に行きました。 税務署の担当者は、新聞記者の持ってきた手紙のコピーを出して、「お宅の会社の人が新聞に洩らしたんです。」と反論しました。 そのコピーでは、手紙を出した社員の名前はわかりません。しかし、会社の渉外担当者は字体や文章の癖から、「アイツだ!」といっぺんに気づきました。この一件を知っている社員の数は限られていますので、犯人探しは楽だったのでしょう。 正義感のある社員はいづらくなって、会社を辞めました。 ですから、お気をつけておやりになって下さい。 さきほどの件について、手書きではなく、ワープロ書きでもわかっただろうという話です。 「マスコミは正義感があって、情報源の秘匿は徹底している。」と思うのは幻想です。 それから、自分の身元を明らかにせずにマスコミに垂れ込んでも、マスコミはガセだと思って、中々記事にしないでしょう。
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- kikutisan
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テレビ局が駄目なら、やはり週刊誌がいいと思います。 社会的影響力を考えるのなら、文春・新潮がいいと思います。 メールよりも郵便の方がいいと思います。 文春 東京都千代田区紀尾井町3-23 新潮 東京都新宿区矢来町71
- mat983
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http://www.ntv.co.jp/tokuso/main.html 日本テレビ系列の報道特捜プロジェクトが良いです。 とても真面目にテーマに取組んでいます。 メールアドレスが出ているので、送ってはいかがでしょうか。
お礼
情報ありがとうございます。 良さそうなので、さっそく送ってみようと思います。 採用されますように・・・。 また何かありましたら、よろしくお願いいたします。