とても悲しいです

質問

ここで以前ＡＤＳＬが接続できないという質問をいたしました。現在までに相変わらず接続は不可です。

入居前に物件を見せて頂いたときにドアホンがついていることは確認済みでしたので「これついてますけど、ＡＤＳＬでネットは使えますか？」と聞きました。その際担当さんは「今はドアホンに電話線がつながっているのでこのままでは使えないけれども、ローゼットというものを取り付けてドアホンを介さずに接続する工事をすればできますよ」といい、一言も「できないかもしれません」とはいいませんでした。

しかしふたを開けてみればそのような工事とは関係なく繋がりません。担当さんにその点について詰め寄る（というと大げさですが）と原因がどこにあるかわからないのにうちのせいにされても保証もなにもあったものではない、という態度を見せられました。
確かに原因はまだどこにあるかわかりませんが。

というわけで前置きが長かったのですが質問です。

私は純粋に担当さんが「できる」といったから入居を決めたのですが、その発言そのものに対する責任は問えないのでしょうか？担当さんは、自分自身も同じエリアで同じ方法で使えていた、あなたと同じプロバイダーさんで来てもらったら使えるようになったお客さんがいると例を出して説明してくれるのですが、私にとってはいずれも「それって、今私が住んでいる物件の話ではないですよね？」という気持ちが強いです。

事前に使えるかどうか調べもしないで過去の同じような例から「使える」と言って、実際に使えない今、諸々あって退去をしようと考えていますが、退去に当たって責任が問えるなら仲介料が少しでも戻ればなと思っています。どなたかそういうトラブルや法律にお詳しい方いらっしゃいましたら、「無理です」でもいいですので、お教え願えませんでしょうか。

回答No.8

hankakusai · ベストアンサー

ADSLの設定に関しては素人なので回答いたしません。

不動産のトラブルに関して。
以前、私も不動産屋の紹介条件と違う物件（違いは入居まで判明せず）に引っ越ししてしまった経験があります。

>私は純粋に担当さんが「できる」といったから入居を
>決めたのですが、その発言そのものに対する責任は
>問えないのでしょうか？

責任は問えます。
不動産屋が不動産を紹介する場合、物件の見取り図はもとより、口頭で説明した「発言（セールス・トーク）」も「広告」とみなされます。
つまり「ADSLを使える」という発言は、「築何年」と「表記」されたものと同じ意味（広告）なのです。
それが現状ADSLを使えないのであれば「不当広告表示」になります。

具体的な解決案としては、まず不動産屋はそう発言したことを、なんとか証拠能力のあるものとして残しましょう。
素直に「あなたが言ったことを文書にしてくれ」と言っても無駄でしょうから、録音が手っ取り早いですね。
私の場合、友人に協力を頼みました。
お互い（自分と不動山屋）の言い分を明確にしたい、とかなんとか言って、友人を「第三者」として立ち会わせ、友人があくまでもソフトに「こういう説明をされたんですか？」等と確認する横で、私は（若干怒っている演技をしながら）こっそりテレコで録音してました。
片方（私）が怒って感情的にとやかく言っていると、不動産屋も第三者（友人）には意外とアレコレしゃべります。
もちろん友人には、不動産屋にどういった点を話させたいかは伝えておきました。

不動産契約を無効にするにはこの程度の証拠で十分でしょう。
あとは、ADSLが使えないことの不利益等を簡潔に説明できるように準備してから、各種不動産トラブルの窓口に相談します。

(社)全国宅地建物取引業協会連合会
(社)全国宅地建物取引業保証協会
http://www.zentaku.or.jp/

東京都住宅局民間住宅部 指導課（東京都の場合）
http://www.hdssc.jp/area/20.htm

参考：住まいの情報発信局
http://www.sumai-info.jp/sodan/index.html

これらの相談窓口に行っておくと、不動産屋に何かしらの先手を打たれる可能性が低くなりますから、具体的な交渉をすすめる前に行っておいたほうがいいと思います。

ここまで準備できたら、あとは正々堂々と「不当広告表示」として賃貸契約の無効を訴えましょう。
具体的には「仲介料が少し」などと言わず、全額返還です。
ここで重要なのは「解約」では「無効」という点です。
一旦成立した契約を「解除」するのでは「仲介手数料」は返却されません。
しかし契約自体が無効であれば仲介自体も無かったことになり、当然手数料は発生しません。
その他「保険料」「ハウス・クリーニング」等々、契約が無効であれば全て発生しませんから要求します。
もちろんこれらの交渉も、録音したり文書に残る（私はFAXを使いました）ようにしましょう。
（あ、私の場合、住むのが無理という物件でしたので新たに引っ越すことを前提に交渉いたしました。質問者さんの場合は、不動産屋の負担でADSLに必要な工事を行うことを要求してもいいかもしれません）

そうこういっている内に、上記相談窓口からその不動産屋に「こういう苦情がきてるんだけど、どうなの？」などと連絡があり、呼びだされたりします。なにせ御上に目をつけられると最悪営業停止になりますから、不動産屋もなんとか問題を解決しようとします。
ADSLがなんらかの工事で使用可能になるなら、その費用を持ってくれるでしょう。

私の場合、相談窓口を調べたりしながらでしたし、不動産屋が不利な証拠を改ざんしたり（大家のおばあちゃんに新たに物件紹介申込書を書かせるとか）したので３ヶ月かかりましたが、最後にはキレイに全額返却させ、新居に引っ越ししました。

参考になれば。

お礼

うう～ん、全文しっかり読ませて頂きました。

＞ここで重要なのは「解約」では「無効」という点です。

この点は特に盲点というかなるほどという感じでした。
これまでの回答者様皆様とても良い方ばかりで丁寧に回答してくださるので、その都度
こういうことがあった、ああいうことがあったと芋ずる式に私のお礼も増えていくのですが
今回の件について別の方のお礼にも書いたとおり、NTTに調査依頼をして実際に来て頂いた結果、
どうやら原因は「プロバイダ」側にあるようなのです。ちなみにプロバイダ側は再工事
を行うと言っています。これで繋がれば文句も不動産にいうつもりはありません。

問題はこれで繋がらなかった場合、問題がプロバイダにあれば不動産にその責任を問えるのか？
という疑問というか不安があります。不動産側にすれば「原因はうちにないのに」と
言われないでしょうか？見方を変えれば「でも使えるかわからないのに使えるといった
あなたが悪い」という言い方もできるのかしらとか。再工事が明日火曜日にあります。

まずはその結果次第で、回答者様のご意見を参考に動いていきたいと思います。

ありがとうございました。