【○年後の総資産額の計算方法】

質問

投資信託を購入してから解約するまでの経費・総資産額・受取額等の金額を把握したいと思っています。
投資金額（追加投資を含む）・販売手数料・予測利率・信託報酬及び監査報酬額（％）・信託報酬留保額（％）などの数値を手入力するだけで、○年後の総資産額やいままでに支払った累積の信託報酬額などが計算できるようなインターネットサイトがありましたら教えていただけないでしょうか。
http://www.fidelity.co.jp/
↑このサイトに投資シミュレーションをするコーナーがあるのですが、経費を計算できないシミュレーションなので、私が求めているものに
不十分です。
よろしくお願い致します。

回答No.3

toboty

そのようなサイトは知らないのですが、熱心に何度もお尋ねになっておりますので、参考意見です。

＞投資金額（追加投資を含む）・販売手数料・予測利率・信託報酬及び監査報酬額（％）・信託報酬留保額（％）などの数値を手入力するだけで、○年後の総資産額やいままでに支払った累積の信託報酬額などが計算できるような

　はい、そのようなプログラムは自分でエクセルで作成しております。
　１「信託報酬及び監査報酬額（％）」は微々たる金額ですが無視せず、実績で計算します。
　２「信託報酬留保額（％）」は、一部解約する時に税金とあわせて解約金額に上乗せして計算します。
　３「投資金額（追加投資を含む）」は、「販売手数料」を含む「購入元金」と「税引き後の再投資元金」の合計額として計算します。なお、評価額がこれを下回り赤字になる投信は、私の場合、３ヶ月ですぐに解約します。
　４「予測利率」は、６０歳まで現行どおりの利率（現在のところ８％程度です）が続くものとし、６０歳以上は、一律５％で安定運用として計算します。
　５　６０歳までは長期運用で再投資して解約せず、６０歳以上は毎年一部解約するとして、元金を割らないバランス点を計算し、それを超える解約はしない（たとえば２千万を５％で運用する場合の一部解約は年間１００万円以内とするので、その場合手取りは年額約８０万円以内）こととします。
　６　以上の計算の結果、６０歳までの望ましい元金総額とその運用利率が逆算できます。

　まずは実際に投信を始めて見られてはどうでしょうか？私の場合、まず計算式を作成してから実際の運用結果を反映して計算式に修正を加えて実際の運用利率を反映させました。その修正過程はなかなか楽しいものです。それに実際の運用利率は投信をやってる本人しかわからないので、計算も本人しか出来ないと思われます。

お礼

参考意見、ありがとうございます。
やはり自分で作成するしかないようですね。
私は６年前から投信をやっており、今後も継続する予定ですが、諸々の経費をきちんと計算したいと思っております。

回答No.2

blue015

「信託報酬及び監査報酬額は、純資産から毎日差し引いて基準価額が決まるため」というのは、「計算することが不可能である」という意味でしょうか。

計算が不可能であると考えた方がいいといいますか、シミュレーションは全く意味をなしません。
総資産額は毎日増減しており毎日の残高は予めわかりません。購入・売却・価格変動要因（投資先の変動・為替等）で総資産額は刻々と変動しています。○年後にいくらになっているかは誰にもわかりません。（減少しているかもしれないのです。）ですからシミュレーションは意味をなさないのです。
もしシミュレーションを投資顧問会社に掲載し、顧客が購入し、数年後結果として顧客が損失を被れば、顧客は苦情をいうでしょう。
あくまでも投資です。先の価格・残高は誰にもわかりません。配当も将来を約束するものでなく○％運用も未確定です。わからないことをシミュレーションすることもできないと思います。
「もし○％運用、総資産が○○億円と、経費○％」とご自分で計算するしかないでしょう。

30年後間の経費はかなりのものになると思います。
しかし、年率の配金を考えると経費を引いての運用でも定期預金よりもかなり高い配当が受けられる投信も沢山あります。
個人が、その投資先を個々に購入することは莫大な資金とノウハウが必要ですので、現実問題できません。
そこで手数料を取って小口で投資できるようにしたものが投資信託です。
その経費が馬鹿らしいと思われるのであれば、投信をしないことしかないと思います。

補足

参考意見、ありがとうございます。

＞総資産額は毎日増減しており毎日の残高は予めわかりません。購入・＞売却・価格変動要因（投資先の変動・為替等）で総資産額は刻々と変＞動しています。○年後にいくらになっているかは誰にもわかりません。

そのとおりなのです。誰にもわからないのです。わからないからこそシミュレーションを行いたいのです。シミュレーションとは模擬実験のことです。

＞もしシミュレーションを投資顧問会社に掲載し、顧客が購入し、数年＞後結果として顧客が損失を被れば、顧客は苦情をいうでしょう。

実際に掲載されているサイトがあるのです。私の最初の質問にURLを記載しております。もちろん「（注）このグラフが示す計算結果は、あくまで想定であり、フィデリティ*や、フィデリティ投信の運用する投資信託が保証するものではありません。」と記載されています。金融機関は馬鹿ではありません。投資は自己責任です。このサイトのシミュレーションが投資家にとって経費について考慮を入れていない点が不十分だからこそ、質問をしている次第でございます。

＞その経費が馬鹿らしいと思われるのであれば、投信をしないことしか＞ないと思います。

人生設計において、３０年後に投信を解約したときにいくら、自分の銀行口座にいくら振り込まれるかをシミュレーションすることは大事な事です。例えば、利益の２０％が源泉徴収されるということを３０年後、銀行口座に振り込まれた日に初めて計算したとしたら間抜けです。他の経費についても同様です。自分で分散投資する能力がないからこそ投資信託を行っているわけで、経費を支払うのは当然だと思います。

回答No.1

masuling21

この前も同じ質問が出ていて、皆が見ているのに回答がないということは、サイトはないでしょう。

その理由
信託報酬及び監査報酬額は、純資産から毎日差し引いて基準価額が決まるためです。パフォーマンスも諸経費差し引き後で出ます。
信託報酬留保額（％）は、解約時しかかかりませんけど。

お礼

早々のご回答ありがとうございます。
「サイトはない」理由が「信託報酬及び監査報酬額は、純資産から毎日差し引いて基準価額が決まるため」
というのは、「計算することが不可能である」という意味でしょうか。それとも「計算することが難しいので、そんなものをわざわざ作成する人は少なく、当然我々が目にする機会は少ない」という意味でしょうか。
私の考えは後者です。私はエクセルが得意ではありませんが、得意な人でしたら難なく数式を入れて
シミューレーションファイルを作成することが可能ではないかと思います。基準価格が毎日変動しても計算ができると思います。
仮に年間の予定利率を７％で計算をすると、７％÷３６５日≒０．０１９％づつ、日々基準価格が上昇するものとして毎日、信託報酬及び監査報酬額を計算して、総資産額から差引けばよいわけです。
私は非常に大雑把な計算式を作成したことがあります。大雑把という理由は１年後に７％上昇後、信託報酬及び監査報酬額を一括して差引く計算式を作成したからです。それで３０年後に解約し手元お金が戻るまでの諸経費を計算したら、総資産額に対する信託報酬及び監査報酬額、信託報酬留保額の累積支払額の割合が非常に大きな金額になり、投資信託など解約してしまえ、と思ったくらいです。
この程度のシミュレーションは証券会社・投資信託会社・銀行等は当然行っているものと思います。これらの会社のＷＥＢサイトで投資シミュレーションを見かけることがありますが、お約束のように諸経費全ての計算は含まれておりません。含まれていても、諸経費の一部だけです。理由としては、おそらく、顧客に数年後までの諸経費を計算されてしまったら、結果に驚き、投資信託の解約が増加するため、わざと諸経費の計算をさせないようにしているものと思います。
それならば、「お前が自分で作成しろ」といわれるかもしれませんが、私には作成する能力がなく、作成したとしてもそれが正しいか否かを検証する能力もありません。
ですので、そういうサイトを探しておりましたが、皆さんから回答がありませんので、やはりサイトは存在しないようですね。