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憲法九条はサイバー空間での戦争にも適用されるのか？
HAL2（@HALTWO）の回答
- HAL2（@HALTWO）
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A No.2 HALTWO です。 連休を Animation の一気観に当て、脳味噌に乳酸が溜まりきっている状態で回答した文章は我ながら支離滅裂で恥ずかしい限りですが・・・って私の脳味噌は筋肉か(笑)？ Cyber 攻撃は Server Service を行なっている企業が対応すべきことであって Service を受けている個人や団体が対処できるものではありません。 Web Site (Home Page) を作った経験のある人であれば判る事ですが、Web Site Data は目の前にある PC に置くものではなく、Server に Upload して初めて衆人の目に曝されるものです。 その Server は Service を提供している ISP (Internet Service Provider) に存在するものですので、目の前にある PC に幾ら Security Software をブチ込もうと意味のない事であり、通常の Service 契約では Server の設定を変更したり某かの Server Software を Install する権限は与えられないものです。 企業や政府に設置されている Internet Server は Internet に開放されているものですが、それを管理する職員は世界中の高度な Cracking 能力を持つ Super Hacker (?) 達に対抗できる技術などあろう筈もありませんので、基本的に Cyber 攻撃には無力なものです。 Cyber 攻撃を受けた企業や政府はそれを管理する職員に対応を求めるでしょうが、実際には Server PC 用 Security Software を販売している Shop に相談したり ISP に相談するのが関の山であり、回線の大元を管理していて豊富な資金と Know How を持つ ISP にこそ対応を求めるものでしょう。 一方、自衛隊の作戦指令回線や政府の Hot Line、企業の専用回線などは Internet から独立した回線ですので、Internet からの Cyber 攻撃には曝されません。 むしろ、Spy 行為に対する認識が甘く実刑もないことから Spy 天国となっている日本では地下 Cable 網の詳細や基幹回線業者の顧客登録設定情報を手に入れて物理的に回線を切断される方を心配すべきであり、これに対しては逮捕拘束裁判処罰という後手に回る法では防御できませんので、Spy 行為に対する国民の Moral に期待する以外にありません。 ちなみに私は New York 在住時に一緒に暮らしていた米国人の友人が FBI (連邦捜査局) に捕まったことがあり、帰宅した戸口の前にたむろしていた、見た目は普通のオッチャン達(笑) に「一緒に暮らしている友人について教えてくれ」と囲まれた時には「どう見ても警官や刑事ではなさそうだし、Mafia か、こいつらは？」とビビッた経験があります・・・FBI と明かしてくれた時には笑ってしまいましたが(笑)。 結局、私の証言などから友人は事件に巻き込まれただけの下っ端に過ぎないと判断されたので事なきを得ましたが、AH64D Apache Longbow 攻撃 Helicopter の軍事機密情報を日本の輸入代理店に売ろうとしていた彼の上司はその日の夜、一旦家族に逢わせてくれと FBI 職員に頼んで自宅に連れて行かれた際に書斎に飾ってあった Rifle 銃を口に咥えて自殺してしまい、別の上司から AH64 の資料を Copy して来いと命じられた際に横着して Spy 行為を行った上司の Desk にあった資料を Copy して持って行ったことから Spy 事件が発覚した私の友人は翌朝帰宅するのに車を運転できなくなるほど動揺していて私が Taxi で運転代行に行ってやった挙句、数日会社を休んで寝込んでいました(笑)。・・・米国では国家機密の Spy 行為は死刑ですので、自殺した上司は FBI が来た時点で自殺を望んだのでしょうが・・・。 Internet 回線を介した Cyber 攻撃に日本が行える対処法は ISP か Securiy 業者に任せるしかなく、専用回線への物理的攻撃に対しては国民の Spy 意識を啓蒙し直すしかないというのが私のでき得る回答ですが、こんなもので納得いかれるかどうか(汗)・・・。
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