• 締切済み

10年から15年後の老後の資金として、貯蓄性の高い保険に入りたいと思っ

10年から15年後の老後の資金として、貯蓄性の高い保険に入りたいと思っています。 ネットで見つけた保険の代理店の方に電話相談したら、進められた年金保険や終身保険があります。 いくつも資料を送ってくださり、親切に対応をしてくださったので、契約しようかと迷っています。都心から2時間はかかる自宅まで、来てくださると言うのですが、そのような契約をしたことがないので不安です。これまでは郵便局の簡易保険か保険会社に勤めている知人から勧められた保険にしか加入したことがありません。 家の近くにない保険代理店から契約をし、10年後15年後と経った老後に(そのころ60~65歳くらいになります。)問題なく保険を受け取ることができるのでしょうか。 また勧められているのが、 豪ドルや米ドル建てで増やすものです。為替リスクもあるため、それも初めてで心配です。ただ利率もよいので、悩んでいます。 詳しい方、アドバイスをよろしくお願いします。

みんなの回答

回答No.5

 私は契約者・私、被保険者・子供、満期及び死亡受取人・私で満期15年の養老保険を契約しました。  子供の年齢と性別で満期金が掛け金を上回る事もありますよ。私は特約を付けて、他の子供の掛け捨ての医療保険は辞めましたけど。  老後の資産作りはハイリスク・ハイリターンとローリスク・ローリターンに分けて準備しないと危険です。ハイリスク・ハイリターンには投資信託を選んでいます。

  • mkcjn1789
  • ベストアンサー率42% (26/61)
回答No.4

こんにちは、早速ですが回答いたします。 <結論> 市場金利連動型のドル建て終身保険かユーロー建て終身保険に加入する。 いずれも3%の最低金利が保障されている。(3%以下はない) 市場金利と連動すればインフレ懸念が出た時に対応できる。 但し、途中解約したら為替変動の影響があります。 でも死亡の場合は契約した保険金が支払われます。 円の価値が減少するリスクとドルの価値が減少するリスクを比較した場合、ドルのほうが安心です。 この先アメリカが破綻する可能性と日本が破綻する可能性を比べれば明確です。 でもやはり為替の変動を懸念するなら円建ての市場金利連動型の終身保険です。 これは1.75%が最低保障されております。 日本の保険会社にはありませんでした。 上記の商品はいずれもアリコにありましたよ。 保障と貯蓄が可能なのは生命保険が良いですね。

  • k-ayako
  • ベストアンサー率39% (1225/3109)
回答No.3

私は10年後の自宅の修繕費用として140万、15年後の娘たちの教育資金のため200万、貯蓄目的でソニー生命の「変額保険有期型」というものに加入しました。 昔からお世話になっているプランナーの方なのでその方を全面的に信用しての加入です。 もちろん「変額」のため「元本保証」はありません。 この保険は自分自身で「運用方法を決められる」保険なんですよね。 なのでリスクを抑えてその分、利率も低め、リスク覚悟での運用で利率高め・・・のようなことができるんです。 運用方法は株式だったりとかファンドだとか債権だったりするらしいのですが(実はあまりこの運用については深く考えてません)1本は無難にローリスク、1本はややリスクあるけど少しだけ利率高めのものにしました。(15年のものが170万支払いで満期200万、10年支払いのものが129万の支払いで満期140万の見込みですね) 元本以上にするには単純に「終身保険」に入ればいいだけだと思いますよ。 もちろん、その間に保険会社がつぶれないこと、高額な生命保険料を支払うことになりますが見返りも大きいと思いますよ。

  • makookweb
  • ベストアンサー率16% (175/1032)
回答No.2

不安があるなら、それをまず解消してください。 解消できないのならば、辞めるべきです。 結局あなたは、その代理店さんを心から信頼してはいないんですよ。 だから悩むんです。 信頼していれば、何も悩むことなんかかないですから。 信頼出来ないなら辞めるべきです。

  • lasichi
  • ベストアンサー率31% (122/389)
回答No.1

保険加入時に、健康状態や通院歴の告知など本人に説明する必要がありますので、 どんなに離れていても自宅まで来るのは当たり前の事です。 また、ドル建ての終身保険との事ですが、利率がいいのはその分リスクもあるということです。 例えば10年後、更に円高になっていて1ドル=60円になったときに相当損をすると思いますが、 それでも許容できるかどうか考えてみてください。 販売員は普通うまくいったパターンの説明しかしないと思いますが、うまくいかなかった場合どの程度まで資産が目減りするか確認しておいたほうが良いでしょう。

関連するQ&A

専門家に質問してみよう