生命保険加入って本当に必要でしょうか？

質問

以下のようなコラムを読みました。
それによると、生保なんて必要？といわんばかりの内容です。
更に言えば、最近多いですよね。このようなコラムが。

私も生保にも加入していますが、保険なんかなくても、その浮いた分でいざというときのための医療費に備えるほうがよいのではないか？と考えていました。
私の家族も入院していましたが、若い人はだいたいすぐに退院してしまいます。手術すれば、保険金がもらえてうれしいですけど、それに見合う保険料も負担しています。
それくらいなら、今ある貯蓄でも十分かな？それよりも貯蓄したほうが、精神的に楽な気もします。
それを業とされている方がおられるのと、保険にお世話になった方もおられるので全く必要ないとは言いませんが、更新時など多少見直してこんなに補償が必要かどうか検討してもよいものでしょうか？

胆石症を患う知人が、数カ月前、ついに胆のう摘出手術のために入院した。
　夏の暑い盛りの頃、あまりの腹の痛みに耐えかね救急車を呼んだ。かかりつけの病院へ運ばれ７日ほど入院、その時は手術をせずに退院した。手術についてはその後の経過で判断するということになったのだが、救急車で運ばれた時のあまりの痛みにウンザリしていた知人は「先生、お願いです。ぶっちゃけ、もう耐えられません。取っちゃってください！」と泣きついたという。そのようなわけで９月半ばに10日間入院、胆のうを取る手術をした。手術は無事済み、今では元通り元気に働いている。
　まず８月。７日間の入院時の医療費は４万8840円。自己負担額が高額療養費８万100円に達しないため、この金額が最終的な自己負担額となる。
あとは食事代が2,340円（１回260円の９回分。病気の都合上、毎回食事は取っていない）、また入院した病院は衛生上の理由で、レンタルタオルを使うきまりで、それが１日210円の７日分で1470円。総計で５万2650円の負担であった。そのほか、通院では6810円の負担をしている。

　では手術をした９月はどうか。10日間の入院時の医療費は８万2868円。３割負担はしていない。それは知人が入院前に、加入している健康保険（協会けんぽ。旧政府管掌健康保険）から「限度額適用認定証」を取り寄せ、病院に提出していたため。こうすると病院窓口での負担が高額療養費適用後の最終的な負担額だけで済むのだ。
　もし、限度額適用認定証を取り寄せていなければ、入院時の医療費負担は15万円ほどになり、あとで過払い分の払い戻し手続きが必要になる。さらにその還付金を受け取るまでには３～４カ月もかかるから、入院時の限度額適用認定証の取り寄せは必須だ。
　あとは食事代5460円（21回分）、レンタルタオル1890円（９日分）、手術の時に必要な腹帯、T字帯、おむつがあわせて3,000円程度。雑費としては携帯電話が使えないのでテレカ1,000円、11時間分のテレビカード1,000円といった具合。なお、知人が希望しないため差額ベッド代はかからない。これらをすべて合計すると、入院関連費の総計は9万5218円となった。検査などのため通院した分はそれとは別に7,320円の負担であった。

　なお、入院により知人が会社に行けなかった期間の収入も一部保障された。８月は有給休暇を消化したため影響なし。９月は欠勤扱いになったが、給与の３分の２の傷病手当金を受け取ることができたという。

　さて、知人の入院騒動２カ月間での医療費＆雑費は16万円ちょっとであったが、問題はこの金額をどう見るか、である。
　保険を販売する立場なら「入院すると、１日約１万円もの負担が！」と言うだろう。まあ、間違いではない。しかし、だからと言って日額１万円の入院保障を確保すれば、その間、入院をしてもしなくても、日常の家計からは保険料が支出されることになる。

　確かに入院は望まない不測の事態である。しかし不本意な支出であるからこそ、負担感が大きいともいえる。16万円という金額そのものは、家計に対するインパクトがそう大きいとは言えない。保障を買ってピンスポットで備えるまでもなく、ある程度の貯蓄があれば、対応することが可能な金額である。

　そもそも家計とは、常に不測の事態にさらされる存在なのだ。16万円の支出を要する不測の事態は入院に限らない。冠婚葬祭、電化製品の故障（しかも、1度に複数のものが壊れたりする）、家の改修などなど、挙げ始めればキリがない。こうした時には、多くの人はしぶしぶではあれ、現金で対応するのが現実だ。
　医療費を負担した知人いわく「貯蓄がちょっとあったら、入院しても困らないっていうのが実感」だそうだ。

回答No.5

SS900IE

事が起こってしまうと、本人では取り返しようがないことをカバーする「死亡保障」に比べ、退院して元気になって一生懸命働けば、自己負担分のカバーはできるかもしれない「医療保障」は、本来的には優先度は低いものだと私は思っています。

ただ、死亡よりも入院の方が、人は危機感を持ちやすい、あるいは、遺族が困るのではなく本人自身が経済的なダメージを受けるということから、保障の必要性に対するニーズが、死亡保障より医療保障の方が分かりやすいということがあります。

通販型の医療保険を中心とした外資系保険会社が日本に参入してから、大量のＣＭによって、この「分かりやすい保障ニーズ」というのが強調され、今や生命保険業界はこぞって医療保険中心に流れています。
今の医療保障重視の流れというのは、ある意味、故意に作られた流れなのかもしれません。
逆に、コンサルティング型の保険会社（やはり外資系が多い）は、それとはまったく逆に、「生命保険でしか実現できない機能」である死亡保障を強調し続けています。

また、最近は医療技術が進んできたため、お金をかければ治せる病気が増えてきています。以前は、お金があろうとなかろうと死んでいた病気が、今やお金があれば生き残れる病気になってきているのです。そうすると、お金がないために死ななければならない事態というのは、なるべく避けたくなるというのが人情です。
このことも、医療保険重視の風潮に拍車をかけています。

契約時に加入者の意思で金額が決まるのが生命保険（死亡保障）で、逆に事後に第三者が査定を行って保障額を決めるのが損害保険です。医療保険というのは、希望額×日数で金額が決まるので、ちょうど生命保険と損害保険の中間の性格を持っていると言えます。つまり、契約者の意思による「欲しい」部分と、実損補填の「必要」な部分と両方の性格を持っているということです。
ですから、医療保険の必要性についての議論は二つに分かれるのです。「欲しい」という意思による決め方と、「必要」という決め方です。

ご質問に書かれたコラムは、「必要か」という視点に立っています。ですから「欲しい」という視点での論点はありません。しかし、「欲しい」と「必要」の両方の性格を持った医療保険について考える時、「欲しい」という意思の部分を抜きに考えるのは、片手落ちだと思います。

医療保険について考える時は、「欲しい」部分と「必要」な部分を両方考えた上で、加入するかどうか考えて下さい。

回答No.4

noname#75730

本人が必要と思えば、好きな保険に加入すればよいこと。
本人が不必要だと思えば、加入しなければよいこと。

回答No.3

rokutaro36

保険会社のＰＲは言うまでもなく、数字をこねくり回して、リスクを必要以上に大きく見せている。
一方、ご質問にあったような意見では、１回の入院の例や高額療養費制度、平均入院日数を挙げて、不要論を展開する。
私に言わせれば、どちらも、視野が狭い。

まず、医療保険とは何か？　である。
これは、健康保険制度の補完、つまり、継ぎ足しである。
継ぎ足しを、あたかも大黒柱のごとくと思わせるのも問題だが、継ぎ足しなど必要ないと一刀両断に切り捨てるのもどうかと思う。
つまり、継ぎ足しが必要かどうか、という論議こそ、本質なのだ。

さらに、保険会社がリスクを大きく見せるために、１回の入院費用を大きい例を取り上げることが多く、反対論者は、それに乗っかって、そんなに必要ないという論議を展開する。
両者にかけているのは、時間軸である。
医療保険が１回だけの保障ならば、そうした論議も重要だが、実際には、３０歳で終身に契約すると、平均でも５０年間ほどの保障となるだけに、時間軸の論議は必要不可欠である。

まず、最近の数字の見せ方から。
保険会社は、平均入院日数が３７日だから、６０日型で十分と良い、一方では、平均自己負担額を持ち出して入院給付金日額１万円を売ろうとしている。
実際には、６５歳以上では、５０日を超え、特に脳血管疾患では平均で１１５日である。
リスクを考えたら、６０日では足りないはずである。入院給付金日額については、短期入院を取り上げれば、１日当たりの自己負担が増加するのは当たり前である。いつの間にか、１回の入院費用の総額から１日当たりに切り替わっている。
言うまでもなく、６０日型１万円タイプを売りたいために、都合の良い数字を取り上げたのだ。

一方で、不要論者は、癌での平均入院日数３０日を切り、保険会社の数字には精神疾患などの超長期分も含まれると指摘して、高額療養費制度もあるから、自己負担は数万円で十分であり、それは貯蓄などでカバーできるという。
一回だけの入院で、しかも、現役世代なら、その通りである。
しかし、保険は、リスクを保障する商品であり、小さいリスクを取り上げて、不要論を論じるのはどうかと思う。生涯で１回しか入院しないのなら、それでも良い。しかし、生涯で何回入院するのか、それが短期なのか、長期なのか、誰にもわからない。
長期入院になるという大きなリスクがあるということを無視してはいけない。それが、現役世代にあるとは限らない。年金生活となった６５歳以降に生じるかもしれない。いや、むしろ、老後に長期入院のリスクが高くなる。
年金生活になり、収入が激減しても、高額療養費制度の限度額は、７０歳以下ならば、現役世代と同じ、７４歳以下ならば、８０，１００円が６２，１００円に下がるだけである。
それだけではない。
歴史を紐解くと、医療費はそもそも、高齢者は無料だったのが、定額負担になり、１割負担になり、今では、７５歳以上でも１割負担。７０～７４歳は２割負担。７０歳未満なら現役と同じ３割負担である。
７５歳以上でも３割負担にならないと誰が断言できるのだろう。
ましてや、今の、現役世代は「公的老後年金だけでは老後を暮らしていけない」と言っている。
健康保険も老齢年金も政府のやっていることである。健康保険だけが充実して、老齢年金は貧弱ということはない。老齢年金だけでは暮らしていけないとなれば、健康保険だけでは医療を受けられないと考えるのが、公平な見方ではないだろうか。
現役時代のリスクと、老後のリスクは大きさが格段に違うのである。

となれば、貯蓄である。
この辺りは、不要論者の意見が正しい。
十分な貯蓄があれば、老後の生活にも、医療にも困らない。
では、いくらの貯蓄が必要なのだろうか。
例えば、脳卒中で入院すると平均で１１５日ならば、平均以上の入院するリスクも５０％あると考えれば、１５０日ぐらいの保障は欲しい。
連続５ヶ月である。高額療養費を考えて、月に１０万円と考えても５０万円は欲しい。
老人に多い肺炎の平均入院日数は、５０日を超えている。
白内障になる確率も高い。
骨折などのケガで入院する確率も高くなる。
などなど考えると、最低でも１００万円は欲しい。できれば、２００万円，３００万円は欲しいところである。
３００万円あれば、老後の医療費も何とかなる。

ちょっと待った。
３００万円の貯蓄ならば、医療保険の支払総額の方が安くなる。
１８０日型、５０００円タイプならば、支払総額２００万円以下である。
となれば、医療保険を貯蓄代わりと考えることも可能である。

一人当たり２００万円、３００万円を遺産として残す覚悟で、医療費用の貯蓄とするか、それとも自分の医療費として医療保険に先払いするか。
これは、その人の考え方である。
どちらが、正解という問題ではない。

これが、私の結論です。

お礼

多すぎず、少なすぎず（無しと言う選択肢は無い）。
ということでしょうか？私は、後者の方かな？
と考えています。

回答No.2

noname#70980

生命保険は　高度障害か死んだときのもの。
病気には医療保険・入院保険・がん保険。

１回の手術で完治する病気なら　貯蓄だけで賄えるかも。

ガンで抗がん剤の通院をすると　安くても月に２万（末期でこれ以上治療法がないから　適当に薬を処方されるような状態）　この程度ならまだいい。
１回の点滴で２万ずつ　毎週～　体調が悪ければそれに対しての注射が１本１万近くを　良くなるまで。　いくらかかってるのかわからないけど
これを　効果が無くなるまでか　死ぬまで続けるといわれたら
貯蓄じゃ足りない。

住宅ローンでギリギリの生活をしている上に毎月高額療養費ギリギリ（なぜか限度額に達しないまま１年近く）を負担し続けた。
最初に入院手術のがん保険で200万くらいもらってなかったら自殺したな。

今でも限度額４万ちょっとを　とにかく毎月負担し続けなければならない。

死んだときの生命保険なんか意味無いかもしれないが　医療保険はありがたいぞ。

働けなくなった状態で生活費と医療費を死ぬまで負担できるだけの貯蓄っていくらです？

回答No.1

dondoko4

生命保険？
医療保険？