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分散投資は幻想？最近のトレンドと将来の展望について
- 最近、四資産分散（国内株、国内債券、海外株、海外債券）の効果がなくなりつつあるという話が広まっています。
- これからも続くのか、一時的な現象なのかはまだ結論が出ていませんが、意見を募集しています。
- 四資産分散至上主義の前提が怪しくなってきており、過去のデータに基づく標準偏差などが無意味になる可能性も考えられます。
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0. 事実の確認 国内債券だけは他の３資産クラスとの相関係数はマイナスになっています。 以下の話からは国内債券は除外しておいた方が良いでしょう。 うかつなことに私は「去年の前半の時点で相関係数が上昇していたこと」 に気付くのが遅れてしまっていました。 しかし、なんとか去年のうちに無事にうまく売り逃げることができ、 現在は下落相場でのキャッシュポジションを楽しんでいます。 国内株式と海外株式の相関係数がプラスのはいつものことです。 しかし、国内株式と海外債券の相関係数が大きくプラスになり、 国内株式と海外株式の相関係数も上昇するというのは 去年になってから生じた特別な現象だと思います。 Yahoo! ファイナンスから国内外の株式と債券の４資産クラスに投資する インデックスファンドの時系列データをダウンロードし、 ５営業日(１週間)ごとのリターンを計算し、 半年分の４資産クラスの相関係数を幾つか計算してみました。 すると2006年まで海外債券と国内株式の相関係数はほぼゼロもしくは マイナスだったのですが、 2007年前半の相関係数が0.63に跳ね上がっており、 2007年後半の相関係数はさらに上昇して0.68になっています。 それだけではなく、国内株式と海外株式の相関係数も上昇しており、 2006年までは0.3～0.6のような数字だったのですが、 2007年前半には0.77、2007年後半には0.82に跳ね上がっています。 このような数字の変化は「よくあること」ではありません。 もしもこのような数字の変化に去年の7月の時点で気付いていたなら、 危険が迫っていることを十分に予知できていたでしょう。 残念ながら気付くのが数ヶ月遅れて損をしてしまいました。 しかし、通算損益は十分にプラスですし、 さらに判断が遅れていた可能性を考えるとラッキーだったかもしれません。 1. 質問1への回答 いつまでも続くことはないでしょう。 為替レートや海外株式市場の動きに国内の株式が連動してしまっているのは 日本経済が外需頼みの状態になっているからです。 日銀の金融政策が転換して緩和方向に舵を切り、 他の先進国なみにGDPデフレーター上昇率が年率2～3%になるような 政策が実施されれば、内需も十分に強くなり、 現在のような相関係数が上昇した状態は完全に解消されるでしょう。 しかし、日銀の金融政策が転換するかどうかは次の日銀総裁が誰になるかに大きくよります。 日銀寄りの人が日銀総裁に就任することになれば以上の筋書きは期待できなくなります。 米国の経済が復活すれば国内外の株式は上昇し、 米ドルも上がる可能性が高いのですが、 相関係数の上昇がもとに戻るかどうかは不確定だと思います。 しかし、経済情勢は常に変化し続けているので、 現在の状況がいつまでも続くことはないでしょう。 2. 質問２への回答 5年～10年以内の比較的短期の投資をするつもりの人にとっては 過去数十年の時系列データから計算された各種資産のリターンの 平均値や標準偏差や相関係数のデータには必ずしもこだわるべきではありません。 実際、去年の前半の段階での相関係数の上昇は非常に重要な情報でした。 しかし、20年～30年以上の長期投資を目指している人であれば そのあいだに過去に起こった様々な事柄がまた繰り返す可能性が十分にあるので 過去のデータは十分に参考になると思います。 投資期間が長ければ一時的に相関係数が上昇していてもじきに下がるので 致命的な影響はないと予想できるからです。 しかし、運用側が相関係数の上昇のようなデータを持っているなら、正直に公開して欲しいですよね。 おそらく銀行窓販の方も去年の時点では相関係数の上昇のような事実を知らなかったと思われます。 現在ではさすがにわかっているとは思いますが、商売の都合上知らぬふりをしているのでしょう。 3. 質問３への回答 それは難しいと思います。 なぜならREITやコモディティの市場は株式や債券の市場とは比較にならないほど小さいからです。 今まで株式や債券に流れていたお金のほんの一部が小さな市場に流れるだけで簡単にバブルが発生してしまいます。 去年までの国内および海外REITの上昇はその手のバブルであったと考えられます。 私はREITのインデックスファンドの時系列データもダウンロードして相関係数を計算してみたのですが、 やはり去年の前半の時点で大きく上昇していることを確認できます。 コモディティの上昇もいつまで続くものやら。 一般に投資では流行後に後追いするのは危険行為なので私は手を出す気にはなれません。
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- idetuyo
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分散投資の中に、その他商品の配分を入れるべきでしょうね。 コモディティや、金、石油などですね。 金ならば金ＥＴＦで買いやすい状況でもありますので、その点も含めて今後の投資に生かされれば良いと思います。 あとはドル安の時に資産が増える通貨ペアなども考慮に入れるべきだと思います。 またマネーポートフォリオだけでなく、別の部分も資産ポートフォリオを作るべきでしょう。 例えば、不動産などでキャピタルではなくインカムゲインをベースにした資産形成などですね。
お礼
回答ありがとうございます。 おっしゃる通りですよね。
- shinji17
- ベストアンサー率14% (2/14)
現在も株と債券は相関関係はマイナスで良い関係です。海外株と海外債券は共通点として為替リスクがあり、その分、相性は悪くなります。国内株と海外株は相性は最悪で株安円高が常態である現状では分散効果の意味がありません。特に国内株とドル円はここ1年非常に似た動きするようになっており、このことは今後も続く思います。＜１＞ 分散効果を狙うなら相性の良いもの（逆の動きをする）の組み合わせが良いでしょう。相関関係は変動します。過去の実績の分析で将来を予想するのは基本です。が、相関関係は時間とともに変動するペアもあります。日々の情報収集して相関関係をチェックすることが大切。early ression期の現在は原油・金などのコモディティに投資する商品と海外株や海外債券などをそれぞれ５％づつ。残りはＭＲＦ、円定期などの流動性の高いもので、これから訪れる絶好の買い場の準備をするのが賢明。＜２＞＜３＞ ちなみにリートも株・債券と異なる動きをします。今も株以上に悪化しており、戻りも他のカテゴリより最も遅いでしょう。 書籍でも販売会社でも資産分散が流行り言葉にように出回っていますが、相関関係は変動するということを理解しましょう。
お礼
最近、とくに昨年後半からは株、債券ともに同じ方法に推移していませんか？
- ryuken_dec
- ベストアンサー率27% (853/3139)
＜質問1＞ 分かりません。今までもニューエコノミーなどと言われ、「今までの常識が通用しない新経済が誕生した！！」などと言われながらも結局は「ニューエコノミー」など存在しなかったということが幾度と無く繰り返されています。 今が新たなパラダイムシフトかどうかは数十年後になって今を振り返った時に分かる問題だと思います。 ＜質問２＞ ＞全く無意味にならないですか。 いいえ。そもそも不完全な概算見積もりであったもので、そのパラメータが多少変わった程度です。 「全く」ということはないでしょう。 ＜質問３＞ あります。書かれているようにREITができたり、金ETFであったり、コモディティ投信であったりと各種資産への投資環境が整備されつつあります。
お礼
そうですよね。 ITバブルのときなんかもIT企業は今までの尺度で測ってはダメということでPER何百倍という買い方が横行してましたが、結局崩壊しましたし
- fonera
- ベストアンサー率52% (38/72)
恐れ入ります。 >＜質問１＞ どのような事象をさしておられるか判りませんが、国内外の株や債券は、なんらかの連動をして動きます。これは今だけのことではありません。 国内国外問わず、株や債券の売買が簡単になってきています。 これは、「国内株が○○だから、海外債券に△△しよう」とやりやすいという事です。 さらに、金や土地への投資も、投資信託の形での販売が行われるようになってきているので、資産の流動性はさらに上がっています。 今までと違い、分散しているから連動していないという考え方は間違っていると思います。 >＜質問２＞ 何を持って意味がないとされているのか判りませんが、株と債券は同期して動いているわけではありません。 一般的には、低金利の時には債券の価格が上がり、高金利の時にはそれに対抗して（うまみを出そうとして）株式市場は値上げすると言われています。 「全く関係なく独自に値動きするので分散されている」というのは間違っていますが「比例して同時に上げ下げする」というのも、また間違っています。 >＜質問３＞ リスクヘッジは、昔から当然に行われています。 dandan1さんの言われている「四資産分散」は、ほとんど分散されていません。（これが例えば、ある会社のみで投資信託で行っているとすれば、一切分散されていないと言えます） 株、債券、金、美術品、土地などなど、分散するに当たってはいくつも選択肢があります。資産保全の観点から調べてみると、面白いと思います。 （株・債券市場から資金が逃げるときは、現物に行きがちであるとよく言われていますね） *** 資産保全目的の分散と、トータルのリターンを安定させる目的の分散とは、分けて考えた方が良いと思います。 例えば、 ・日経平均が7000円台になったらどうなる？エマージング市場が無くなったら？ ・国内企業の取引が完全に停止した場合、使える資産は何になる？取引銀行だけ突然つぶれた場合は？ など、具体的に考えると判るかと思います。
お礼
ご回答ありがとうございます。
- masuling21
- ベストアンサー率34% (2491/7233)
1への回答 見通しはわかりません。アメリカ経済が立ち直れば正常化すると思います。 ２への回答 銀行は売れれば構わないので、深く考えることはないでしょう。今、考えているのは、どうやって解約したいという客を引き止めるかでしょう。 ３への回答 自分は不勉強ですが、目のつけ所が良い方は、すでに対応していると思います。金融商品の発売を待つということでなく、資産をコモデテイに移すとかリバランスしているでしょう。参考までにＲＥＩＴは株と値動き一緒で、暴落中です。
お礼
早速のご回答ありがとうございます。
お礼
丁寧なご回答ありがとうございます。 銀行窓販は証券会社ほどタイムリーな情報を現場にもおろさないので知らない人の方が多いかもしれませんね。「利息のようなもの」でグロソブを大量販売するくらいですから、あまり関係ないのかも・・・ しかし、いずれ相関係数が元にもどるということであれば、日経平均なんか仕込みどきかもしれませんね。