派遣から社員昇格時の履歴書について

質問

現在一年ちょっと勤めてる派遣先から、社員に昇格を考えてる。と報告されました。

私自身、社員昇格を目指してきたので、非常に有難い話でした。

そこで履歴書を新たに提出する様に言われたのですが、現在の派遣先へ入社する際の面接時に持参した履歴書は、派遣コーディネーターが偽造した物でした。

具体的に言いますと、

住所・年齢・経歴などは真実なのですが、直近で働いてた会社の勤務期間が長く勤めた事にされてました。

真実は1年勤めて退職し、その後四年間はほぼ無職。

しかし派遣コーディネーターはそこを、派遣先へ入社する1ヶ月ぐらい前まで勤めてた事にしてきました。

正直に真実を履歴書に書くべきか、偽造したままで再度提出するべきか悩んでます。

ちなみに偽造をした派遣コーディネーターは既に派遣会社を退職してしまったので連絡取れません。

折角の正社員の話なので無駄にしたくないのですが、皆さんのアドバイスを聞かせてください。

回答No.2

seble · ベストアンサー

社保の履歴などは分かりません。手帳に記載する会社もありますが、書かないところもあります。年金手帳を見れば一目瞭然。
毒を食らわば皿までも、で、派遣の時に嘘を付いた以上、そのまま押し通すしかありません。
資格が無いのにあるとするのはマズイですが、あるのに無いと言うならさほどの問題ではありません。
職歴が無いにに有ると言うのもマズイですが、どうでもいい職歴ならどうでもいいです。
その職歴があるからこそ雇用されるならマズイですが、すでに派遣で働いているので問題ではありません。

ただ、できれば、正直に打ち明けた方がいいです。
嘘は嘘であり、嘘を付く人間は他の事でも嘘を付きかねない、やはり履歴書は事実通りに書いて、「実は・・」と説明しましょう。しかし、あまり派遣元を悪く言わないように注意しましょう。結局のところ、それをそのまま提出した（させた）のはあなたであり、あなたの自己責任です。言い出したのがコーディネーターであっても、ここは裁判ではありませんから、他の人の罪を追求する場ではないのでその部分は放置、何も言わないのがベターです。細かい事はごちゃごちゃ言わず、「いい加減に書いてしまいました」程度にとどめておくのです。言外の意味はおおよそ察しが付きます。会社側も（アイツはちょろい奴だったからな～）みたいに思って納得するでしょう、だいたいは・・・
だめだったらあきらめてね。

お礼

回答ありがとうございます。

確かに嘘をつくのは自分としても非常に嫌なものです。

なので履歴書は正直に書いて、何か言われたら仕方ないぐらいの気持ちで行きます。

派遣の職歴には派遣コーディネーターによる嘘が結構あたり前のようにあるという情報も耳にしたので…

何とかなると信じて頑張りたいと思います。

ありがとうございました。

回答No.3

makookweb

＞現在の派遣先へ入社する際の面接時に持参した履歴書は、派遣コーディネーターが偽造した物でした。

いやいや・・・、偽造したのは「あなた」でしょ？
それとも、派遣コーディネーターが勝手に偽造して、あなたに確認もせず提出したんですか？

あなたが持参した時点で、それは「あなた」の作成した履歴書ですよ。

子供みたいな言い訳は見苦しいだけです。

＞派遣の職歴には派遣コーディネーターによる嘘が結構あたり前のようにあるという情報も耳にしたので…

あぁ、思考回路が子供なんですね。

赤信号だったけど、みんな渡ってたから・・・

その履歴書には派遣コーディネータが署名したり、実印押したりしてるんですかねぇ？
そうでなければ、派遣コーディネーターは知りませんで通りますよ。

＞ちなみに偽造をした派遣コーディネーターは既に派遣会社を退職してしまったので連絡取れません。

いやいや、連絡取ってどうするんですか？

連絡取れたとして、派遣コーディネーターが会社に謝罪の電話でもしてくれると思ってるの？？？

回答No.1

nrhp618

これまで、社会保険などに加入されていなかった場合、正社員になると言うことは、恐らく、社会保険完備してのことだと思われますので、偽造した履歴では、提出した日で、全てが終わります。
要するに、雇用保険などに加入したりすれば、現在の勤務先に入社までの職歴期間と言うものは、社会保険事務所など、その場で発覚しますので、その時点で、解雇扱いとなります。

キッパリあきらめて、派遣社員のまま勤務するしかありません。
書いたことが偽りだとお思いなら、偽造した履歴書のまま、提出されることです。

※単に、即時に解雇だけで済むことでは全くありませんので、ご注意あれ。
派遣元と、派遣先会社次第では、警察へ私文書偽造罪としての告訴も可能ですし、更には、入社時から解雇時までに要したあらゆる費用に加えて、派遣元と派遣先の企業に与えた損害分をプラスして、一括支払い請求訴訟を起こすことも確実に出来ることになりますし、これまでの収入分の返金も可能です。