東京直下型地震

質問

必ず来るといわれている関東大震災ですか、相変わらず東京一極集中になっていますが、それなりの対策を練っているのでしょうか。東京にあるコンピュータが故障というだけで、電話が全通じなかったり、ATMが作動しなかったりしているけれど、本当に大丈夫なんでしょうか？また、テレビ、マスコミ、政府、経済もすべて東京決済になっています。それで地震が来たらと言っていても、分散化やバックアップの話はありません。みんな優秀な人ばかりがいて、どうしてそんなことをやらないのでしょうか。それとも秘密裏に対応策を取っているのでしょうか。
それと、原発のストレステストのコンピューターシュミレーションは適切だと報告がありました。
しかし、シュミレーションに入れるデーターはどうやって集めたのでしょうか。福島原発のデーターを集めてしたのでしょうか。さまざまな実験を繰り返して、データーを取ってそれからするのではないのでしょうか。過去のデーターで福島原発が安全といわれていたのだから、もう一度データーを調べる必要があるはずです。それが一年もたたないうちにできるものなんですか。
神戸の震災の時、阪神高速は震度７でも大丈夫といわれていたし、新幹線の高架橋の柱が細いけれど大丈夫、と言っていました。それがもろに崩れてしまった。しかし、戦前からあったJRの高架橋が、空襲も受けながら私の記憶では修理もせずそのままでも、震災では被害を受けず、真っ先に開通した交通機関です。その頃はコンピューターもなかったのに、今の技術はすごいと思いますが、なにかかけているように思います。東京に震災が来たら、国家機能がかなりストップすると思いますが、皆さんはどう思われますか

回答No.6

VIDEOFAN · ベストアンサー

昭和２０年代に福井地震を経験しました。
田舎に住んでいましたが直下型であったので上下振動を伴う巨大地震でした。付近の家屋は全壊し、都市部では火災が発生しました。
田からは噴水のように水が噴き出し,青い苦土が出てきました。また、至る所に地面にヒビが入りました。
あれから６０数年が経っており耐震家屋が増えたと思いますが、それにもまして高層建築が増えています。
免震構造等により建物は壊れないように工夫されているかもしれませんが、高層上部での揺れは想像を絶するのではないでしょうか？
いつ発生するかもしれない自然災害に対して防災は大変困難だし、巨額の費用がかかります。
出来ることなら住まいは海岸付近／山間部を避けて平地に住むことがせめてもの対策ではないでしょうか？
東京に仕事の都合上異常集中しているのは危険きわまりないと思います。主要公官庁は地方分散化を早急に進め、東京人口半減化をすすめ空き地を増やすことが必要ではないでしょうか？
日本人口の１割に当たる１０００万人の人たちが一度に災害に遭ったら日本では支えきれないと思います。
東京湾は円弧になっており津波が発生すれば海岸付近では水位が上昇するのでは無いでしょうか？
ウオーターフロントに建つ建築物の減災対策は大丈夫でしょうか？
昨年３．１１に発生した地震の余震が今なお続いています。間断なく続く余震で慣れが生じていませんか？
オオカミ少年・・・ではありませんが、本当にオオカミが来たら逃げられますか。
小さい揺れでも予行演習のつもりで逃げる事を常に意識している必要があるのではないかと思います。
私も、以前東京に住んでいましたが地震が来たら直ちに飛び出していました。しかし、近所の人たちは平然としていました。
大きな地震になるかはどうかはわかりませんので、慣れには十分気をつけて戴きたいものです。
地震予知情報が流れても、数分以下の余裕しかありません。それでどんなことが出来ますか？
予知情報はどんなに進んでも予知であり,地震を防いでくれるものではありません。
多少不便でも安全な場所に住むか、多少危険でも便利な所に住むかはもちろん個人の自由ですが・・・。
不安定なプレートにのっている日本は必ず地震が定期的に発生します。それは宝くじに当たるより確率が高いのではないでしょうか？

回答No.5

x99a002

地震予知をやってるところは色々あるみたいなので、定期的にチェックするといいと思います。
http://imahaya.net/2012/02/05/earthquake-prediction/

回答No.4

pon-san

それなりに対策は講じています。

少なくとも首都圏に本店がある銀行は複数の地域にサーバを分散しているので、仮に「首都壊滅で預金が消滅」ということにはならないです。
株式市場はさすがに取引を止めるでしょうが、だからといって世界経済がそれを理由に混乱することも考えにくいです。（先進国のくせにユーロ危機で振り回されている印象）

テレビも系列があるし、マスコミは東京本社・大阪本社というように本社を多重化しています。

総じて全国展開しているような大手企業は災害が起こったときの対策を用意しています。BCPだとかBCMとか言います。ただ今回の震災ではサプライチェーンの問題のように阪神淡路大震災や関東大震災には無かった影響が浮き彫りになったので、今後はそういった点も対策に盛られるでしょう。
ただ規模も小さく費用も割くことができない大多数の中小企業対策は大きな課題です。

電話が通じないとかいうのは震災に限らず、利用者が殺到すればいつでも起こること。電話が使えないときにどうするかは利用者側が普段から想定して準備しないといけません。
ちなみに戦時下ならともかく災害対策を国民に対して秘密裏に行うメリットはありません。銀行などが分散先を公表しないのはセキュリティ対策などのためです。（政府の「公表すると混乱を招く恐れがあるため発表を見合わせた」という都合のいい言い訳も準備万端です。）

原発についてですが、地質データはもともとあるはず。その気があれば地震波のデータもすぐにそろうはずです。（所詮、シミュレーションなんて何を想定するかで結果が変わる。「シミュレーションは適切だった」のか「適切になるようなシミュレーションをした」のかは現段階ではわからないし。）

阪神淡路大震災のとき明暗を分けたのが高速の神戸線と山陽新幹線でしょうか。もちろんどちらも損傷はしましたが、湾岸沿いを走る神戸線は大破しました。山陽新幹線は激震地付近では比較的トンネル区間が多く復旧は早かったようです。立地と強度設計の違いが結果になったかと。それに当時の震度７は機械計測ではなく倒壊建物が３０％以上というような曖昧なものだったので、安全性をうたうときに尾ひれがついたかもしれません。
（さらに今回の震災では「想定外」という魔法の呪文まで登場しましたね。というイヤミはぐっとのみこんで）震災時に国家機能がストップする懸念はずいぶん前から言われていました。遷都論は理論だけがいつの間にかどっかに飛んで行き、重都論（大阪都構想が近いか？）も地方権限委譲もやる気があるんだか。だいたい官僚主導の国でオートマチックな行政だから国会議員なんていてもいなくても・・・っていうか、すでに今の状態が国家機能がもうストッ・・・（以下略））

まぁ、こんな感じの意見です。

回答No.3

noname#150017

済みませんが、1966年に日本地震予知連絡会が出来て以来Ｍ６以上の字シオンは３３回おきていますが、来る来ると言って起きた地震は一度たりともありません。地震の規模や発生時期、震源は予知できません。関東大地震も後１００年は起きませんから、心配はご無用ですよ。

回答No.2

KappNets

あなたのお家は地震が来ても大丈夫ですか？ 耐震診断はちゃんと受けましたか？ 待避する別荘とか準備されていますか？

補足

わたくしは神戸で１７年前の体験しています。確率からいって私の子供の代まで大きな地震はないので耐震診断は受けていません。そもそもその耐震診断が信用できるかということです。私の質問の中に何故JRの高架橋がつぶれず新幹線や阪急電車の新しい建築物がつぶれたのでしょうか。あんまり受けて安全だから信用はできません。秋田の実家に避難するようになっています。ちなみにわたくしは神戸の震災の時地震保険は加入していました。それでも一部損壊で５０万円と言われましたが、知り合いに頼んで半壊の５００万円をもらいました。天災は避けることはできませんが、そのあとは粘り強さと厚かましさで立ち直ってきました。参考までに

回答No.1

garasunoringo

電話やATMなどのシステムは、一応は分散されていますので、東京が壊滅しても全てのデータが失われたり完全に不通になることはないでしょう
でも、ほとんど使えなくなるかもしてませんが

結局、自分の身は自分で守るしかないので、どうこう言う前に自分で備えておくしかないでしょう

私は、非常時用の現金として五百円玉を500毎庭に埋めています
硬貨なら燃えたりしませんし、ATMやカード決済が壊滅しても当座はしのげるでしょう