東海、東南海（巨大）地震 死者２０００万人 最悪のシナリオの回避策とは。

質問

.
東海、東南海（巨大）地震は、いつ起こってもおかしくないと言われており、原発のメルトダウンを含めてさまざまな被害予測が行なわれています。　しかしながら、地震や津波によって　原発がメルトダウンなどの被害を受けることは、電力会社との癒着（大株主やスポンサー）のためかマスコミも殆ど取り上げず　国内の予測では想定外（「タブー」と言うべきか）となっています。

**********【大阪直下地震の被害想定は７４兆円】　
　大阪平野の中心部を走る上町（うえまち）断層帯で地震が発生すると、経済被害は最悪で約７４兆円にのぼるとする被害想定結果を、政府の中央防災会議「東南海、南海地震等に関する専門調査会」（座長・土岐憲三立命館大教授）が１４日、公表した。専門調査会は今年度中に、被害軽減策などを盛り込んだ「地震対策大綱」を策定する。
（中略）

【名古屋】
　名古屋市など愛知県内で大きな被害が予想される猿投（さなげ）－高浜断層帯の地震（Ｍ７・６）では、経済被害３３兆円、交通寸断の影響額は３兆９０００億円と推計された。
**********（中央防災会議　2008.5.14）

**********【地殻変動３倍の「超」東海地震、千年周期で発生か】
　国が想定する東海地震の約３倍もの地殻変動をもたらす「超」東海地震が、この５０００年に少なくとも３回起きたことが、中部電力浜岡原子力発電所（静岡県御前崎市）近くのボーリング調査からわかった。
この後、もう１回発生しているとみられ、１０００年周期の可能性がある。
次の東海地震が「超」タイプになるのではないか、という専門家の指摘も出ている。
２日まで神戸市であった日本第四紀学会で発表された。
（中略）

　東海地震説を提唱し、国が対策に乗り出すきっかけを作った石橋克彦・神戸大教授は「見つかった超東海地震は、詳しいメカニズムはわからないが、予想されている東海地震より大きなものであるのはほぼ確実だ。次に来る東海地震は、このタイプになる可能性もあり、備えが必要だろう」と指摘する。

国が想定する東海地震はマグニチュード８級。
（中略）

　浜岡原発は、国の中央防災会議が作ったモデルよりやや厳しい地震でも耐えられるように、３号機から５号機の耐震補強工事を０５年から始めた。
こちらも、地殻変動のより大きい地震は想定に入っていない。
**********（2007年09月04　asahi.com）

**********【東海地震最高権威　元地震予知連会長が怒りの告発】
中部電力は大型実験装置で安全性を確認していると説明しますが、原発は精密装置の複合体であり、耐震性の評価は難しい。現代人には未知の地震を、現在とは微妙に異なる条件で再現しても、安全証明にはなりえないのです。

　日本では、大地震のたびに予想外に大きな被害が出て、耐震基準の見直しを迫られるという歴史をたどってきたことは、防災や地震に携わる者なら誰でも知っています。

そもそも事態が想定通りに起きてくれるなら、そして日本の技術力が欧米諸国より優れているなら、阪神大震災で高速道路が倒れることも、95年の高速増殖炉「もんじゅ」のナトリウム漏れ火災事故も、度重なるロケット打ち上げ失敗もなかったでしょう。
（中略）

　浜岡原発１号機は、70年5月の設置申請からわずか7ヶ月後に国の設置許可が下り、２号機も72年9月に申請、8ヶ月後には許可されるという拙速ぶりです。こんな短期間では、おそらく地盤の調査さえ満足に行われていないのではないか。」
（中略）

「繰り返しますが、原発がＭ８級の巨大地震に直撃されたことは、世界的にも一度もない。Ｍ７級でさえもありません。そして、仮定を積み重ねたシミュレーション通りに地震が起きる保証もありはしないのです。
　大災害を確実に回避するためには、浜岡原発を即刻止めるしかありません。それが実現するまで、私は訴え続けますよ。」
**********（「サンデー毎日」2004 2 29　茂木清夫氏《東京大学名誉教授　地震学の権威》）

**********【死者は２０００万人に達する】
マグニチュード９程度の超巨大地震が東海沖で発生した場合、名古屋、東京、大阪から瀬戸内周辺まで壊滅的な被害を受け、死者は２０００万人に達する。
**********（米国防総省（ペンタゴン）「ヒュージョン・センター」）

　静岡県御前崎市の浜岡原発が爆発すると約８００万人が死亡すると原発専門家は予測していますが、米国防総省（ペンタゴン）は巨大地震による衝撃と、巨大津波により太平洋岸の２～３基の原発が爆発することを想定しているようです。

　最悪のシナリオの最も現実的（経済的損失を最小限に抑えるなど）回避策を教えて下さい。
.

回答No.15

nghngnghthbt

東海、東南海（巨大）地震　基準は？
最悪のシナリオの回避策　ランキングなどを発信するサイト。
http://bit.ly/LDDBVY

回答No.14

cb1300p

回避不能です。政府も気象庁も東大も隠蔽体質ですので。

防災は有効ですが3.11のおかしな3回の起爆による地震

では想定不可です。実際国会でも答弁あり人工地震可能

との発言ありで3.08には掘削船ちきゅうが三陸に、3.11

には青森沖に居て沖合いに米イージス艦居たそうです。

今年もうすぐ南海トラフでメタン何とかというエネルギー

源の石を掘る実験が2.14に始まります。ＴＰＰ問題など

でも米有利なシナリオ考えればＴＰＰで日本が言いなり

になり戦後の様に米経済の手助けすればおかしな地震は

減るでしょう。実際ＮＺ地震はＴＰＰ不参加表明最初し

起こされました。タヒチ大地震も石油源見つかった後に

起こりました。米は石油や軍事産業で保たれる国ゆえに

地震の何割かは人工です。経済的損害回避は米言いなり

になれば回避できます。基地移転問題、米国債、ＴＰＰ

経済戦争ですのでまずは米経済持ち直しすれば平和戻り

不安は減ります。

もしシナリオの東南海～北は十勝付近までのＭ8～9が

起これば10万人は死亡します。津波なしでも。トヨタ

が悪いと言われてます。プリウス騒ぎリコール問題が

米で勝訴になりプリウスが再び売れ首位になりました。

恐ろしい脅威なんです。米には。低燃費移行後激化し

石油産業として自動車産業と共に歩んできた時代が変化

し消費率下がり米焦りました。そこで原発攻撃です。

火力に依存して原油相場保てど低燃費エコは進み次の

米はＴＰＰで各産業自由に売り込める事にしたいんです。

気象庁も裏は米の言いなりです。南海に核使うかHARRP

を使うかは不明ですが滋賀県信楽に京都大学ＵＭHARRP

基地があります。ユダヤ資金提供です。最近の世界の奇怪

な大地震は全てリーマン後起こってます。人工地震ですし

経済見守る＝あるていど災害予測できるかなと思いますね。

自民政府に戻るまでは起こすでしょう。

回答No.13

SPROCKETER

最悪のシナリオそのものが眉唾なようですね。Ｍ９の巨大地震で原発が４基も被害を受けた東日本大震災でも津波の死者数は数万人ですから、２０００万人も死者が出るとは思えません。

　東海・中南海地震は東日本大震災よりも規模が小さい（Ｍ８．４）と考えられています。地震規模と犠牲者数は比例しませんが、そんなに多くの犠牲者が出る可能性は小さいでしょう。

　東海・中南海地震がＭ９を超える規模で、沿岸に近い場所で発生したとしても、高層化が進んでいる大都市では被害を受けるのはゼロメートル地帯の低層ビルと一般住宅であり、地震が起こる時間が深夜で熟睡中に大津波に襲われたのでない限りは、そんなに多くの犠牲者は出ないだろうと思います。

　一般に、巨大地震は早朝か、午後に発生するケースが多いと言います。阪神大震災は早朝、東日本大震災は午後でした。真夜中に巨大地震が起こる例もありますが、珍しいようです。

　地震や津波が心配だったら、揺れが激しい地上５階や津波の被害を受けやすい地上に近い階層を避け、高層マンションの上層階に住んでいれば、大きな被害を受けずに済むでしょうが、放射能や火災はどうにもならないでしょうね。

回答No.12

7kugino

この様な地震ごっこを止めれば解決です。

回答No.11

pascalian

浜岡原発は、設置した場所に決定的な間違いがあります。そこは、二つのプレートの境目にあるので、プレート境界型巨大地震である東海大地震の震央にあたります。つまり、真下に震源があることになります。ですから、その揺れは福島原発の場合とはまったく次元のことなるものです。

福島原発において、揺れはたいしたことがなかったのです。私は現場近くの町に物資を持って行きましたが、地震で倒壊した民家は見当たらず、せいぜい瓦がずれたくらいでした。「原子炉そのものはＭ9の巨大地震に耐えた」と称賛しているのは、まったくアホな発言です。古い木造家屋だって倒れていませんから。福島の場合は、震源ははるか130キロメートルの海底でしたから、揺れが長周期の緩やかなものだったのです。福島では、津波が来てやられました。東電と安全保安院が2004年に県議団から出された警告を無視して、津波対策をまったく怠っていたからです。典型的な人災です。

しかし、浜岡の場合は、津波以前に地震の揺れそのもので、原発は破壊されます。周期110年から150年の東海地震は、前回江戸時代末期の安政年間1854年12月23日に起ったのですが、そのとき2メートルの断層ができています。翌日24日に南海地震が起きて、翌年11月11日に江戸で直下型地震が起きています。ですから、明日にも浜岡原発に襲い掛かろうとしている揺れは、直下から2メートルの突き上げが来るわけで、これに耐えられる構造物があるとは思えません。建物は横揺れにはギシギシとある程度耐えられますが、縦揺れは建物自体の重みが武器となるので、すぐに崩壊してしまいます。

また激しい縦揺れをともなう横揺れのために、浜岡原発の制御棒が挿入できなくなりますから、核分裂が止められなくなります。さらに、浜岡原発の敷地は断層が多数通っているので、敷地自体ががたがたになるので、電気配線、冷却水配管がずたずたになってしまうので、冷やすこともできなくなります。さらに、使用済み核燃料プールの水は激しい縦揺れ横揺れによって、すべて外に飛び出してしまいますし、核燃料自体も飛び出すでしょうから、これも暴走を始めます。私の知り合いのおばあちゃんは、戦時中に浜松で東南海地震を体験したのですが、その時、庭にあった池の水がすべて出てしまったと話していました。それほどの揺れなのです。

津波もやってきますが、ある意味、全部終わったあとのことでしょう。津波で懸念されているのは、浜岡はその名のとおり砂浜なので、津波が砂丘の砂を引っ張り去って、もう一度寄せるときに、海水を引き入れる取水口が砂によってふさがれることです。

こんな実情ですから、東海地震はまもなくやってきますが、現状の浜岡原発がそれに耐えられる可能性はほぼゼロです。

対策は「停止」ではなく、全面的に廃止すること以外にありません。電源・冷却系・使用済み核燃料が破綻するので停止では結局爆発にいたるからです。

回答No.10

rg911sound

>死者２０００万人　最悪のシナリオの回避策とは。

原発災害については下記のサイトの、オーディオブック「ドラマ原発震災」
を聴いてみてください。

他にもガイガーカウンターによる放射能測定や、原発の危険性を分かりやすく
説明してくれています。このサイトの右側のPodcastingバーナーをiTunesに
ドラッグ＆ドロップすれば、番組登録できます。

他の質問者の方にも薦めましたが、ぜひ聴いてみてください。

http://gokigen.org/

回答No.9

nakaotatsu

私達は貴方方の為に日夜、東奔西走をしていますが貴方方は明日の自分の命の事も解らない方々が多いので仕方がなかろうが最近、次のような日本の未来の分析結果が出て来ましたので皆様方にお知らせを致しておきます。まず東海大地震の事じゃが、まず死亡者数の予測じゃが２４０万人程との予測で当然、東海地方沿岸地帯（特に静岡県等は）の街々は壊滅状態だそうだし内陸部の中央構造線の大断層上の地帯も人的な被害がとても大きいので悪い事

は言わないので今年（２００９年）７月の富士山の小噴火を確認されたら信じられる方々だけでも今年の９月１７日の東海大地震の発生日の前日までに安全な地方へ避難されます事じゃ。それから今年（２００９年）の超大型台風、２個の分析の結果じゃが、そうじゃな、まず長崎方面へ上陸する超大型台風は九州全域と中国西部等の地域が壊滅状態になる予想が立っておってじゃ多くの家屋や人命が失われる事じゃろう、そして二個目の神戸～三方五湖

を通過する超大型台風も関西方面の家屋、人命、ライフライン等々とても多くの損失が予想されていますので気象情報には十分、注意されて前日までに安全地帯に御避難をされます事を願っています。この二つの超大型台風の死者数は約２５０万人程と分析されておりますので、くれぐれも台風情報に注意されて前日までに交通機関等で安全な地方へ御避難をして下され。一言、申し遅れましたが東海大地震時における最大の巨大津波は所により場

所により高さ約１３０ｍにも及び、これ等は奥まった地形上に多いとの事じゃし、それと各交通機関の事じゃが東名高速道、中央道等、一般道も含めて東海大地震の断層による地形の高低差による関東地方と中部地方を結ぶ各交通網は切断されますし、また関西方面を襲う超大型台風による大災害と合わせて考える時、中部地方は各地の港等の破壊もあり陸の孤島と化しますので特に中部地方の方々は食料の備蓄を行われる事じゃ。

以上じゃ　賢者様

回答No.8

taked4700

＞新ドル発行とともに、旧ドルは大暴落する。　旧ドルを大量に抱えた中国や日本は、デフォルト（債務不履行による国家破産）状態となる

少なくとも、お札で保有しているわけではないので、通貨切り替えが行われても影響はないと思います。日本も中国も、ほとんど、米国債としての保有ですから。

お礼

その説を支えるのが、スマトラ沖地震の起きた日が、イランで3万人もの死者を出した「バム地震」(2003年12月26日)のちょうど1年後に当たることで「前年のイランの大地震もアメリカが引き起こした可能性を示唆している。　そして実際、スマトラ沖では今回の大地震以前、このようなプレート型地震による大津波はなかったという。

　つまり、AFP電が伝えた陰謀説の根幹に、長年、噂として流れているアメリカの「地震兵器(環境兵器)」の存在があり、電磁波兵器が、どれほどの破壊と死者を出すかを、津波について無菌状態だったインド洋を実験場に確かめた疑惑があるというのである。

　その証拠に、インド洋のディエゴ・ガルシア島にあるアメリカ海軍基地だけが、事前に津波情報が入っていて損害を免れていたのだ。　それを知ったオーストラリアからタイまでの各国政府が、一斉にアメリカを非難し、アメリカが地震と津波の事前警告を怠ったと発言している。　しかし、アメリカが被害国に対して膨大な救援物資と支援金を用意したため、その非難の声は一気に鎮静化する。
***************

***************【津波兵器　気象コントロールは可能か？】
　人工的に雷や地震を発生させ、狙った相手の国の通信網を麻痺させるという目的の超低周波ビーム光線を完成させたと1976年ソ連は発表した。

　それに対抗して2年後、超低周波気象コントロール兵器の開発に着手し、人工的に大雨を降らせることに成功した。

　自然災害を装った兵器、「地震兵器」「津波兵器」がインドネシア、スマトラ島沖の大地震や巨大津波に使われていた可能性は否定できない。

　アメリカ空軍と海軍では3兆ドルを超える研究費を投じ、「気象コントロール兵器」の実験を繰り返している。ベトナム戦争でも実験的に使用された。
（中略）

　1999年にニュージーランドの外務省が公開した極秘外交文書が話題を呼んでいる。それには「米政府は第二次世界大戦末期から、地震、津波の開発を進めていた。日本を降伏させるため津波兵器を使うか原爆を投下するか検討されたが、精度が高く、効果が大きい原爆が採用された」と示されている。
***************（国際政治経済学者　浜田和幸 氏）

ありがとうございます。

補足

回答ありがとうございます。

＞少なくとも、お札で保有しているわけではないので、通貨切り替えが行われても影響はないと思います。日本も中国も、ほとんど、米国債としての保有ですから。

　日本や中国が大量に保有する米国債と　大暴落したドル（グリーンバック）を交換した後　米国内でドル（グリーンバック）を廃止して　新ドル「ブルーノート」を国内で「のみ」流通させるという策略です。
こうすることで、ドル（グリーンバック）は紙屑同然となり自国（アメリカ）の借金を棒引きにしたことになります。

***************【金融パニック後の通貨】
（中略）
　米国政府は膨大な借金を抱えている。　恐慌の発生でドルが暴落する事を米国政府は待望している。　ドル崩壊と同時に米国政府は今までのドルを「廃止」し、新しい通貨を発行する。　現在のドルはグリーンのトーンで印刷されているためグリーンバックと呼ばれる。　米国は国内でこのグリーンバックの使用を禁止、廃止する。　そして新たに青いトーンで印刷されたドルを発行し、国内で「のみ」流通させる。　

　クラッシュ・プログラムでは、既に中央銀行ＦＲＢとの連携の下、この「青いドル紙幣」は大量に印刷され準備され「出動を待って」いる。　グリーンバックに代えて、名前は「ブルーノート」とネーミングも決まっている。　

　日本をはじめ世界各国が「外貨保有残高」として蓄積してきたグリーンバックは紙クズになる。ブルーノートとは別に新しい世界通貨（電子マネー？）が導入され、グリーンバックと一定比率で交換される。

　第二次大戦中、ドイツの発行したレンテンマルクと同じく、かつては３０万ドルで家が一軒買えたものが、今度は３０万ドルでチョコレート１枚しか買えない程の比率でグリーンバックは「目減り」する。

世界通貨グリーンバックがこうした状態になる時、それに従属してきた日本円、 ニュージーランド・ドル等は３０万ドル分で角砂糖１つ程の価値に「目減り」する。
　これがクラッシュ・プログラムに「予定」された米国の「債務返済計画」である。
***************（alternativereport）

***************【ラビ・バトラー氏の予言】
　ラビ・バトラー氏は1943年にインドで生まれ、テリー大学を卒業後渡米し、現在サザン・メソジスト大学教授となっている。　過去にも何冊かの著作によって世界経済の動向を予言し、いずれも的中している。　氏は１日に4時間（以前は8時間であったが実生活に適さないと短縮）に及ぶ瞑想を通した神からのメッセージを著作として著している。

01.原油価格は100ドルを越えて高騰し続ける。
02.サブプライム住宅ローン危機は再三爆発する。
03.2008年米大統領選挙は民主党の勝利。
04.アメリカの大企業の破綻が続発する。
05.日本の好況は2008年半ば末まで。
06.2009年にイランが新たな中東の火種となる。
07.アメリカ資本主義は数年内に終焉する。
08.2009年後半から2010年前半に世界的に重大な危機。
09.中国にも2010年に危機到来。
10.日本で新たな経済システムの胎動が起こる。
***************「2010年資本主義大爆裂!―緊急!近未来10の予測」初版発行2008年2月

　希望のある文言は、「日本で新たな経済システムの胎動が起こる。」だけですが、「新たな経済システム」とは　フリーエネルギーの「解禁」でしょうか。　

【参考】
***************
【日本はアメリカの最新兵器に脅されたから仕方なく日本の銀行を英米の秘密結社に渡した：竹中平蔵氏関係者】
元財務経済大臣の竹中平蔵氏の関係者によると、日本はアメリカに脅されて仕方なく日本の民間銀行や郵政事業をロックフェラーなどの英米秘密結社に渡したという。

「信じられないかもしれないけれども　新潟の地震がアメリカの最新プラズマ兵器によるものだった、言うことを聞かないと日本を海の底まで沈めてやる。」

確かに信じがたい話だが、電磁波を地盤の弱いところに当て地下水を熱くし膨張させれば理論的には可能だ。実際に地震の前に新潟で不思議なプラズマの映像が撮られており、その映像を私も見た。
***************（Ｂ・フルフォード）

***************【世界に向けて発信された謎のAFP電】
（前略）
2005年1月6日、時事AFP電が奇妙な報道を始めた。「環境兵器か字宙人か？闇の支配者による仕業か…」と題して、スマトラ沖大地震がアメリカ軍の極秘兵器の試験によって発生したどいう陰謀説が広まりつつあることを伝えている。

回答No.7

kabo-cha

No.5です。
まず、補足欄やお礼欄で雑多なコメントをいたずらに列挙されていますが、これは宣伝でしょうか？それとも自らの知識自慢でしょうか？回答に関することに限り、論旨を整理した上で投稿して下さいますか？

さて、【事業者は、ウェブサイトの中で「原子炉の構造物は岩盤に直接固定され、Ｍ８.５の地震にも耐えられる」と主張していましたが、騙され続けた経緯があります。】とのことですが、誰がどのように騙されたのでしょう？
いまだかつて日本において地震により原子炉建屋が致命的な損傷を受けたことはありません。繰り返しますが、原発の付属施設は地震により破壊され得ます（現に柏崎刈羽原発でも一部施設に損傷がありました）。微量の放射線が漏れるのも仕方ありません。最悪の事態を避けるために、最低限原子炉と原子炉建屋の安全を守り、深刻な放射能漏れを起こさなければそれでよいのです。

次に小野寺光一氏についてです。私は氏については存じませんが、世界最終戦争、植草教授の事件は国家的インサイダーなど、数々の突飛な説を唱えられている方のようですね。
現時点において気象兵器・地震兵器を差し迫った脅威と捉えている「専門家」は圧倒的に少数です。そのような根拠不明の可能性まで持ち出せばキリがありません（政府の対応も地震兵器を持ち出さずとも十分に説明がつきます）。私にはジュセリーノの予言や地震雲などと同レベルの話に聞こえます。

お礼

「国の財政が破綻寸前であるというのなら、何故今まで長期の米国債を買い続けてきたのか、又これからも買い続ける必要があるのか」

ということである。おそらく彼らはこれからも買い続けるだろう。

【禁じられた金保有　日本政府、日本企業が所有する米国債の実体　橋本元首相のブラフ　米国債購入による金額の目減りは親方（アメリカ）に渡す上納金！】
http://homepage2.nifty.com/motoyama/bond.htm
**********

**********【いよいよドル崩壊からドル紙切れ化で、国家財政破綻に拍車が掛かるか】
（前略）
＜新経済圏ＡＭＥＲＯ誕生の裏側＞
　これからの世界情勢を考える上で極めて重要なニュースを、米国のCNNーTVが最近流しました。

　CNNが流したニュースとは、ユーロにならって米国とカナダ、それにメキシコが一体となって北米経済圏をつくる構想があり、２０１０年までに実現すると「AMERO」と呼ばれるようになるというものでした。
（中略）

　今回CNNが報じた新国家「AMERO」への動きは、米国自身がまさに崩壊するドル体制を見込み「新国家体制」を創設ことによって新通貨を発行し、今のドル体制を自ら終焉させることでこれまでの過去の負債を一挙に清算（リセット）するという意図があるのではないかと見られています。

　これからの米国ドルの行方をシミュレーションすると、次のようになります。

Step1) 米国政府は現在のドル（グリーンパック）を国内では流通不可にし、すでに準備してある新ドル（ブルーノート）を発行。　新ドルは兌換紙幣とする（金との交換が可能）。

Step2）新ドル発行とともに、旧ドルは大暴落する。　旧ドルを大量に抱えた中国や日本は、デフォルト（債務不履行による国家破産）状態となる

　これが米国が借金をゼロにする「クラッシュ・プログラム」と読んでいるものの実態で、これまで数年あるいは数十年かけて準備されて来ました。
http://www.asyura2.com/07/war90/msg/394.html
**********

以上により　日本が気象兵器や地震兵器で攻撃され　脅されている可能性があると思います。　なので地震兵器が原因のケースも考慮する必要があると思います。

ありがとうございます。
.

補足

回答ありがとうございます。

＞さて、【事業者は、ウェブサイトの中で「原子炉の構造物は岩盤に直接固定され、Ｍ８.５の地震にも耐えられる」と主張していましたが、騙され続けた経緯があります。】とのことですが、誰がどのように騙されたのでしょう？
＞いまだかつて日本において地震により原子炉建屋が致命的な損傷を受けたことはありません。

　マグニチュード6.8　程度で　【中越沖地震　柏崎刈羽原発２号機　スリーマイル級大事故の１歩手前】　といった体たらくですので、「7.5」や「8.0」でどうなるかは、火を見るよりも明らかですので、「原子炉の構造物は岩盤に直接固定され、Ｍ８.５の地震にも耐えられる」とは言えないことは明白ではないでしょうか。

また、少なくとも、１９７８年１１月（東京電力・福島第１）、１９８４年１０月（東京電力・福島第２）、１９９９年６月（北陸電力・志賀）で、大惨事につながりかねない臨界事故がおきたのに、電力会社は長年、隠蔽を続けてきました。　これは、国民に対し重大な背信行為です。

**********【東海地震の際、連動して動くと考えられる浜岡原発周辺の活断層】
　日本の電力は現在、約３割を原子力発電に頼っている。しかしこれは、起動と停止がやっかいな原子力発電所を稼動し続けなければならない事情も絡んでいる。　仮に原子力発電所をすべて停止したとしても、火力発電所などの稼働率が上がるだけで電力供給に支障は生じない。

　日本では、２００６年１０月に中国電力が土用ダムで不正を行っていたことが発覚、それを契機に原発の事故が多数、隠されていたと明らかになった。少なくとも、１９７８年１１月（東京電力・福島第１）、１９８４年１０月（東京電力・福島第２）、１９９９年６月（北陸電力・志賀）で、大惨事につながりかねない臨界事故がおきたのに、電力会社は長年、隠蔽を続けてきた。
**********（JanJanNews）

＞現時点において気象兵器・地震兵器を差し迫った脅威と捉えている「専門家」は圧倒的に少数です。そのような根拠不明の可能性まで持ち出せばキリがありません

**********【人工地震発生兵器】
「ロシア軍のイワン・エヌレエフ陸軍少将は、強烈な電磁波により人工的に大規模地震を発生させる兵器が存在する事を明らかにした。　震源地と地震発生地が遠隔地であるように設定する事が出来る。」
**********（読売新聞　１９９１年５月４日）

**********【電磁波を利用した兵器について】
「これは電磁波によって遠隔から気象を変化させたり、地震を起こしたり火山を噴火させたりできるものです。　そういうわけで、多くの利口で知恵の廻る人間達が他国に向けてテロを行う方策を練っているのです。　これは本当なんです。　だからこそ我々は（対テロリズム）の努力を強化しなければならないのです。」
**********（ウィリアム・コーヘン氏（ラムズフェルドの前任者）の大量破壊兵器についてのジョージア大学で行った講演会における質疑応答での発言）

　阪神淡路大震災は、中越沖地震 同様　地震兵器の威力を試すことと日本政府を恫喝する（指示を守らせる）ことが目的であった　と考えている専門家の方々がおります。

　日本政府は、アメリカ政府から毎年数十兆円の米国債を年金基金を原資として（無理矢理）買わされていますが、それを自由に処分することができず　その合計額が数百兆円に上り　今後　仕組まれた金融テロによる世界大恐慌に絡めて　アメリカの対外債務の（計画的自己破産による）債務不履行により　保有している米国債が紙切れ同然になる可能性が極めて高いと考えられます。

**********【むしられ続ける日本】
　政府日銀が米国債を買う原資は日本国民の税金である。　銀行、生保が買う原資は日本国民の預貯金や生保に払った金である。皆さんが、米国債を買ったつもりはないと言っても間接的に買っていたのだ。

そして、その損失は日銀や民間金融機関の不良債権として日々増殖しているのである。　そしてその損失の穴埋めは結局、増税という形で我々が払うことになるのだ。　日本国民の大多数はアメリカに上納金を支払うことを了解した覚えなどないのにである。

　おそらく数年以内に増税の話が出てくるだろう。　私の情報だと、現在の自民党中枢部は消費税の１０％は容認したというのである。　それから１５％になるのは比較的早いと思われる。　彼らは、日本の財政破綻を回避するため増税は仕方ないとか、安定した年金の確保の為に増税は必至であるという説明をするはずである。　この文章を読んで、もしそんな政府関係者に質問をする機会のある人がいたら、ぜひ質問してほしいことがある。それは、

回答No.6

taked4700

自分も、東海地震のことが心配です。特に、浜岡原発が事故り、大きな原発震災になる可能性が高いと言う点において、n_chika16さんのご心配と同様な危惧を自分も持っています。

ただ、次の点は、確認しておくべきだと思います。

１．【大阪直下地震の被害想定は７４兆円】などの報道だけがされるが、政府や各自治体（多分、全ての自治体ではなく、一部の自治体だけだろうと思う。橋下弁護士が大阪の知事に就任したのは、多分、このことも関係しているはず。東京に石原慎太郎が居座っているのも多分同じ理由）が、そう言った大規模な災害にどう対処するか、それを既に決めてあるはず。ところが、それについては全く報道されない。つまり、避難経路とか、救援物資の輸送などについては、訓練なども行われ、一般にその内容が公開されるが、財政的なことについては、全く非公開であるわけです。ただでさえ、日本政府を初め、各自治体は財政赤字がひどく、そこに７０兆円とか１００兆円を越える被害が出た場合、普通の措置で済むはずがない。つまり、一般市民に強制的に国債とか、地方債の割り当てをするとか、一定額以上の預貯金は全て３０年国債として、国に吸い上げるとか、または、現在国や地方自治体が抱えている赤字、具体的には、銀行や生保、そして市民が買っている国債や地方債を、デフォルト、つまり、チャラにするとか、様々なことが考えられているはず。その他にも、関東大震災の時に行われた、地震で被害にあった企業向けに担保なしでお金を貸し出すなどの措置などがある。これは、現実には、地震と関係なく赤字に陥っていた企業が大挙して押しかけ、自分たちの赤字を政府に肩代わりしてもらったと言う。
ともかく、大きな出来事があると、それに伴い、様々なことが行われます。それが表面的にはともかく、現実にはどんな効果をもたらすのか、それを見極めておくことが大切です。できれば、政府や自治体に、その辺の対策をどう立てているのか、それを明らかにしろと言っていくことです。

２．実際に大きな地震が起こるには、それなりの前兆現象があるはずです。宏観現象と言われますが、それらをある程度注意しておくことで、ある程度は予知ができるはずです。もっとも、家やそれに付随した様々なものを動かすわけには行かず、会社などが倒産してしまえば、もうどうし様もありませんから、ある意味、関東地方に住んでいること、または、日本にいること自体が、どうしようもなく、危ういことであるのは確かであると思います。その意味でも、浜岡原発の廃止を皆さんに呼びかける必要があると思います。また、原発の代替として地熱発電があります。

お礼

.
**********【ニコラ・テスラ「世界システム」】
　若し　地球自体の定常波を見出す事が出来れば、拡大送信機の高周波と地球との間に共鳴を起す事が出来る筈だ。　つまり彼は、地球全体を導体としてエネルギーの発生、送信を行おうとしたのである。　もしそれが出来れば、莫大なエネルギーを低コストで発生させる事が出来、又自由に世界中に送る事が出来る筈である。　そうなれば電信電話は勿論、あらゆる情報やエネルギーが世界中に伝達される巨大な情報ネットワークが形成されるのである。

　しかしそれは、現在実現されつつあるような光通信、付加価値通信網（ＶＡＮ）といった情報ネットワークとは質的に異なる。　テスラの発想はあくまで自然界（地球）自体が潜在的に持っているエネルギーを抽出しようとするものであった。　それは丁度　稲妻が豪雨の引金となったように、地球の引金を電気的に引こうとするものなのである。　この様にして作られる地球規模の情報通信網システムを、テスラは「世界システム」と名付けた。
（中略）

「世界システム」という構想は、地球そのものの電気振動と共振（共鳴）して、莫大なエネルギーを殆どタダで、しかも無限に得る事の出来るものであったのである。

　これは革命的な構想であった。しかし余りにも革命的であり過ぎた。　高エネルギーが地球上のどこからでも無限に得られるとなれば、当然、それまでエネルギー供給を独占した企業（メジャー又はロックフェラー系列（スタンダード石油））や国家の利益と真正面から対立する事になる。　これが現在、テスラの名が殆ど抹殺同然にされるに至った大きな事情である。
http://www.geocities.co.jp/Technopolis/7073/tesura1.htm
**********

インテルがワイヤレス電源システムで、60W電球の点灯に成功しています。
http://www.technobahn.com/cgi-bin/news/read2?f=200808222056

ありがとうございます。
.

補足

回答ありがとうございます。

＞１．【大阪直下地震の被害想定は７４兆円】などの報道だけがされるが、
（中略）
＞具体的には、銀行や生保、そして市民が買っている国債や地方債を、デフォルト、つまり、チャラにするとか、様々なことが考えられているはず。

　原発を停止したと仮定しても、大地震と津波で壊滅的大打撃を受けますので、復興まで相当の期間を要することは容易に想像できますし　国債の債務不履行やハイパーインフレ　更に財産税による資産没収は、想定されていると思いますし　ＩＭＦの管理下に置かれる可能性もあると思います。

＞２．実際に大きな地震が起こるには、それなりの前兆現象があるはずです。宏観現象と言われますが、それらをある程度注意しておくことで、ある程度は予知ができるはずです。

日本が、気象兵器や地震兵器で攻撃されていると公言しているジャーナリストの方がおります。　地震兵器が原因のケースも考慮する必要があると思います。

＞もっとも、家やそれに付随した様々なものを動かすわけには行かず、会社などが倒産してしまえば、もうどうし様もありませんから、ある意味、関東地方に住んでいること、または、日本にいること自体が、どうしようもなく、危ういことであるのは確かであると思います。

　大地震や津波による壊滅的打撃を受けた後は、ハイパーインフレで貨幣価値が暴落し信用がなくなりますので、物々交換がメインの経済活動になるように思います。
なので、「自給自足」が生き延びる上でのキーワードになると思います。

＞その意味でも、浜岡原発の廃止を皆さんに呼びかける必要があると思います。また、原発の代替として地熱発電があります。

原発の代替案の提案ありがとうございます。
「宇宙太陽発電所」と「マイクロ波送電」や「世界システム」による電力供給が理想的だと思います。　現在のエネルギー業界にとっては、大打撃で死活問題となりますので猛反対されると思いますが。

**********【宇宙太陽発電所】
　風力や地熱、太陽電池、潮流発電など、数々の代替エネルギーが模索されているが、これだけでは電力需要にこたえられそうもない。　やはり、将来の大型エネルギー源としては高速増殖炉、熱核融合炉と宇宙太陽発電所(SPS)が有力だ。その中でも、SPSは原理的に難点が少なく、技術的には見通しが最も明るい。

　SPSは幅5キロ、長さ20キロ、厚さ500メートル、重さ5万トンという巨大な静止衛星である。　1968年に米国のグレーザー博士が提案し、米航空宇宙局(NASA)とエネルギー省が30億円かけて調査検討をした。
　太陽電池で発電された電気はマイクロ波で地球に送られ、五百万から千万キロワットの電力を供給する。　一基で現在の原発約十基分の電力を生み出すことができる。来世紀の宇宙工場、宇宙都市へのエネルギー供給源として必要になるだろう。

　そうだとすれば、エネルギー価格が急騰する前に研究開発をすべきである。　資源に乏しい日本こそ、積極果敢にSPSに取り組むべきではないか。　それだけの工業力や技術力、経済力はあるはずだ。　早く着手し、失敗を恐れず、努力を重ねてこそ、それに見合ったわが国の権益が守られるのではないだろうか。
≪1992.09.30≫

【マイクロ波送電】
　巨大な太陽電池を宇宙空間に浮かべて発電するのは、地上に並べるよりずっと効率が良い。　地上では夜や曇り、雨の日は発電できないが、宇宙では24時間可能で、塩分やちりなどで電池が劣化することもない。　しかし、電線を地球まで引くわけにもいかないから、エネルギーは無線で送る。

　レーザーはエネルギーの空間伝送に有効だが、曇ったところには送電できないし、安全性の上からも好ましくない。　その点、適当な周波数のマイクロ波は大気や雲の中でも減衰せず、宇宙送電に適している。　電子レンジに使われているので、マイクロ波と一緒に鳥が降って来るのでは、と心配する人もいるが、宇宙発電所のマイクロ波はずっと電力密度が低いので、そういうことはない。

　マイクロ波送電のための効率の良い発振管や半導体増幅器、レクテナと呼ばれる受電素子の開発、既存の通信網に影響が出ないマイクロ波ビームの制御方法、さらに、マイクロ波の宇宙プラズマや大気、生体への影響調査も始まっている。

　このマイクロ波送電技術は宇宙発電以外にも応用できる。　わが国の研究レベルは世界的にも高く、電波の新しい応用として、マイクロ波エネルギー伝送が注目されつつある。
≪1992.10.02≫
**********（京都大学 理事　松本　紘　氏）
.