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地デジ対応にするには?

実家なのですが屋根の上にアンテナを立てて ブラウン管テレビ(3台あります)で見ています。 テレビが古くなってきたので買い換えたいらしいのですが 地デジに対応できるようにしたいのですが・・。 1・地デジ対応の液晶テレビなどを購入すれば   アンテナは今のままでいいのか? 2・アンテナもテレビも交換する必要があるのか? 3・仮に今のテレビで乗り切るのであれば   チューナーなどが必要かと思いますが一台だけで済むのか? 4・地デジ対応とブラウン管テレビを使う場合は   どうしたらよいのか? あと一つ・・年金暮らしなどでテレビも買い換えられないチューナーも 買えない様な家庭はどうなるのでしょう??

質問者が選んだベストアンサー

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回答No.1

1.現在視聴しているのがUHF帯の放送であり、デジタルの送信所も同じ方向にあればアンテナはそのままでOkです。(ただし今現在受信状態が良くない場合は、事前に電気屋さんに相談したほうがいいです。) 2.必ずしも交換する必要はないですが、地デジ用のチューナーは必要になります。(テレビにビデオ入力端子が必要) 3.3台で同じ番組をみるならチューナーはひとつでもいいかもしれませんが、そんなことはしないですよね。普通は1台ごとにチューナーをつけます。 4.ご質問の意味がよくわかりませんが、地デジ対応テレビとそうでないテレビの両方を使うのであれば、対応でないテレビにチューナーをつけるだけのことで両方共つかえます。 5.生活保護等、低所得の家庭にはチューナーを配る話もあるようですが、まだ具体的にどうするとは決まってないようですね。チューナーももう少し安くなるかもしれませんし、ぎりぎりまで待っていればなにかあるんじゃないでしょうか。

その他の回答 (2)

noname#66607
noname#66607
回答No.3

1.についてのアンテナの件ですが、地域に依って何とも言えないのです。 1~12チャンを、UHFのアンテナで見ている地域(サテライト)なら、地デジでも、アンテナの向きを動かすだけでそのアンテナで見れます(但しUHFアンテナには低域・中域・高域用・全帯域用の種類が有る)ので、全帯域用なら問題なく対応しますが、その他の帯域用アンテナの場合、近所で聞いて見ないと分かりません。 ----- 3.チューナーを取り付けて見る場合「テレビの台数分と録画機器←ビデオ等」それぞれの台数分が必要ですが、←全台数分揃えるのは大変なので、今回は一台だけにして、必要で有れば順次購入と、言う方法も… --- 3.4.今限在の、受像機のアンテナの所へ、新しく購入したチューナーの出力をつなぐ方法と、受像機側に、映像を取り込む端子が有る機種は、そこへ繋ぎます。 又は、ピデオレコーダーがテレビに繋がって居ればビデオレコーダーを通して(ビデオを見る訳では無く、単に中継として利用するだけ) ---- >あと一つ・・年金暮らしなどで… ↑ この件は、生活保護世帯には、1台のみ(無償か超定額で提供)したいと考えて居るようですが、何分にも支出の総額が膨大な為、その時期に成って見ないと今断言出来る人は居ないと思います。 ↑ それどころか、3年後にVHFを完全に止められるのか疑問視しているむきも有ります。 今頃に成って、難視聴地域の割り出しに、何百億円もの調査費を計上している状態です。 --------- 予定通り3年後にVHFが停止すると、地デジも(BSやCSも)16対9の横に長い画面放送に成る予定(今でも、ハイビジョン画面を地デジで見ると横長)←その為、4対3の今のテレビに地デジチューナーを取り付けて見ると、上下黒い帯状となり、実質画面がとても小さく成ってしまいます。

  • elekichi
  • ベストアンサー率64% (191/295)
回答No.2

 以前家電専門店でサービスを担当していました。 (1)に付いてはテレビは地デジ対応の物を購入する必要が有ります。 又、アンテナの件ですが現在UHFでテレビを見ている場合流用出来る可能性は有りますが、地デジの送信所との関係で電波の強度を解析して見る必要が有ります、従って御差し支え御座いませんでしたら、居住場所をお知らせ下さい、簡易計算をさせて頂きます。 (2)に付いては(1)で述べた通りです。 (3)チューナーは3台のテレビに対して各々必要になります。(ケーブルテレビ等に加入する場合でVHFの電波に変換して配信される場合は別ですが、この場合も3台分の料金を請求されます) (4)質問の意味を理解出来ませんが、地デジの放送は現在のVHF放送を包括していますので、ブラウン管、液晶等とは関係有りません、ブラウン管テレビには地デジの受信機能が有りませんから(3)の回答になります。  後、最後の質問ですが前首相が行った構造改革で国民に痛みを分かち合う必要が有るとの事で、結果的に弱者にしわ寄せが来た事は事実です、従って恐らくたいした救援策は望めません。  因みに私は高齢者の重度身体障害者です、後期高齢者保険を含め福祉関係の負担は法律改正毎に増えています。

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