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子供の保険

4月に初めての出産予定です。 現在、 ガン保険(夫婦型)60才払込一生涯保障=年払 夫→生命保険(医療保障60才まで払込一生涯保障1つ、死亡80歳まで払込満了1つ)=月払い 妻→生命保険(医療保障60才まで払込一生涯保障1つ、死亡80歳まで払込満了1つ)=月払い 以上5つの保険を数年前に4月からの契約です。 月払いのものを4月から年払に変更しようと考えていますが 子供の保険を出産後検討しようと思っているので その時に現在の保険の見直しもすると思うのですが 月払いのままにしていた方が良いでしょうか? 子供の保険は、いつごろ?どのような保険に入ればいいのでしょうか?

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  • rokutaro36
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回答No.2

●年払いについて…… 年払いにすると、保険料は安くなりますが、デメリットもあります。 例えば、4月契約の年払いで、9月に解約した場合、 残りの10月~翌年3月までの保険料は戻ってきません。 ただし、今年の4月以降に契約する保険は、新しい保険法の適用になるので、 未経過分(上記の例では10月~翌年3月分)は、戻ってきます。 現在の契約を年払いにしても、新保険法の適用にはなりません。 ●がん保険 夫婦型とのことですが、夫様が亡くなると、奥様の契約は継続しますか? また、夫様と奥様の金額に差がありませんか? もっとはっきり言えば…… 万一、離婚した場合、奥様の保障はなくなります。 そして、がんを理由に離婚するということが現実にあります。 なので、がん保険に限らず、保険は夫婦別々にするというのが基本です。 ●こども医療保険 乳幼児の医療費は無料です。 自治体によっては、中学までの入院費は無料というところもあります。 ならば、お子様の医療保険は何のためなのか…… それは、親、特に奥様の収入減をカバーするためです。 お子様が入院すれば、毎日、見舞いや看病に行くでしょう。 正社員ならば、融通が利きますが、時給のパートならば、たちまち収入減と なります。 そのための保険です。 奥様が専業主婦ならば、必要性はぐんと減ります。 それでも、がん保険は検討して下さい。 小児がんになるのは、一万人に一人と言われていますが、そうなったら、 それこそ、看病に専念することになります。 ●学資保険 進学費用は、親が生きていても、死んでも、同じ金額が必要です。 学資保険とは、そういう保険です。 つまり、親が死亡すれば、保険料免除となって、満期時に保険金が 受け取れる=死亡保険。 生きていれば、満期時に保険金が受けと取れる=貯蓄機能。 この2つを同時に満足させる保険です。 ただし、保険なので、育英年金やこどもの医療保障などの特約をつければ、 つけるほど、保障にお金がかかるので、リターン率は悪くなります。 現状では、育英年金などの特約を付加すれば、100%を割り込みます。 死亡保険の一種なので、親の死亡保険、例えば、短期払いの 低解約払戻金型終身保険(または、長期定期保険)を利用するという 方法もあります。 ご参考になれば、幸いです。

その他の回答 (2)

回答No.3

万が一の話では、無いということは、考えておいてください。幼い頃の病気の治療費は、公的補助によってすくわれますが、万が一のことがおき、それから、保険加入のことを考えても、かなり制約を受けるか、加入できない場合もありうることです。考えたくは、ないのでしょうが、特にお子さんが、小さい場合で近くに病院が無い場合、付き添いとなる、お母さんの宿泊生活費が、実際かかってくることを考えてもらえば、万が一が、医療費だけですまないことも十分に考えてみられるのも必要だと思います。療養型、ガン保険の月々の保険料は、多分少額で、ご主人のお小遣い少し我慢していただいて、ご家族のために考えてみられては。罹患してしまい、入れる保険が無いのは、切ないです。

  • suzu-fam
  • ベストアンサー率19% (47/242)
回答No.1

ひとそれぞれ考え方があると思いますが、私は子供の保険は不要と考えて とりあえず学資(子供の保障なし)に入っています。 子供の医療費は恐らくかなりの自治体で15歳までは無料になるんじゃないでしょうか。 (当県はおそらく全域です) もちろん差額ベット代が発生する場合など実費になる部分もあると思いますが、そちらのほうが まれだと思い保険加入はしていません。 医療保険にないっていれば入院になった際に日額いくらでもらえるとは思いますが、今は 仮に入院になったとしても数日のことが多いですし、なにより支払医療費がないのでそこで 保険金を貰う必要はないという考えです。 加入前提で考えるんではなく、そこから改めて考えてもいいと思いますよ。 そこでやっぱり加入しようということであればそれもまたひとつの考え方ですので^^

hakenko
質問者

お礼

ありがとうございます。 まずは、自治体での医療費補助を調べたいと思います。

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