外国(特にアメリカ)の会社員

質問

外国、特にアメリカの会社員について聞きたいです。

残業はしない、長期休暇は長いと良く聞きます。
外国人の性格、ライフスタイルから言ってもそうだと納得できます。

しかし、携帯の技術は日本の基礎を作り、アップルコンピューターは
世界を席巻し、経済は世界の中心です。
映画でも仕事が忙しそうに感じます。
特に刑事が笑。

実際仕事に対する意識や残業量はどうなのでしょうか？
日本人よりはるかに意欲的な一部の超優秀者だけで、
技術、産業、経済を引っ張っているのでしょうか？

この辺の疑問点を、海外で仕事をしたことがあるかたに
お聞きしたいです。

宜しくお願い致します。

回答No.6

milky2222 · ベストアンサー

>結果、やはり残業をしているのですね笑。

とはいえ、広告や金融などの業界を除き、ビジネス系の管理職でも日本のような長時間残業は少ないと思われます（一般職は完全に9時－5時です）。
集中して仕事をしてサッサと帰る、休暇は１週間くらいしっかり取って活力を保つ、というパターンですね。
私は管理職ですけど、普通は6時、遅くとも7時までには帰ることにしています（それでも帰る頃には駐車場の車は殆どありません）。まあ、自分も含めて管理職クラスは、時間外や早朝に自宅でメール等で仕事をしているワーカーホリックが多いですけどね。

>日本の会社があっての自分より、自分あっての会社という意識なのでしょうか？

「まず自分ありき」です。特に専門職は、何よりも自分のキャリアの蓄積を大事にします。
例えば、日本なら「○○社の××です」と自己紹介しますが、アメリカでは専門職名で名乗ります。

転職するのが当たり前なので、帰属意識は少ないですね。新人を育てるという概念がなく、即日からの即戦力を要求しますから、会社側も帰属意識は気にしません。従業員は退職を最低２週間前に通知すればいいんです。「転職する？　あ、そう。じゃ、仕事を整理しておいてね」くらいです。

>理由は給与をあげるのを前提に、勉強してキャリアアップを計るとは、仕事内容にもレベルアップを求めているのでしょうか？

そうです。
アメリカの大学や院はプラグマティックで、仕事に結びついた知識や経験を与えることを前提に教育しています。
卒後教育も盛んで、初歩的なビジネスレターの書き方から、基本的・専門的な知識、業種別の法律やトレンドのアップデートまで、さまざまな授業が用意されており、単位や修了書がきちんと貰えます。夜間やオンラインの大学院で学位を取得することも一般的です。

会社側は「育てる」のではなく「自分で勉強する」ことを奨励しているので、大学院や卒後教育の費用の全額や一部を負担してくれる企業が多いです。GEやP&Gのように、自由参加のIn House教育に力を入れている企業もあります。
そして、査定時に「これだけ努力したから、給料やポストを上げてくれ」と直属上司と交渉します（私はコレが非常に苦手なんですが 笑）。

卒後教育や夜間大学院の単位や学位は、全て履歴書に書けるので、転職時に有利になります。
会社の評価や昇進待遇が不満な場合、それまでの経験と努力した証拠の履歴書や学位を武器にして、よりよいポスト・給料を求めて転職するわけです。

MBAはハードなので夜間教育はなく、退職して入り直します。授業料は高いですが、卒業すれば、再就職の給料は大幅に上がりますし、課長・部長待遇のポストが与えられ、一挙に幹部候補生用の階段に参加できることになります（とはいえ、そこからの出世は本人の努力・才能次第ですが）。

>転職先の業界は、日本のように今までのキャリアが繋がるものが多いのでしょうか？

アメリカの企業は空きが出来たときに「○○のポスト。○○の学位を持っていて、最低○年の経験があり、○○の内容の仕事ができる人」という具体的な募集をします。特に、仕事内容の条件は非常に具体的に明確に羅列されています。
だから、管理職でも上級CEOでも簡単に転職でき、優秀な管理職を探してヘッドハンティングしてくるビジネスも成り立つのでしょう。
逆に、働き始めて「条件通りの仕事をこなせない」と直属上司が判断すれば、翌日にでも簡単にクビになります。

異業種の転職でも採用条件を満たせば採用されます。ですので、ステップアップで自分に足りない条件を補うために、院や卒後教育でせっせと勉強するわけです。
ただし、採用には学位と職歴が重視されるので、例えば、理科系出身者が全く畑違いの金融や商社に採用されるケースは殆どありません（文系・理系の２つの学位を持っているとか、理系に関連した仕事内容なら別です）。

もちろん、同業種の方が転職は容易ですが、アメリカの職種の概念は、業種ごとの縦割りではなく、横割りの専門職なので、異業種への転職は珍しいことではありません。
例えば、人事や経理の専門職、マーケティングマネージャー、CEOなど経営専門家、営業マンなどは、異業種でも多少の違いはあれ仕事内容は一緒だと考えられています（典型的な例が、ヒューレッド・パッカードCEOのフィオリナ女史ですね）。
つまり、どこの会社に勤めていたかではなく、前の会社でどんな仕事をしてきたのかが重要なので、異業種へ転職しても同種の仕事ならばキャリアが繋がっていると認識されるのです。

ただし、金融、IT、医療、法律など、特化した専門知識が必要とされる異業種の場合には、転職したければ大学や院に入り直すことになります。

>異業界でも金の為なら転職しているのでしょうか？

一般的に、アメリカは「金が稼げる＝成功した」の拝金主義です。清貧の学者よりも産学協同で補助金を取れる政治力のある学者の方が、有名大卒の大企業ヒラ社員よりも高卒の成金事業家の方が尊敬される国ですから。

また、「ポストが高い＝給料が高い＝仕事の幅が広がる＝責任が重い」が密接に結びついているので、どれが転職の直接動機なのか本人にも分からないことも多いのではないでしょうか。
金のため、今よりもやりがいのある仕事がしたいため、キャリアのため、自分の可能性を試したいため、新しいことにチャレンジしたいため…、動機はヒトによって様々ですが、「絶えず新しい状況にチャレンジしていきたい」という前向きさと「何とかなる」という楽観主義は、多くのアメリカ人が持っている基本的精神だと思われます。

お礼

更なる詳細な回答ありがとう。
帰属意識が低いとは寂しいですね。

かなり具体的にアメリカの残業と転職の現状がわかってきました。
やはり他民族国家故の個人主義なのですかね。

でも現状をわかったところで特に何も言えないです。
日本とどちらがいいのかも…。

でもとっても参考になりました♪