年収500万 家の購入を検討しています

質問

年収　500万
年齢　34歳（サラリーマン）
家族　妻（専業主婦）と１歳の子供の計３人（１・２年後にはもう一人作りたいと思っています）

検討物件価格　約４５００万（諸経費込み）
頭金　　　　１１００万円

概算ですが、フラット35と銀行ローン（変動）を組み合わせると、
３３００万～３４００万の借入になりそうです。

二人目の子が小学生前後ぐらいには妻も働くことを前提に考えています。

気に入っている物件ですが、この先の返済を考えるとかなり厳しい金額と思い、悩んでいます。

ご意見いただけないでしょうか？

回答No.4

telesienna · ベストアンサー

住宅購入を検討しているが返済に問題があるかもしれないとお悩みと。
　参考程度になりますが…

＞年収　500万
　住宅ローンの負担をどう見るかについては月々の給与と賞与がどのくらいなのかによります。またボーナス払いの有無により負担がどの程度になるか変わるかと思います。

　ボーナスからの支払いですができれば０が望ましいかと思います。なぜなら、賞与は給与に比べ景気や会社業績の影響を受けやすく減額されやすいからです。ボーナスは予備・余暇費用などにとっておいたほうが良いです。

　給与からの支払いですが、月々の住宅ローンの返済負担率（住宅ローン返済額－可処分所得）である程度負担が推し量れます。通常だと３０％程度が目安、お子様を扶養する場合は２０～２５％程が望ましいと思います。なぜかは後述します。

＞年齢　34歳（サラリーマン）
　転勤などの可能性はあるでしょうか？あるのであれば戻ってくるとしてもその間、住宅をどう取り扱うのかが問題になります。住宅の貸出など方法が無いわけではないですが、リスクがあるのでお調べになった上で検討する必要があります。

　また住宅ローン返済ですが基本は定年前までに終わらせると考えたほうが良いと思います。なぜなら定年後は働き続けるとしても収入が落ち込み前述の返済負担率が悪化するからです。

　年齢からフラット３５を利用する場合は、定年を超えます。上記のことから期間短縮型繰上返済の為の資金を貯め計画的に返済を前提に考えられたほうが良いと思います。

＞家族　妻（専業主婦）と１歳の子供の計３人（１・２年後にはもう一人作りたいと思っています）
　懸念が２つあります。住宅ローンの返済計画でお子様の生活費および教育費を計算に含めているか、希望している住宅の間取りが足りているかです。

　家計調査などでお子様の生活費は月３万円ほどになることが分かっています。つまり現状から３万円ほど余裕がなくなりさらに教育費が掛かります。なお教育費は文部科学省の調査で幼稚園で月２～３万円、小学生で月３万円、中高生で月４～５万円ほどになるそうです。

　また将来的に４人家族とのことですが部屋の間取りに問題はないでしょうか。お子様が幼いうちは一部屋でも構わないかもしれませんがいずれ二部屋、一定の広さも必要になります。もし見込んでないと５年から１０年ごとのメンテナンス費用の他にリフォーム費用をみ込まなければならなくなります。

　あとは老後も住宅に済むのであればバリアフリー等もどうするか検討すべきかと思います。こちらも実装するのであればそれなりに費用がかかります。

＞頭金　　　　１１００万円
　これは現在の貯金の何割ほどになるでしょうか？貯金の全てを頭金として使ってしまうのはお勧めしません。なぜなら突発的な事項（急病や失業など）に対応できなくなるからです。少なくても可処分所得の半年～１年分は残しておくことが望ましいかと思います。

　頭金は購入価格の２割程度あれば柔軟な返済計画（借り換えなど）ができますが、優先はあくまで突発事項に対応する貯金です。また諸費用が書いてないのが気になりますが用意できているでしょうか。概ね購入費用の５～８％程度は必要になります。

＞フラット35と銀行ローン（変動）を組み合わせると、３３００万～３４００万の借入になりそうです。
　銀行ローンも３５年なのでしょうか？
　借入額に対する銀行ローンの割合はどれくらいでしょうか？
　それによりリスクが変わります。変動金利型ということは借入金額は想定より高くなる可能性がありますが大丈夫ですか。

　いずれにしても全期間固定金利型と変動金利型の併用になるので金利には敏感になる必要があります。変動金利型の金利は短期プライムレートで決まり、短期プライムレートは日本銀行の政策金利により変化します。つまり政策金利に注意する必要があります。

＞二人目の子が小学生前後ぐらいには妻も働くことを前提に考えています。
　奥様が働く場合、お子様がある程度育ってからでも夫婦協働体制で子育てをする必要があります。そのあたりは考えられているでしょうか。

　また奥様がどの程度所得を得るかも考える必要があります。年収でのポイントは配偶者所得控除の対象から外れる１０３万円と社会保険料を納める義務が発生する１３０万円になります。

　ただ配偶者控除は今後廃止される可能性が高く、社会保険料を納めるとしても健康保険に加入できれば傷病手当金・出産手当金を受けること、厚生年金に加入できれば将来の年金が増えます。

　ご家庭の事情によるとは思いますが、家族全体を収入面だけでなく、総合的にみて考える必要があると思います。

■まとめ
　個人的には今の現状を見る限り、持ち家が差し迫って必要というわけではないように見受けられます。またご希望の住宅の価格を見るに十分準備できているとは言えないと思われます。

　二人目のお子様ができるまでもしくはある程度育つまで貯蓄を行ってから住宅の購入を検討された方が良いのではと思います。人口が減少するなどの社会環境を見るに住宅価格が下落することはあっても急に大幅上昇することも考えにくいですし。

長々と書いてしまい読みづらい所があるかと思いますが、参考になれば幸いです。

お礼

丁寧な回答ありがとうございました。

とても参考になりました。

おっしゃる通り、
家族全体を収入面だけでなく、総合的にみて考えることが必要ですね。