日経平均が為替相場に与える影響

質問

日経平均株価とドル円相場の動きについて確認させてください

本日10月17日（水曜日）の日経新聞（日刊）、18面の「主要指標」、「外為」欄に
「円相場は反発。終値は前日比九四銭円高・ドル安の一ドル＝一一六円七五銭。
日経平均株価が軟調に推移したため、為替取引での投資リスクを回避しようと
ヘッジファンドなどが円売りの持ち高を解消する動きが優勢」との表現があります。

普通、日経平均株価が下落した場合は、ドル円相場は円安／ドル高へ振れるものだと思っていました。
なぜなら、（以降要因A）海外の機関投資家が日本株を売って得た円を、外貨と交換して手元に戻すためです。

しかし、この記事では日経平均株価が軟調であるにも関わらず、
（以降要因B）「円売りの持ち高を解消する動きが優勢」だから円高に進んだことになっています。

(1)「円売りの持ち高」とは先物為替のことでしょうか。そうだとしたら、
日経平均株価が下落基調だから、円売りの権利を手放したがることには納得がいくのですが
それが現物の為替市場に影響を与えるのですか？

(2)日経平均株価か下落した時には、円売りを促す要因（A）と、円買いを促す要因（B）が発生し、
　どちらが「優勢」だったかによってドル円相場の進む方向が決まるということでしょうか。

もし質問の仕方が複雑、または初歩的なものが含まれていたら、すいません。
ご回答の程、宜しくお願いいたします。

回答No.1

masuling21 · ベストアンサー

一般的に、日経平均は構成銘柄の主体が輸出産業なので、円安基調のほうが上昇します。理由が何であれ急速な円高の場合、日経平均は下落することが多いです。

７月のサブプライムショック以来、円高は日経平均の下落を招き、日経平均の下落は円高を招くパターンが増えました。ＮＹ市場もドル高がダウ上昇、ダウ上昇がドル堅調というパターンになっています。

ヘッジファンドは日本市場だけ見ているわけでなくて、今日はインド市場の急落が引き金で、円売りポジションの解消が進んだようです。日経新聞の記事は、説明しきれていないと思います。だいたい午前中の相場のまとめなら、それでもいいのかなと思います。紙の情報は３時間しないうちに古くなっているわけです。
もともと、１１６円台になったのは、昨日１６時過ぎに、日本の財務省関係者からＧ７と為替の動向に関するコメントが伝えられ、円売りポジションの解消が急速に進んだと言う下地があります。

まあ、最近だと、日経平均とＮＹダウを見るとドル円相場の想像がつくような展開です。

お礼

ご解説を頂き、ありがとうございます。
新聞の小見出しでは、様々な要因を表現し切れないのですね…。
各媒体の市況解説同士に矛盾を感じたりすることもありますし、
結局は自らが情報を元に判断できるようになるべきなのでしょうね。

回答No.2

slowtravel

ここ数年間は日経平均とドル円相場の相関係数は0.2程度です。つまり日経平均が上昇した場合、ドル円相場も上昇（円安という意味）する傾向があるが、その関係はさほど強くないということです。（相関係数が１なら完全相関、０なら無相関、－１なら完全な逆相関）
いろいろな要素で相場は動くということです。（ただし株高、円安という関係はある程度あてはまるということです。）

お礼

ご回答ありがとうございます。
相関係数で見るというのは、興味深いです。0.2ではほとんど関係が無いのと同じようなものですね。
大きな視点で見たら、各影響が打ち消されてしまう程多くの要因が絡んでいるということでしょうか。
期間の区切りを細かく区切れば、また面白い結果が見つかりそうな気がして興味を持ちました。