生命保険、医療保険のご相談です

質問

生命保険、医療保険のご相談です。
是非アドバイスお願いします。

主人31歳、私30歳、子供3ヶ月です。
私は現在育休中で11月に職場復帰予定です。

【主人】
・医療保険
会社の団体医療保険に加入済み
入院保障→生活習慣病 10,000円/日、それ以外 5,000/日
手術保障→生活習慣病 10～40万円、それ以外 5～20万円
一時金保障→三大疾病・疾病障害・介護 100万円
支払い→1,890/月
（最近の不況で何時仕事が無くなるか不安なので、見直しを含めてご相談致します）
・生命保険
未加入
オリックス生命のファインセーブを検討中。
近々家を建てる事も検討しており、保険金額は3,000万円を予定しています。

【妻】
・医療保険、生命保険ともに未加入
私は幼いころから慢性腎炎を患っており、投薬・治療等一切しておりませんが、
主人の団体医療保険で告知したところ加入を断られました。また、妊娠中に
腎盂腎炎も患い5日入院もしました。
このような場合でも入れる医療・生命保険はあるでしょうか？

【子供】
・医療保険
主人の団体医療保険に加入予定ですが、主人と同じく今後なにがあるか分からないので検討中です。
・学資保険
評判の良いソニー生命で検討しています。他社は元本割れするものが多いようなので。

色々調べていますが情報量が多く、また、知識がないことから悩み続けて中々決まりません。
長文で申し訳ありませんが、保険に詳しい方、是非アドバイス宜しくお願いします。

回答No.3

CFP007 · ベストアンサー

こんにちは。総合保険代理店を経営するＣＦＰのおやじです。
医療保険には色々な考え方がありますが、現在のものは保険料も安いの
で、病気やけがで入院したときの費用が心配ということであれば、その
まま継続されては如何でしょう。そうでなければ、医療保険は加入しな
いでその分貯蓄しておくことをお勧めします。

人が一生のうちに入院する日数は、統計上平均でせいぜい４０日前後で
す。受けられる給付金の金額を考えて、貯蓄しても良いですし、手元資
金の乏しい人は、安心を確保するために医療保険に入るという考え方が
あっても良いと思いますが、その場合も保険料の高い終身保障のもので
はなく、働き盛りに限定して、60歳前後までの保障としては如何でしょう。

ご主人の死亡保障ですが、

現状、ご主人に万一の場合、遺族年金が支払われます。金額は、月11～
13万円が、お子さんが高校を卒業するまで、その後は、奥さんが65歳に
なるまで、月7～9万円です。貯金や会社からの死亡退職金、弔慰金を考
慮して保険金額を決めればよいと思います。

自宅を購入するまでの保障を確保するということであれば、オリックス
のファインセーブよりも、ライフネット生命の定期保険の方が、保険料
が2割程度安くなりますので、そちらも合わせて検討しては如何でしょう。

また、奥さんの保険ですが、

具体的には申込みを入れてみないと引き受けの可否はいえませんが、現
状から考えると、あえて保険に加入するよりは、その分ご主人の養老保
険や学資保険などで積立てをしておくという方法は如何でしょう。

そして、最後にお子さんの学資保険ですが、

ソニー生命の商品で良いのではないでしょうか。こうした経済状況下、
途中で保険料の支払いが難しくなることも充分考えられます。そのとき
には、払い込みを止める、「払い済み」という方法で、それまでに支払
った保険料を生かすことができますので、途中で止めなければならない
リスクも考えると、終身保険などで準備するよりもソニーの学資保険が
良いでしょう。

もうすぐアフラックが良い商品を出すようですので、急がなければそれ
と比較して決めては如何でしょう。

あと、何があるか分からないのは確かですが、お子さんに医療保険を掛
ける必要はさほど大きくないと思います。どうしても心配であれば、都
道府県民共済の子どもコース（月1千円）に加入されては如何でしょう。

以上、参考にしてくだされば幸いです。

お礼

とても分かりやすく教えて頂きありがとうございます。
こちらをベースに、もう一度よく相談して決めたいと思います。

回答No.6

tooma37

＞計算をできるだけ単純にするために、提示したのですが
　計算をできるだけ単純にする為に今回は予定利率の存在自体を完全に無視されたようですが、運用益全てが保険金に回ると考えるのは乱暴すぎます。予定利率1.5%で計算すると60歳までで積立金が約61万円、これを同じ条件で取り崩しすると毎年28000円になります。合計は54000＋28000×26＝782000円、全くペイできずマイナス118000円、支払総額ベースで約13.1％の損失になります。

　しかも上の計算はあくまでも“支払い総額に対する比較”でしかありません。保険に入らなかった部分を貯蓄に回した場合としては不適切です。金額が変わらないタンス預金は合理的でも一般的でもないからです。例えば保険料に支払うお金を年率1%（我ながら憂鬱になる金利設定です）の定期預金で運用しながら同じだけの医療費を払った場合（金利設定の低さを考えれば流動性の低さや税金はそれこそ“単純化”できると思います）60歳までに約99万円、これを先の医療保険と同じ額だけ取り崩しながら運用を86歳まで続けると約45万円残ります。同じ90万円を投じて
　12万のマイナスと33万のプラス、差は歴然です。

＞誤解を生むようなので
　一連の“単純化”の問題は誤解を生むことではなく、特定の結論を導くのに有利に働いていることだと考えます。

＞実際には、もっと複雑怪奇な計算をしなければなりません。
　これが保険業界における大きな問題の一つです。プロでなければ厳密な損得の算定などできよう筈もないのに、付加保険料の様な比較的わかりやすいデータは秘匿され続け、複雑怪奇な計算をしてみせてくれるのは保険会社の利害関係者である保険外交員であり、保険代理店であり、FPです。ただ厳密な計算ができないからといって、大雑把に計算すると大体“損”と出る商品の購入には慎重になるべきでしょう。

＞医療保険は、「絶対に損をすると決まっている」商品ではない
　全く同感です、そういう言い方をすれば、競馬も宝くじも「絶対に損をすると決まっている」訳ではありませんので。
　ただ保険は「順当に行くと損をするし、非常に不透明で、解説をしてくれるプロは消費者の利益の為に動くような十分なインセンティブを持っていない商品」です。

回答No.5

rokutaro36

『なによりこれは保険料を全額運用に回した場合の前提で非常にアンフェアな計算です、保険料全てを30年間も運用に回して、保険販売員や保険代理店へのコストなどを全て払えるような異常な財力をもった生保会社など日本には存在しない筈です。』

計算をできるだけ単純にするために、提示したのですが、誤解を生むようなので、もう少し丁寧な計算をしましょう。
３０歳で６０歳払込済みの保険に契約。月払保険料２５００円。
４０％が経費（付加保険料）だとして、１５００円が純保険料と言うことになります。
また、最初の３０年間で、純保険料の１５００円の１０％が支払いに回るとします。
１０％という率は、３０～６０歳での患者数は３０歳以上の患者全体の１９％であり、平均入院日数を考えると、妥当な数字だと思います。
１５０円×１２ヶ月×３０年＝５４０００円

実際に運用される純保険料は、１３５０円です。
これは毎月１３５０円、年率３％、３０年の積立預金と同じことになりますから、３０年後には純保険料は、約７９万円となります。
この７９万円を８６歳（女性の平均寿命）までの２６年間、３％で運用しながら、均等で支払を続け、最後（８６歳）ではゼロになるまで使うとすると……
毎年４３０００円となります。
４３，０００円×２６年間＝１，１１８，０００円
プラス６０歳までの５４０００円で、合計１１７万円となります。
支払った保険料総額が９０万円ですから、ペイすることになります。
（２５００円×１２ヶ月×３０年間＝９０万円）

実際には、それだけの支払を受けられる人もいれば、健康で、事故で即死をすれば、ゼロということもありえます。
これは、あくまでも、期待値的な計算です。
実際には、もっと複雑怪奇な計算をしなければなりません。
でも、医療保険は、「絶対に損をすると決まっている」商品ではないことをご理解いただきたいと思います。

回答No.4

tooma37

統計というのは扱い方によっては恣意的な解釈を招いてしまう恐れがあります、注意して読み取りたいものです。例えば平成17年の患者調査では調査日に入院した患者の数が1.1%だったのであり、これを普遍的な“入院率”と呼称するのには相当な無理があります。
　百歩譲って、仮にこれを入院率と呼ぶとしても、この調査の対象は全国民です。病歴のある人間が入れない保険とは入院率が当然違ってきます。
　複利計算も“90万一括払い込み”という一般的ではない大前提を通常の月払いにして複利計算をすると約145万円という全く違った結果がでます。
　なによりこれは保険料を全額運用に回した場合の前提で非常にアンフェアな計算です、保険料全てを30年間も運用に回して、保険販売員や保険代理店へのコストなどを全て払えるような異常な財力をもった生保会社など日本には存在しない筈です。

　というかこのように試算の不適切さを腐すまでもなく、普通に考えてみればわかる事でしょう。付加保険料率がマイナスなどというのは自社の保険商品の効率性をアピールする絶好の機会です。こぞって付加保険料率を公表することでしょう。しかし現実に付加保険料率の公開をしている生保会社は殆ど存在しません。経済合理的行動主体である私企業が情報の非開示を選ぶと言うことは、その情報が公表すると不利なものだ、と考えるのが自然でしょう。

回答No.2

rokutaro36

●医療保険について……
医療保険は、保険会社が儲かるだけで、契約者は損をするだけ……でしょうか？
厚生労働省の平成１７年の患者調査によれば、入院率は１．１％。
つまり……
０．０１１（入院率）×３６５日（一年）×８０年間＝３２１日
つまり、０歳～８０歳までに３２１日の入院をする可能性があるということです。
例えば、３０歳女性が、８６歳で死亡するまでに２５０日の入院をして、３回の手術をするとしましょう。
医療保険は、１回の入院限度日数６０日、手術給付金１０万円とします。
厚生労働省の統計から、６０日以内の入院の確率は９割とすると……
２５０日×５０００円×０．９＋３回×１０万円＝１，４２５，０００円
約１４０万円です。

３０歳、女性、一回の入院限度日数６０日、５０００円タイプ、６０歳払込済の保険の保険料が２５００円だとすると……
２５００円×１２ヶ月×３０年間＝９００，０００円
約９０万円
つまり、医療保険は、計算上は十分にペイする保険なのです。

では、保険会社はどこで儲けるのか？
例えば、９０万円を一括払いしてもらって、３０年間運用したとします。
保険会社の予定利率は２％にもなりませんが、実際の運用は３～４％です。
３％だとすると……３０年間では、２４３％です。
つまり、９０万円×２．４３＝２，１８７，０００円
２１８万円となります。
１４０万円支払っても、７８万円儲かることになります。

医療保険は、若いうちに、終身で契約することは、一定の価値があるのです。

一方、６０日型が良いのか、１２０日型良いのか……という問題があります。
これは、契約者の考え方によると思います。
医療保険は、気休め程度で良い。不足分は預貯金でカバーするのならば、一回の入院限度日数６０日型で、入院給付金日額５０００円で十分でしょう。
何しろ、気休めなので。
一方、率は低いとは言っても、長期入院に方が生活に与えるダメージ（リスク）は大きいと言えます。また、高齢になり、年金生活になったとき、預貯金から医療費が消えていくのは不安だという心理的な面もあり、リスクをカバーしておきたいという考え方も成り立ちます。
この考え方だと、一回の入院限度日数は１２０日、１８０日が欲しいですし、入院給付金日額も高い方が良いですが、コスト（保険料）と相談することになります。

夫様が気休めであろうと、リスクカバーであろうと、医療保険に契約することをお薦めします。その方が、会社を辞めたときも、心配事が一つ少ないだけでも良いと思います。

妻様は、慢性腎炎とのことですが、慢性腎炎の場合、通常の医療保険、死亡保険の契約は厳しいです。
引受基準緩和型の医療保険・死亡保険もありますが、保険料が高いので、あまり、お薦めとは言えません。

●学資保険について……
ソニーは返戻率が良いので、検討に値します。
また、生命保険の返戻率の良い保険を利用すると言う方法もあります。
例えば、必要保障額が３０００万円だった場合、その内の３００万円を終身保険にして、学資保険代わりに使うという方法です。
そのために使う終身保険は、短期払いの低解約払戻金型と呼ばれる保険で、１０年、１５年で払込済みになり、しかも、中途解約すると不利になる代わりに、払込済み後は、返戻率が良くなるという保険です。
有名なのは、東京海上日動あんしん生命の「長割り」などがあります。
ただし、この保険を使うには、まず、必要な保障額はいくらなのか？　という視点が必要です。

●死亡保障について……
死亡保障を考えるときの基本は、リスクをはっきりとさせることです。
そのためには、ライフプランとキャッシュフロー表が欠かせません。
ライフプランとは、これらかの人生の予定です。
キャッシュフロー表とは、今後３０年間、４０年間……の毎年の収支と累計の収支の一覧表で、色々なシミュレーションに使えます。
例えば、夫様に万一があった時をシミュレーションするには、夫様の収入を遺族年金に、定年退職金を死亡退職金として計上、住宅ローンがあればゼロに、生活費から夫の分を差し引けば、遺族の方の生活のシミュレーションとなります。
このときのマイナスをカバーする方法の一つが保険です。

ご参考になれば、幸いです。

お礼

こういった計算はとっても苦手なので・・・参考にさせて頂きます。
ありがとうございました。

回答No.1

tooma37

それぞれの保険に分けてお答えします

・医療保険
　当たり前の話ですが保険は順当に行けば保険会社や保険代理店の取り分だけ損をする商品です。ですので保障分を完全にカバーできるだけの貯蓄があるのであればそもそも保険に加入しない事が合理的である場合が多いのです。必要資金が莫大になりがちな死亡と違い、医療保険でカバーできる分はある程度の貯蓄でカバーすることができるので貯蓄が無く、これからもする予定が無い、といった場合を除きあまりお勧めしません。それと誰でも入れる保険と言うのは、当然保険料が割高になります。

・生命保険
　共働きであると言うことを考えれば、奥様がお仕事を継続される限り加入の必要性は薄く加入するにしてもあまり大きな額の保険金はいらないように思います（どちらかが死亡されてもどちらかが残るわけですし、ものすごく低い確率でお二人ともなくなられたとしても二重の死亡退職金と遺族年金が得られます）。これは貯蓄や、生活費、万一の際の親類の援助といった諸条件にも影響されるので一概にも言えないのですが3000万円と言う保険金額は少々高すぎではないでしょうか？
　また十分な貯蓄が貯まったりお子様が独立されれば保険の必要性が激減することから定期保険をお勧めします。具体的な保険商品としてはライフネット生命の“家族への保険”をお勧めします。SBIアクサ生命の“カチッと定期”も良いでしょう。

＞・学資保険
　保険に限らず金融商品というものは複雑になればなるほど手数料を抜く余地が生まれます。保険と言う商品は設計が複雑で損得の判断は容易ではありません。このような理由から貯蓄性のある保険には可能な限り距離を置くべきです。万一の際の教育資金は生命保険で捻出し、それ以外の状況に備えるには他の金融商品を利用しましょう。
　学資ホケンスクウェアに関してですが過去数年程度の運用成績はまったく当てになりません（特別に優れた運用をしていれば他の運用者に手法を吸収されてしまうからです）。単純に金融商品としてみても20年に3回の引き出し以外は大きなペナルティが課されると言う中期の債権並みの流動性リスクを背負う割にはリターンが少なすぎるように思います。

お礼

回答ありがとうございます。
勧めて頂いた生命保険、早速検討してみます。