昨年2月のチャイナショックの本当の原因はサブプライム問題

質問

昨年夏から世間を騒がしているサブプライムローン問題ですが、その半年前の2007年2月～3月頃チャイナショックの際も一瞬話題になったような気がします。ご存じの方いらっしゃったらご教示いただけないでしょうか。

うる覚えですが（でたらめだったらご容赦ください）、
ゴールドマンかどっかの上海子会社？がサブプライムローン問題で大変？なことになってそこから赤字覚悟で手を引いたのが実はチャイナショックの主因、引き金なんだよってな話だったような・・・
ちなみにその時はサブプライム問題は沈静化するというコメントでした。（クイックのレポートだったかなぁ）

回答No.4

jeleekun · ベストアンサー

ＮＯ．３です。メールをある人に送った内容が出てきましたので、貴方に伝えますね。
サブプライムローン問題の引き金になったのは、米住宅ローン会社大手のニューセンチュリー・フィナンシャル（カリフォルニア州）は ２日、米デラウェア州の連邦破産裁判所に連邦破産法第１１章（チャプター・イレブン）に 基づく会社更生手続きの適用を申請したと発表した。
今後は投資ファンドなどの支援を得て再建を目指す。

負債総額は約２４０億ドル（約２兆８０００億円）とみられる。
米メディアによると、同社は信用力が比較的低い利用者に高利で貸し付ける
「サブプライム・ローン」で米国２位（２００６年）。
昨年１２月以降の住宅ローン会社の経営破たんで最大規模と見らる。

同社は３月中旬、取引先金融機関８社から短期資金の融資停止を通告され、 ニューヨーク証券取引所で上場廃止となっていた。

これから悪夢が始まりました。そもそも、たかたが住宅ローンが経営破たんしたのが世界中を巻き込んで株価の下落に繋がったかと言いますと、債権を証券化して市場に流したからです。要するに低所得者向けローンが合衆国で取引されていたわけです。何が問題かと言うと利回りが良い反面、借り入れをしている人間が払えなくなると言うリスクです。では何故、ローンを払えなくなり不渡りを出す人間が増えて経営破たんになったかと言いますと、この頃から、合衆国の長期金利がかなり上昇したのと住宅市場の下落が、原因でそれに追い討ちを掛けたのが、サブプライムローンが変動金利の為、
借り入れ⇒年利６％（３年未満）
３年後更新⇒年利１４％（契約より３年以上）
で焦げ付きました。結局は住宅市場が下落する一方で住宅を売買できず、また、それに噛んでいた世界中のヘッジファンドが軒並み大損失を出し続けたのがサブプライムローン問題です。

簡単に説明をしますと、たろう君が風邪をひいています。では風邪薬を飲みましょう。ある人から「この薬を一緒に飲むと良く効くよ。」と言われて市販の風邪薬とＡと言う新薬をたろう君は一緒に飲み続けました
。たろう君はそのまま「風邪薬と新薬Ａを一緒に飲むと良く効くよ」と友達や会社の同僚に言って、その人達も家族や友達に言い続けた矢先に実は新薬Ａが毒だった・・・その新薬Ａに対するワクチンを早く打たないと死んでしまう。しかし、どれだけの量をどのくらいの人が飲んでいるのかが分からない・・・恐ろしい問題です。

ではチャイナショックの主な原因は
（１）中国政府が近く資本利得税を導入する、という噂が広がった。

（２）中国株（上海株式相場）は、昨年1年間で2.3倍になっており、中国政府関係者も、1月末に「中国株はバブルだ」と警告していた。

（３）上海株価総合指数が前日に初めて3000の大台に乗せ、目標達成感があり、利益確定売りがあった。

（４）中国の投資家の大半が短期思考の個人投資家であり、噂や雰囲気に左右されやすい。

　これらの理由のなかで最も説得的なのは、（１）の資本利得税導入の噂だ。それが実現すれば、利益が吹っ飛ぶと考え、取りあえず保有株を売っておこうかという心理になるのはよく理解できるからだ。それに加え、（４）の理由が加われが、中国株が急落した理由も理解しやすいです。

ただ、急落するためには、その前提として株価が上昇していたことが必要になるが、事実株価は急騰していました。

　では、何故それほどまでに株価が急騰していたのか、ということが問題になる。

　中国は近年、毎年10％というスピードで実質GDPが増加しているので、株価が上昇するのは当然であろうが、それでも1年間で2倍以上というのは行きすぎではないか？

　実は、そこには大きなからくりがあります。

　それは中国政府（人民銀行）が、人民元レートを上昇させないように為替介入をしていることと関係している。人民銀行が大量にドル買い人民元売りを実施すると、人民元が大量に市場に出回るようになるが、それが株価上昇の背景にある。

　そうした過剰流動性はどこに回っていってもおかしくないのですが、そうしたお金が、必需品の購入に回るようなことはない。そうした資金は、自己増殖のDNAを有しており、有利な運用先に回るのである。そして、有利な運用先といえば、不動産と株であったが、不動産については、政府が不動産投機を規制していることから株の方に集中したということ。

　ということで、最近までの中国株の高騰は説明がつきます。そして、先に述べた理由により急落しました。

これで、スッキリしていただけましたか？（笑）もしスッキリしていなければ納得いくまで付き合いますよ（笑）

お礼

とてもすっきりしました
丁寧なご回答ありがとうございます

サブプライム問題という大事件を投資において予知予防できなかったので次回の教訓としてはじめて予兆にふれたときのことをしっかり知っておく必要があると思って質問した次第です

私も当時、はじめてサブプライム問題について「あれ、もしかしてこれって・・・」と思った資料を探したのですが見つかりませんでした。無念。

回答No.3

jeleekun

確か、サブプライムローン問題の前兆は２００６年の１１月に新築着工指数がＦＯＭＣで下降傾向がある。その背景には低所得者向けローンの延滞が増加し、住宅バブルが弾ける可能性があるとバーナンキ議長が各証券会社等に警戒を促していた様な記憶があります。実際に表面化されたのは２００７年３月です。（すみません日にちは覚えていませんが、チャイナショックの５日営業後です。）
チャイナショックの原因は証券税率を値上げすると言う中国政府の噂が立っていたのです。中国政府が証券税率を上げる理由は中国人が金融市場に対して過剰な加熱があったのでバブルが弾けるのを警戒して金融機関に対して、「株購入の為に借り入れを起こした顧客に対して貸付を行わない事」と証券税率の値上げが原因とされています。実際、値上げに踏み切ったのは旧正月（日本で２００７年３月？？）です。その１週間後に銀行系ヘッジファンドが経営破綻をしてしまったのでごちゃごちゃになったのでしょうね。うろ覚えですが、全く関係ないです。確かに、チャイナショックの後はヨーロッパ、アメリカを巻き込んで株価が下落しましたが。むしろ関係あるのは８月のＢＮＰパリバショックの方です。その時私は、シカゴと東京で約４億ほど損をしました。

お礼

ご回答ありがとうございます！

＞その１週間後に銀行系ヘッジファンドが経営破綻
このへんがもう私もわけがわからなくなり、整理ができていません

回答No.2

masuling21

サブプライムという単語を聞いたのは、２００７年の１月下旬頃だったと記憶しています。ＮＹ市場が終わってからの問題で、中国市場が換金売になったのではないかと思います。
ＧＳの話は記憶がありません。知らないだけかもしれません。

お礼

回答ありがとうございます。

回答No.1

tomomonkey

その話題は、ちょっと記憶にないですね。自分だけが知らないのかもしれません。

2007年2月上旬に中国の高官が「中国はバブル」という発言をしています。この時、高官によるバブル発言が多くの憶測を呼びました。

そして2007年2月下旬に、前日の中国株急落が引き金になって米国株が急落しました。
この時中国では、株式市場の違法取引を取り締まる措置を発表しています。米国ではグリーンスパン前ＦＲＢ議長の景気後退発言が市場で注目され、市場予想を大幅に下回る耐久財受注で景気減速懸念が意識されました。

サブプライム問題が表に出てきたのは、2007年3月中旬ごろでした。この時米国では、サブプライムの融資停止の通達が出たことで、米国株は急落しています。

お礼

ご回答ありがとうございます。

＞サブプライムの融資停止
このへんもちょっと忘れちゃいました。