デフレギャップとは何か

質問

ケインズ経済学の45度分析で、デフレギャップというのがあります。
これは、なぜ発生するのでしょうか。テキストは一通り読みましたが、よくわかりません。字面はわかりますが。
完全雇用国民所得と、現実の国民所得が、なぜずれるのでしょうか。
デフレギャップが説明される、ここまでの仮定で、ギャップは出てきて当然（自然）なものだったのでしょうか。
物価一定を仮定している段階で、物価と失業率が、深い関係にあり、失業率（労働市場）が、伸縮、調整されないから、そういうことはいくらでも起こるということなのでしょうか。

回答No.2

statecollege

上の回答の続きですが、よろしいでしょうか？
マクロ経済は以下のような方程式群で表わすことができる。
Y=F(N)=2√N
w/p =F'(N) = N^(-1/2)
Ns = Ns(w/p)= a(w/p)
Y=C(Y)+I(r)+G=(Co+cY)+(Io-br) +G
M/p=L(r,Y)=Lo - dr +eY
最初の式は集計的生産関数で、雇用量NとGDP・所得との技術的関係を示す。2番目は実質賃金w/pは労働の限界生産性F'(N)に等しいという、財を生産する企業の利潤最大行動を示している。3番目の式の右辺はGDPへの総需要を示し、消費C(Y)と投資I(r)と政府支出Gの合計からなることを示している。最後の式は通貨市場の均衡を示す式で、実質通貨供給量M/pは利子率ｒと所得Ｙの関数であることを示す。各式の最右辺は、それぞれの式をシンプルな式で表すため、（最初の式を除いて）一次式を仮定している。以下ではこれらの式を用いて均衡値を計算してみる。ＧＤＰと雇用Ｎとの生産関数Y＝F(N)は右上がりの、逓減する曲線で表わせる。第2式の右辺は第1式を微分することで得られる。企業の雇用（労働需要）は完全競争のもとで利潤再最大行動をとったときこのように決定される。三番目の式の右辺は、労働の供給量Nsは実質賃金の増加関数であることを示し、aは正の定数。4番目の式の右辺の最初のカッコの中は消費関数で、消費は所得の増加関数であることを示し、Co（正の定数）は所得とは独立に定まる部分、ｃは限界消費性向で、０と１の間の定数だ。投資は利子率ｒの減少関数で、ｂは正の定数、Ioは利子率とは独立の投資部分（定数）だ。政府支出Gも正の定数。最後の式の右辺のｄとeは正の定数で、実質通貨需要は利子率とは負の関係（減少関数）で、所得とは正の関係（増加関数）であることを示している。L.oは正の値で、利子率や所得から独立定まる部分を示している。
以上について何か質問はあるでしょうか？

お礼

大変ありがとうございます。石川氏のテキスト（もっぱら資格試験用のテキスト）を読んでいて、時々、ケインズ経済学に関して、国民所得、雇用、利子、物価の４つの未知数について、４つの連立方程式を解くシステムだ、というようなことが指摘されます。ただなかなかイメージしずらく、これについてきちんと書かれたものが、ネットでも見当たらず、苦労していたところでした。マンキューや斎藤氏のマクロのテキストなら有名で基本的なようなので、乗っているかと思い、中古で買ったりしてみてみましたが、これにぴったりの説明が見当たらず。４つの未知数なので、空間図形（３元）＋１（空間図形を横にずらっと並べれば可能）に、４つの平面などを描くことができれば、全体が把握できるはずだと考えながら、四苦八苦しているところです。いただいた内容は、まさに必要としていた内容であると思います。ただゆっくり検討する時間がないので、近々時間をとって、ご回答いただいたすべての内容を、じっくり検討してみたいと思っております。引き続きよろしくお願いいたします。