東海、東南海（巨大）地震 死者２０００万人 最悪のシナリオの回避策とは。

質問

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東海、東南海（巨大）地震は、いつ起こってもおかしくないと言われており、原発のメルトダウンを含めてさまざまな被害予測が行なわれています。　しかしながら、地震や津波によって　原発がメルトダウンなどの被害を受けることは、電力会社との癒着（大株主やスポンサー）のためかマスコミも殆ど取り上げず　国内の予測では想定外（「タブー」と言うべきか）となっています。

**********【大阪直下地震の被害想定は７４兆円】　
　大阪平野の中心部を走る上町（うえまち）断層帯で地震が発生すると、経済被害は最悪で約７４兆円にのぼるとする被害想定結果を、政府の中央防災会議「東南海、南海地震等に関する専門調査会」（座長・土岐憲三立命館大教授）が１４日、公表した。専門調査会は今年度中に、被害軽減策などを盛り込んだ「地震対策大綱」を策定する。
（中略）

【名古屋】
　名古屋市など愛知県内で大きな被害が予想される猿投（さなげ）－高浜断層帯の地震（Ｍ７・６）では、経済被害３３兆円、交通寸断の影響額は３兆９０００億円と推計された。
**********（中央防災会議　2008.5.14）

**********【地殻変動３倍の「超」東海地震、千年周期で発生か】
　国が想定する東海地震の約３倍もの地殻変動をもたらす「超」東海地震が、この５０００年に少なくとも３回起きたことが、中部電力浜岡原子力発電所（静岡県御前崎市）近くのボーリング調査からわかった。
この後、もう１回発生しているとみられ、１０００年周期の可能性がある。
次の東海地震が「超」タイプになるのではないか、という専門家の指摘も出ている。
２日まで神戸市であった日本第四紀学会で発表された。
（中略）

　東海地震説を提唱し、国が対策に乗り出すきっかけを作った石橋克彦・神戸大教授は「見つかった超東海地震は、詳しいメカニズムはわからないが、予想されている東海地震より大きなものであるのはほぼ確実だ。次に来る東海地震は、このタイプになる可能性もあり、備えが必要だろう」と指摘する。

国が想定する東海地震はマグニチュード８級。
（中略）

　浜岡原発は、国の中央防災会議が作ったモデルよりやや厳しい地震でも耐えられるように、３号機から５号機の耐震補強工事を０５年から始めた。
こちらも、地殻変動のより大きい地震は想定に入っていない。
**********（2007年09月04　asahi.com）

**********【東海地震最高権威　元地震予知連会長が怒りの告発】
中部電力は大型実験装置で安全性を確認していると説明しますが、原発は精密装置の複合体であり、耐震性の評価は難しい。現代人には未知の地震を、現在とは微妙に異なる条件で再現しても、安全証明にはなりえないのです。

　日本では、大地震のたびに予想外に大きな被害が出て、耐震基準の見直しを迫られるという歴史をたどってきたことは、防災や地震に携わる者なら誰でも知っています。

そもそも事態が想定通りに起きてくれるなら、そして日本の技術力が欧米諸国より優れているなら、阪神大震災で高速道路が倒れることも、95年の高速増殖炉「もんじゅ」のナトリウム漏れ火災事故も、度重なるロケット打ち上げ失敗もなかったでしょう。
（中略）

　浜岡原発１号機は、70年5月の設置申請からわずか7ヶ月後に国の設置許可が下り、２号機も72年9月に申請、8ヶ月後には許可されるという拙速ぶりです。こんな短期間では、おそらく地盤の調査さえ満足に行われていないのではないか。」
（中略）

「繰り返しますが、原発がＭ８級の巨大地震に直撃されたことは、世界的にも一度もない。Ｍ７級でさえもありません。そして、仮定を積み重ねたシミュレーション通りに地震が起きる保証もありはしないのです。
　大災害を確実に回避するためには、浜岡原発を即刻止めるしかありません。それが実現するまで、私は訴え続けますよ。」
**********（「サンデー毎日」2004 2 29　茂木清夫氏《東京大学名誉教授　地震学の権威》）

**********【死者は２０００万人に達する】
マグニチュード９程度の超巨大地震が東海沖で発生した場合、名古屋、東京、大阪から瀬戸内周辺まで壊滅的な被害を受け、死者は２０００万人に達する。
**********（米国防総省（ペンタゴン）「ヒュージョン・センター」）

　静岡県御前崎市の浜岡原発が爆発すると約８００万人が死亡すると原発専門家は予測していますが、米国防総省（ペンタゴン）は巨大地震による衝撃と、巨大津波により太平洋岸の２～３基の原発が爆発することを想定しているようです。

　最悪のシナリオの最も現実的（経済的損失を最小限に抑えるなど）回避策を教えて下さい。
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回答No.8

taked4700

＞新ドル発行とともに、旧ドルは大暴落する。　旧ドルを大量に抱えた中国や日本は、デフォルト（債務不履行による国家破産）状態となる

少なくとも、お札で保有しているわけではないので、通貨切り替えが行われても影響はないと思います。日本も中国も、ほとんど、米国債としての保有ですから。

お礼

その説を支えるのが、スマトラ沖地震の起きた日が、イランで3万人もの死者を出した「バム地震」(2003年12月26日)のちょうど1年後に当たることで「前年のイランの大地震もアメリカが引き起こした可能性を示唆している。　そして実際、スマトラ沖では今回の大地震以前、このようなプレート型地震による大津波はなかったという。

　つまり、AFP電が伝えた陰謀説の根幹に、長年、噂として流れているアメリカの「地震兵器(環境兵器)」の存在があり、電磁波兵器が、どれほどの破壊と死者を出すかを、津波について無菌状態だったインド洋を実験場に確かめた疑惑があるというのである。

　その証拠に、インド洋のディエゴ・ガルシア島にあるアメリカ海軍基地だけが、事前に津波情報が入っていて損害を免れていたのだ。　それを知ったオーストラリアからタイまでの各国政府が、一斉にアメリカを非難し、アメリカが地震と津波の事前警告を怠ったと発言している。　しかし、アメリカが被害国に対して膨大な救援物資と支援金を用意したため、その非難の声は一気に鎮静化する。
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***************【津波兵器　気象コントロールは可能か？】
　人工的に雷や地震を発生させ、狙った相手の国の通信網を麻痺させるという目的の超低周波ビーム光線を完成させたと1976年ソ連は発表した。

　それに対抗して2年後、超低周波気象コントロール兵器の開発に着手し、人工的に大雨を降らせることに成功した。

　自然災害を装った兵器、「地震兵器」「津波兵器」がインドネシア、スマトラ島沖の大地震や巨大津波に使われていた可能性は否定できない。

　アメリカ空軍と海軍では3兆ドルを超える研究費を投じ、「気象コントロール兵器」の実験を繰り返している。ベトナム戦争でも実験的に使用された。
（中略）

　1999年にニュージーランドの外務省が公開した極秘外交文書が話題を呼んでいる。それには「米政府は第二次世界大戦末期から、地震、津波の開発を進めていた。日本を降伏させるため津波兵器を使うか原爆を投下するか検討されたが、精度が高く、効果が大きい原爆が採用された」と示されている。
***************（国際政治経済学者　浜田和幸 氏）

ありがとうございます。

補足

回答ありがとうございます。

＞少なくとも、お札で保有しているわけではないので、通貨切り替えが行われても影響はないと思います。日本も中国も、ほとんど、米国債としての保有ですから。

　日本や中国が大量に保有する米国債と　大暴落したドル（グリーンバック）を交換した後　米国内でドル（グリーンバック）を廃止して　新ドル「ブルーノート」を国内で「のみ」流通させるという策略です。
こうすることで、ドル（グリーンバック）は紙屑同然となり自国（アメリカ）の借金を棒引きにしたことになります。

***************【金融パニック後の通貨】
（中略）
　米国政府は膨大な借金を抱えている。　恐慌の発生でドルが暴落する事を米国政府は待望している。　ドル崩壊と同時に米国政府は今までのドルを「廃止」し、新しい通貨を発行する。　現在のドルはグリーンのトーンで印刷されているためグリーンバックと呼ばれる。　米国は国内でこのグリーンバックの使用を禁止、廃止する。　そして新たに青いトーンで印刷されたドルを発行し、国内で「のみ」流通させる。　

　クラッシュ・プログラムでは、既に中央銀行ＦＲＢとの連携の下、この「青いドル紙幣」は大量に印刷され準備され「出動を待って」いる。　グリーンバックに代えて、名前は「ブルーノート」とネーミングも決まっている。　

　日本をはじめ世界各国が「外貨保有残高」として蓄積してきたグリーンバックは紙クズになる。ブルーノートとは別に新しい世界通貨（電子マネー？）が導入され、グリーンバックと一定比率で交換される。

　第二次大戦中、ドイツの発行したレンテンマルクと同じく、かつては３０万ドルで家が一軒買えたものが、今度は３０万ドルでチョコレート１枚しか買えない程の比率でグリーンバックは「目減り」する。

世界通貨グリーンバックがこうした状態になる時、それに従属してきた日本円、 ニュージーランド・ドル等は３０万ドル分で角砂糖１つ程の価値に「目減り」する。
　これがクラッシュ・プログラムに「予定」された米国の「債務返済計画」である。
***************（alternativereport）

***************【ラビ・バトラー氏の予言】
　ラビ・バトラー氏は1943年にインドで生まれ、テリー大学を卒業後渡米し、現在サザン・メソジスト大学教授となっている。　過去にも何冊かの著作によって世界経済の動向を予言し、いずれも的中している。　氏は１日に4時間（以前は8時間であったが実生活に適さないと短縮）に及ぶ瞑想を通した神からのメッセージを著作として著している。

01.原油価格は100ドルを越えて高騰し続ける。
02.サブプライム住宅ローン危機は再三爆発する。
03.2008年米大統領選挙は民主党の勝利。
04.アメリカの大企業の破綻が続発する。
05.日本の好況は2008年半ば末まで。
06.2009年にイランが新たな中東の火種となる。
07.アメリカ資本主義は数年内に終焉する。
08.2009年後半から2010年前半に世界的に重大な危機。
09.中国にも2010年に危機到来。
10.日本で新たな経済システムの胎動が起こる。
***************「2010年資本主義大爆裂!―緊急!近未来10の予測」初版発行2008年2月

　希望のある文言は、「日本で新たな経済システムの胎動が起こる。」だけですが、「新たな経済システム」とは　フリーエネルギーの「解禁」でしょうか。　

【参考】
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【日本はアメリカの最新兵器に脅されたから仕方なく日本の銀行を英米の秘密結社に渡した：竹中平蔵氏関係者】
元財務経済大臣の竹中平蔵氏の関係者によると、日本はアメリカに脅されて仕方なく日本の民間銀行や郵政事業をロックフェラーなどの英米秘密結社に渡したという。

「信じられないかもしれないけれども　新潟の地震がアメリカの最新プラズマ兵器によるものだった、言うことを聞かないと日本を海の底まで沈めてやる。」

確かに信じがたい話だが、電磁波を地盤の弱いところに当て地下水を熱くし膨張させれば理論的には可能だ。実際に地震の前に新潟で不思議なプラズマの映像が撮られており、その映像を私も見た。
***************（Ｂ・フルフォード）

***************【世界に向けて発信された謎のAFP電】
（前略）
2005年1月6日、時事AFP電が奇妙な報道を始めた。「環境兵器か字宙人か？闇の支配者による仕業か…」と題して、スマトラ沖大地震がアメリカ軍の極秘兵器の試験によって発生したどいう陰謀説が広まりつつあることを伝えている。