マスメディア各社の世論調査に関しての疑問ですが。

質問

この2~3日にマスメディア各社の新内閣に対する世論調査が発表されています。不思議なことに世論調査の数字はマスメディアによって区々です。
世論は皆同じなはずなのに違うのは変じゃないのでしょうか。
数字が違うって事は数字が信用できるものでないという事でしょうか。
マスメディア各社の建前から数字が違うことはわかりますが、そんなマスメディアの恣意的な世論調査は不要と思うのですが如何でしょうか。

回答No.8

roadhead · ベストアンサー

世論調査は各新聞社が欲しい結果が出るように調整されています。
元々各新聞社の購読者はその新聞社を推す思想を持っている事もありますがインターネットのリアルタイム投票でも予め係数が設定されていますから目的の結果が出るようになっています。
新聞社等のマスコミが行う世論調査なんて信用できるものではありません。

お礼

成程、よく分かりました。
でも様なその世論で国政が左右されるって良いのですかね。

回答No.7

lolipop-sapporo

＞世論は皆同じなはず
同じわけがありません（笑）。

そもそも世論調査（特に新聞社の場合）は、その新聞を購読している愛読者がサンプルとなっていることが多いです。産経新聞の読者と、私のような朝日新聞の読者の意見が同じ傾向であるはずがないのです。具体的に言うと、産経・読売系メディアは政権寄りの傾向が強く、朝日・毎日系メディアは反政権の傾向が強いのです。

「赤旗」と「聖教新聞」の読者層が全く違うのと同じことです（笑・でも同時期に購読させられた経験あり）。

回答No.6

noname#252929

統計調査なんていうのは、いくらでも操作できるものなので、意味はないものと思って居ます。

簡単な例を作ると、

A:不満は全くない。　　　　　　　　25％
B:少し不満があるが、概ね良い。　　25％
C:どちらとも言えない　　　　　　　25％
D:大いに不満がある　　　　　　　　25％

という内容なら、
不満を持っている人は、75％も居ます！
ということもできますし。
まぁ、肯定的である。というのも75％ということも言えます。

年代別結果などの場合、報道したい内容に合わせて、年代の区切りを付けていく方法もあります。

上記の様に集計したとしても、その前提条件の中では、正しい結果になるわけで、その前提条件を出さなければ、伝えている人に錯覚を起こさせることも簡単にできるわけです。

そういうのが世論調査の結果なんですよね。

なので、会社によって、ある思惑に統計の結果を寄せることはできますし、寄せる様な集計をすることもできるわけですから、発表しているところ毎に結果が違っても一概におかしいとは言えないわけです。

まぁ、報道側もどうやって嘘にならずに騙すかを一生懸命に考えているのが現実なんですよ。

回答No.5

noname#246576

内閣支持率（今ざっとみたところ）

Ａ社
先月より11.5ポイント下落して55.3%

Ｂ社
前回（11月)から12.7ポイント急落して50.3%

Ｃ社
前回（11月）から８ポイント低下して61%

Ｄ社
前回調査(10月)から5ポイント低下して58%

以上から「内閣を支持している人は概ね半分くらいで減少傾向」ということはわかるので、世論調査自体が「意味がなく不要」とまでは思わないかな。

「数パーセント上がった下がった」とか、そういう細かい数字を大げさに取り上げるようなニュースは不要ですが…

回答No.4

staratras

少数のサンプル調査で社会全体の傾向を見るという「世論調査が成り立つ原理」の説明に、よく「スープ（日本では味噌汁）の味見」がたとえに使われます。

スープの味を調べるのに、鍋全部を飲み干す必要はなく、よくかき混ぜればスプーン一杯飲んでみればわかる、というのです。それは確かにその通りですが、「良くかき混ぜれば」という条件付きであることを忘れてはなりません。味噌汁でも良くかき混ぜなければ、味噌の濃い部分が鍋の底に沈み上の方の味は薄くなってしまいます。

まして世論調査では、「全体の傾向をゆがみなく示す少数のサンプル」を選び出すことが簡単ではありません。現在多く行われているのは、RDD法といって、無作為に（機械的に）発生させた電話番号に電話をかけて調査対象とするものです。当初は対象が固定電話だけでしたが、携帯電話の普及でこれでは偏りがあるということになり、携帯電話の番号も対象としていますが、それだけで「全体の傾向をゆがみなく示す少数のサンプル」が得られると考えるのは楽観的過ぎるでしょう。

報道機関によって調査対象が当然異なりますし、調査日時も異なります。また設問の仕方や、支持率の定義も実は新聞社によって違います。ある新聞社は、「あなたは○○内閣を支持しますか、支持しませんか」という最初の設問で得られた数字だけを支持率としているのに対し、別の新聞社は、最初のこの質問で「言えない・わからない」と回答した人に対して、「お気持ちに近いのはどちらですか」と再び回答を促して、あらためて「支持する・支持しない」を選択してもらってこの数字も加えて支持率としています。後者の方が一般に「言えない・わからない」の割合が少なくなり、「支持率」（不支持の率もですが…）は高くなるでしょう。

こうしたことを考え合わせれば、報道機関によって内閣支持率が異なるのはむしろ当然で、各社の個々の細かい数字を比較するのはあまり意味がなく、各社まちまちの数字に共通する大きな傾向や長期的な変化を読み取る方が有益ではないかと思います。そうした「読み解く能力」を身に着ければ、世論調査は今でも役に立ちます。

回答No.3

tetish

恣意的なものや不正の有無は分かりませんが、
各局が無作為に選んだ人が答えているが前提なので
似通ったものにはなっても、全く同じ数値になることはないし、同じになるほうが奇跡的だと思います。

何回か電話で世論調査を受けたことがあります。
最初の２回くらいは、これが話題の世論調査かと思って嬉しくて受けましたが、
その後は断ったり。あーこれが、無回答の部類に入るんだなと。

私が答えたのは時期が違う時に別々の局でしたが、
もし同じ時期でかぶっていて、私が別の回答をしてしまえば、
数％ですが、それでも局間での数値は簡単に変わってくるわけですから、
建前や恣意的なものがなくても、数値は違う方が自然だと思います。

回答No.2

Tola_s

偏向報道の多い世の中、メディアリテラシーという言葉も若干古さを持ち始めるぐらい、当たり前の事になったようにも感じます。
各マスメディアのスタンスを知った上で、数字なり記事なり読むとそれはそれで面白いですよ。
商売ですからねー、『真実の媒体』である前に『売れる媒体』でありたいんでしょうね。

回答No.1

okwavey6

それ見て喜ぶ人がいるので、メディアとしては必要でしょう。

そもそも、数字を出すときに統計学的に必要な数字をまとめて出さない事さえあるのだから、意味はないかと。