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原発早期廃絶の具体案は？
noe03の回答
原発 早期 廃絶 (全廃) 具体案は？ 3 が締め切られましたので、回答を書かせていただきます。 モジュールで、単体が２５Ｖとか５０Ｖくらいは普通にあっても、 化合物系の一部などは、非常に高電圧です。 ホンダなどは、特に高いですね。 http://www.honda.co.jp/soltec/product/module/index.html 太陽光発電では、孫さんの件がニュースで取り上げられていましたが、 かなりのスピードで計画が進んでいるようです。 それでも、結局ソフトバンクの利益になるようで・・・・ これ以上書くと、夜道で刺されそうなので控えます（笑） 公的なものを期待するより、ビジネスとして、投資としてなら、 クリーンエネルギーが普及する要素は大いにあります。 普及するまでは、削減しか無いでしょう。 この夏は正念場になりそうです。 他の方が書かれている質問の意図としては、 ＞「どれほの安全に気を配っても事故ったら世代を超えるほどの ＞とり返しの付かない事態に陥る危険性のあるもの」を ＞「事故っても短期間で取り返しの付くもの」に代替したいというものであり ではないかと思うのですが、 発電側ではなく、やはり消費側の改善でしか解決方法は無いと思うのです。 何かを諦める、減らすという時代がやって来るような気がします。 それも２、３年のうちに、何らかの方向性は出てくるのでは？ 原発の再起動が難しくなる可能性は十分にありますから。
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- 原発 早期 廃絶 (全廃) 具体案は？ 3
本案件は 原発 早期 廃絶 (全廃) 具体案は？ 2 http://hatsugen.zakzak.co.jp/qa6726689.html というアンケートに続く第 3 弾です。 質問も回答も長文にならざるを得ないことや、具体案がまとまるまでに長期の意見収集期間が必要と思い、週 1 ぐらいの間隔で質問を締め切っては新たな質問を立てることにしています。 御興味をお持ちになられた方は是非、第 2 弾、第 1 弾の質疑応答も御覧になって御意見をくださいますよう御願い申し上げます。 現在の問題点は (1) 家庭用などの小規模、市町村単位の中規模となる昼夜夏冬の消費電力差をバッファーできる安価な蓄電システムは考えられないか (2) 都市ガスの普及に伴って廃業の危機にある地域密着型プロパン・ガス業者が東京ガスの支援を受けて天然ガス (将来的にはメタン・ハイドレートの利用を見据えた) を用いた地域密着型 (勿論、他地域との電力互助網も構築) の中規模ガス・タービン発電事業を興すための法的支援を促すために政治家を動かす策はないだろうか (3) 発電事業と給電 (電力電送の電柱・電力回線) 事業を分離して給電部分を地方自治体の収入源とする法的措置を促すために政治家を動かす策はないだろうか (電柱は NTT などの所有ですが、最近は地下電力回線工事を目にするようになってきていることから電柱はラスト百m の送電システムとして考えても良い時代になってきたように思います) ・・・というところでしょうか。 この他にも「原発 早期 廃絶 (全廃) 具体案は？ 1」「原発 早期 廃絶 (全廃) 具体案は？ 2」を御覧になって「こんな具体案はどうかな？」という案がございましたら是非とも御意見くださいますようお願い致します。
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- 原発 早期 廃絶 (全廃) 具体案は？ 2
本件は「原発 早期 廃絶 (全廃) 具体案は？」http://hatsugen.zakzak.co.jp/qa6705689.html というアンケートの第２弾です。 寿命が近付く浜岡原発の停止が発表されたとは言えｍ政府の原発建設推進計画自体には変化がありませんし、モンゴルに原発と共に核燃料製造施設と核廃棄物処理施設の建設を行って推定ウラン埋蔵量 150 万トンと言われるモンゴルを世界三大核燃料輸出国に育てる一方で日本の核廃棄物処理を委託して核燃料の安定供給をも図る計画が報道されたように、原発廃絶への道は極めて困難であり、廃絶しても解体した施設からの核廃棄物処理を、既に飽和状態となっている六ヶ所村でどう行うのかという問題も残ります。 前回のアンケートでは貴重な御意見を数多くいただきましたが、原発建設推進計画を廃止に持ち込む有力な代案は未だに得られていないと考え、引き続き皆様の御提案をいただきたく存じます。 東電は福島原発被害補償費と原発事故によって値上がる保険料支払いのために大幅な電気代値上げを余儀なくされている筈であり、国が大量の血税を投入して増税してもなお電気代値上げは避けられないでしょうし、東電が値上げすれば他電力会社も電気代値上げを行うことは必至であり、国民には「原発増加」「増税」「電気代値上げ」のトリプル・パンチが襲ってくることになるだろうと推測します。 90 年代後期の金融危機時に大手銀行などに対して投じた 12 兆円余の救済金は 10 年余の返済期間を経て 1 兆 5 千億円の利益を国庫にもたらしましたが、東電に対する救済金は電気代の大幅値上げという形でしか返済されないものです。 浜岡原発停止を受諾した中部電力が現在休止させている火力発電所を稼働させるための人員や追加燃料の確保に数ヶ月かかるとしていることからも、火力発電所の再開には数ヶ月の猶予が必要であることが判りますが、取り敢えず今夏以降の電力消費低下に伴って幾つかの原発を停止させ、来夏の電力消費増加に向けて更なる節電を呼びかけつつ休止中の火力発電所再開を準備する余裕はあるでしょう。 問題は来々夏以降の電力消費増加に対応可能な代替発電力をどう準備するかです。 水力発電所や地熱発電所及び港湾部の潮力発電所は建設期間が長期に渡る上に原発分の電力を代替するには多数の発電所を建設しなければならず、来々夏には到底間に合いません。 私の提案は・・・ (1) 電柱の所有権を地方自治体に委譲して六本木ヒルズのような小規模発電会社の参入を助長する。(これは新法の施行だけで動き始めますので来々夏には地域限定ながらも実効力があるのはないかと思います) (2) 大手ガス会社が旧プロパンガス会社をガス発電会社とする地域密着型小規模発電会社に移行させて発電燃料となるガスを卸す市場開拓を行うと共にその発電機となる多種天然ガス燃料中型ガス・タービン発電機の開発を支援、長期的には従来の火力発電よりも低コストで発電できる可能性があるメタン・ハイドレート・ガス発電への移行を牽引する。(都市ガスの普及に伴って減少するプロパン・ガス会社をガス発電会社にすることによって大手ガス会社は新たに発電用ガス市場を獲得することができることから、早ければ来々夏に実験的な規模の発電会社をスタートさせて発電網の拡大を始めることが可能でしょう。) (3) 既に駅前街灯などに実用化されている風力発電機と太陽光発電機を備えた街灯に LED 電灯と余剰電力フィード・バック機構を組み込んだものをベースとした大型/中型/小型の各種システムを国交省及び地方自治体が大量に発注してシステムの低価格化を促進、店舗の照明看板や家庭の非常用電源 (100V 回線 1 本を非常用コンセントとして各部屋に分岐させる) として普及させる。(家庭用には高価なプロペラ式風力発電に代わってオイル・ダンプ型マニ車式風力発電にすればコストを大幅に引き下げることができるのではないかと提案します) (4) 高効率ながらも高価な固体結晶構造を採らずに低効率ながらも安価な樹脂被膜層で実現可能な色素増感型太陽光発電パネルの大量生産プロジェクトを推進して交通網の遮音壁や家屋の屋根材などに用いる法的環境を整備する。(これも推進されれば来々夏には実験段階に入れるでしょう) ・・・というもので・・・ 前回のアンケートでは私の書き方が拙かったのか、私が提示した番号に沿って回答者さん達が御提案を提示されていましたが、番号付けは読み易いように工夫しただけのものあり、皆さんは自由に御提案くださって結構です。 なお、来々夏 (或いは 3～4 年後) の電力消費増加に間に合わない中長期的な代替発電システムの御提案は今回は控えていただき、短期的な準備期間で間に合う代替発電システム、または最終的には中長期的計画となるものの一部は短期間で始動可能なシステム及びそれらの法的支援案などを御提案いただければと思います。 また、引き続き「お気に入りに登録」または「ブックマーク」して御支援いただければ幸いです。
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- 「原発 早期 廃絶 (全廃) 具体案は？ 1」
本アンケートの正式タイトルは「現在の原発を如何にして可能な限り早期に廃絶 (全廃) するか」なのですが、タイトル文字数制限以下にするためと検索にヒットし易いようにするために「原発 早期 廃絶 (全廃) 具体案は？ 1」としたことを御理解願います。 O.K. WAVE のアンケート欄は「原発 早期 廃絶 (全廃) 具体案は？」のタイトルで検索してみれば御判りの通り、楽天やもぐもぐなど多くのサイトに転載されていますので、大前建一氏が雑誌に投稿された震災復興プランが政府の復興策に盛り込まれているように、皆さんのアイデアも政府に繋がる人達の目にとまって製作に反映されるかもしれません。 本アンケートは原発を可能な限り早期に廃絶するための具体的なアイデアを出していただこうというもので「原発推進意見」はもとより「原発反対意見」を問うものではありません。 皆様に出していただきたいアイデアは (A) 原発を停止して代替発電手法 (現時点では火力と水力がメインですが) に転換する効率的且つ無理のないスケジュール (B) 増税や電気料金の大幅引き上げを回避できる政策案 (C) 夏場の昼時間に生活水準や産業生産率を引き下げることなく電力消費量を下げる手法 (D) 電気料金の大幅引き上げを回避できる火力と水力以外の代替発電システム (E) 夏場の昼時間に限らず、快適な電化生活を進化させつつ電力消費を抑える手法 などなど、思い付くままにどんどん発言していただけると幸いです。 「A No.XX さんの案は・・・といった問題点が残されると思いますが、こういう改善案も提案します」といった回答者さんの案を補強・改善する案も大歓迎です。 ただし、くれぐれも誹謗中傷、非難めいた論法は避け、誰に見せても恥じることのない、節度ある丁寧な回答を望みます。 残念ながら毎日「御礼文」を記す余裕はない (特に投稿数が増えるにつれて初期の投稿から読み直すのに時間がかかることから) のですが、数日毎には「御礼文」を記させていただくつもりです。 また、どの程度の日数で区切るかは「様子を見ながら」ということになりますが、大量の投稿数になった場合は一度「締め切り」とさせていただいて、新たに「原発 早期 廃絶 (全廃) 具体案は？ 2」「原発 早期 廃絶 (全廃) 具体案は？ 3」といったアンケートを立ち上げたいと考えています。 O.K. WAVE のアンケートは日々大量のアンケートが立ち上がって 1 週間もすると過去ページに埋もれてしまいますので「継続して閲覧・発言をなさりたい方は是非ともブックマークを付けて直接ページを開けるようにしておく」ことを御薦めします。 如何に私の提案・・・主に (A)・・・を記しておきます。 (A1) 取り敢えず今夏 (平成 23 年度) の原発稼働には制限を設けないが、今冬 (平成 23 年度) の電力需要低下時には需要低下分に相当する原発を停止する (A2) 平成 24 年度の夏までに火力及び水力といった原発以外の既存発電所稼働率を向上させる準備を行って一度停止した原発を再稼働させないようにする (A3) 一度停止した原発は停止後 1 年間はペナルティなしに再稼働が可能な冷温停止状態とすることを認めるが、2 年後移行は最大発電可能量に応じた「原発災害補償支援金」の支払いを課し「東電の福島原発災害補償」を支援させる (A4) 建設時に提出された設計寿命年度に達した原発は実稼働時間の長短にかかわらず、延命措置 (或いは耐応年数の見直し) を施すことなく、廃炉解体する (A5) 代替発電システムの普及に伴って原発の廃炉解体を進める (B1/D1) 国と地方自治体は太陽電池パネルと風力発電機及リチウム充電池と LED 照明灯を有し、電力相互支援ネットワーク網によって蓄電不足を他の蓄電池から融通できるネットワーク街灯を大量に整備することにより大量生産による各機器の価格引き下げを誘導して一般家庭などの小規模発電システム普及を図る。 (B2/D2) 従来の高効率高額太陽電池パネルとは逆に、抵抗率ながらも安価でカラフルな発色も可能な色素増感型酸化チタン太陽電池を鉄道や高速道路の遮音壁に取り付けて発電させると共に色素増感型酸化チタン太陽電池システムの低価格化を図ってビル外壁などへの利用を促進させる (B3) 電柱及び地中電力ケーブル孔の所有権を地方自治体に委譲して複数の電力会社から契約社を選択できる特定規模電気事業者の参入市場規模を現在の 3% から桁違いの規模に拡大する環境を整備する と思い付くままに案を並べてみましたが、みなさんは如何でしょうか？
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東電放射能汚染補償スキーム（案）を考えてみました。 国に提案しても採用はされないでしょうが、ご意見をください。 １．東電とは別の新電力会社を設立する。出資金は、国、地方自治体、民間の法人、個人から集める。 ２．出資金を元に東電から、送電線、変電所等を買い取る（東電には発電所のみ残る）。 ３．東電は、送電線、変電所等を売って得たお金で補償を行う。 ４．新電力会社は、東電、他の電力を供給する民間企業から電気を買い、配電を行う。 このスキームによれば、税金の投入や、電気料金アップを避けられる。 東電は、発電会社として生き残るので、東電の株主の利益も維持される。
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浜岡原発を2年間止めるのであれば、いっそ50Hzに改造して東京電力に 売ってしまえばどうでしょうか？福島の廃炉で東京電力は当分の間 発電能力の不足が続きます。新しく天然ガス火力を作るにしても 数年間はかかるはずです。それなら、浜岡を2年止める間に発電機を 50Hz型に置き換えて東京電力の発電所とするほうが話が早いと 思います。 中部電力と関西電力の発電量を合わせれば、中部地方と近畿地方の 電力需要をまかなうことが出来ますので、問題ないと思います。 どうすれば実現できるでしょうか？
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『損害賠償の枠組みを定めた法案が、7/8午後の衆議院本会議で審議入りしました。 菅総理大臣：「法案が成立しなかった場合、東京電力による迅速かつ適切な損害賠償の支払いが滞る可能性がある。迅速なる成立を心からお願いする」 原発賠償スキーム法案は、原発事故による東電の負担が膨らむなか、新たに支援機構を設置し、政府や電力会社が出資する形で被害者への賠償を支援する内容です。』 これは自民党も17兆円としていて、今のままでは、東電に逃げ伸びる口実、対策を与えてしまっているんではないでしょうか？ 個人であれば多重債務の場合の自己破産、任意整理、再生手続きなど、個人にペナルティをかけることが常識なのに、東電には泥棒に追い銭とかで、国に支援機構を構築させて良いものでしょうか？ 東電の莫大な資産ー例えば不動産では、尾瀬沼とやらとかも金にしたら、どれくらいなものでしょうか？送電事業では膨大に東日本を張り巡らせている架空送電線の時価なんか、どれくらいのものなんでしょうか？ こんなおかしなことはないでは有りませんか？ 東電は国有では有りません。 基本的には国民の税金で購うような真似は、絶対政府にはしてもらいたくないと考えますが、如何なものでしょうか。 歴代自民党時代では、東電からお手盛り政治をやっていまして、議員は良い目をしてきましたが、民主党の支持母体である組合では、自民党議員ほど良い目は決してしてこなかったと考えます。 自民党の国からの17兆円拠出には大反対です。 管総理のすべきことは、東電の支払い滞りを生じさせないための東電の提供資金のぶんどりかたを充分審議してもらいたいということですが、どうでしょうか？ この際やはり東電を倒産させるための整理機構を検討すべきではないでしょうか？
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- 自然環境・エネルギー
お礼
重ね重ねの御回答有難うございます(^_^)/ ホンダのモジュール、びっくりしました。 これはもう、エネルギー・ロスを伴う昇圧を行わずに、直接 AC 変換することを狙っているのでしょうかね。 ＞これ以上書くと、夜道で・・・ ハハハ、ビッグ・ビジネスになるのならば、それだけ普及も早くなるのでしょうし、付け入る隙のある ビジネスならば百花争乱状態となって、消費者側にとっても安価で良質な商品を選択する幅が広がりますね。 ＞公的なものを期待するより、ビジネスとして、投資としてなら・・・ はい、私もそう思います。 ただし、インフラ部分に自治体が介在することにより、例えば「ケーブル使用料 (或いはケーブル税) で電気代の地域格差を調整できるのではないか？」と思うのですが、どうでしょう？ ＞普及するまでは、削減しか無いでしょう。この夏は正念場になりそうです。 そうですね。この夏は我慢するしかないかと・・・来年、再来年には元通りに復帰して、その後は冷房をガンガンかけて(笑)・・・に期待したいですね。 ＞他の方が書かれている質問の意図としては、・・・ 御助言、有難うございます。 これは他のスレ「原子力発電存続は駄目でしょうか。」 http://hatsugen.zakzak.co.jp/qa6746267.html で ANo.10 回答者として私が答えたものを再構成したものでして、noe03 さんも御存知のように第 1 弾、第 2 弾の頃にはここまでの考えには至っていませんでした (汗)。 ＞原発の再起動が難しくなる可能性は十分にありますから。 ギクッ！私もちょっと煽りすぎているのかな(笑)。 「早期」「全廃」のキャッチでスレを立てたのですが「原発はなんでもかんでも廃止！」なんてヒステリックな方向に走られると核融合発電技術確立に向けた実験炉の新設も危うくなるので、ちょっと焦るのですが(汗)・・・。
補足
本来は「御礼」に書くべきことなのですが、既に御礼の欄は使ってしまったので(汗)・・・ この項目も第 4 弾スレを立てて 2 週間、第 1 弾から数えて 40 日が経過てどなたからの回答も得られなくなってきたことからそろそろ終了したく存じます。 指導のありかたなどいろいろと批判されている政府ですが、福島原発事故は津波による天災よりも東電の管理体制という人災が引き起こした事件とメディアの情報内容が変化するにつれ、世論を代表する立場の政府も原発の終息を模索し始めており「早期廃絶を前提に代替エネルギーや発送電システムはどうするの？」という本案件の Q&A も各方面の方々にかなり役立てられたようです。 回答者皆様の御協力には深く感謝致しますと共に、特に何度も回答していただいて様々な知識を授けてくださった noe03 さんには (こんなものでは足りないと思うのですが) ベストアンサーを差し上げて感謝の意とさせていただきます。 本当に、皆様、有難うございました。