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アル中で酔っています。自殺したい。世の中、嘘だらけ。
bari_sakuの回答
- bari_saku
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どう責任をとるんですか？ そこがよくわかりませんし、第一アル中が言ったところで誰も本気にしませんよ。 あと本当に自殺は迷惑なので、死ぬなら死体が他人の目に触れない方法でお願いします。 勝手に死んで、後片付けを他人にさせるなんて失礼極まりないです。
noname#158122
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- 心の病気・メンタルヘルス
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１５年前から統合失調症の陽性症状と陰性症状が発症して、 通院は２年前からしています。 通院して薬を飲み始めるまでは自殺願望が強かったものの、 自殺にまで至ることはなく、 薬を飲み始めてからは陽性症状や自殺願望は落ち着きました。 しかし２ヶ月前に唯一の肉親が死んで天涯孤独の身になったのですが それが原因かはわかりませんが 孤独に耐えられずに数日前から突然自殺未遂を繰り返すようになりました。 首を吊ろうとしてもひもがほどけて失敗したり、 アパートから飛び降りたが下は芝生だったので足をくじいた程度だったり、 自殺関連のwebを参考にして頭痛薬を大量に飲もうとしたけれど、 胃が受け付けなくて飲み損ねたり。 Ｑ１ 薬を服用して症状が安定していたのに、 突然症状が悪化して自殺未遂を繰り返すことは、 精神医学的にあり得ますか？ Ｑ２ 孤独に耐えられなくて自殺未遂を起こしたので、 医師に相談して入院したいと思うのですが、 医師に相談すれば可能でしょうか？
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- 心の病気・メンタルヘルス
- 自殺未遂の繰り返しで就労不可の診断は貰えないのか?
生活保護の就労指導回避目的でよくうつ病などを偽って就労不可の診断をもらって働かず生活保護だけで生活できたという事例を耳にしますけど自殺未遂を繰り替えして就労不可の診断をもらったという事例を聞きました。 それであれば生活保護受給者が自殺未遂を繰り返して就労不可の診断を貰えば容易に就労指導が回避できますが他で聞くと「そんなことはできない」などの回答が多いです。 というか、そもそも何回自殺未遂すれば診断もらえるなど基準がないものですから答えはバラバラというのも無理ないですが私としては自殺未遂を繰り返せば就労不可の診断を貰えるかと思われます。 ただ、現実的に容易に(就労不可の)診断出してしまうと書類上で働けない人間が増加するなどの問題が生じますが、就労指導の回避については診断以外にも入院中は絶対に指導はできないと言う事があり、自殺未遂をする時点でまず(負傷などすれば)入院するのでその時点で就労指導ができなくなります。 入院中は就労指導は絶対にできませんので診断が無くてもとりあえず入院すれば指導対象外になります。 しかし、自殺未遂を繰り返すなどすればその治療費が増加しその費用をだれが負担するのか?という問題が生じます。 自殺未遂では医療扶助対象外ですから本来で不あれば患者に100%自己負担ですが生保受給者にそんな支払い能力はありませんので医療扶助が適用不可であれば病院が丸損するだけです。しかし、就労不可の診断を出さなければ退院後にまた自殺未遂と繰り返し入院しますので年間単位でも膨大な入院費を病院が丸損という形になります。 (医療法第19条の関係で医療費未払い者を診療拒否することはできずしかも自殺未遂では100%救急搬送ですのでなおさらなこと) なので病院側は何としてでも自殺未遂を阻止しなければなりませんが自殺未遂の根本的な原因は"就労指導が元"ですので指導対象外状態にしなければなりません。 診断以外で指導対象外状態にするには長期間入院させるしか方法はありませんが医療費が回収できない人間に長期入院はもってのほかです。唯一の方法として精神科に強制入院という形であれば生保とは別で国費で入院費用が支給されるので病院側にも損失は抑えられますけど入院させる=ベッド数が減るという問題もあり、そもそも自殺未遂の理由が就労指導回避理由であれば診断出したほうがどう考えても安いです。 医者も自殺未遂の理由を聞くでしょうからその時に就労指導を回避する目的とか言ってさらに就労不可の診断を出してくれれば自殺未遂しない等と言えば医者も診断出すかどうか考えるのではないでしょうか? 誰だって安価で簡単に物事を解決できるのであればその方向に動きます。 上記とは逆に医療扶助が適用できるのであれば自殺未遂を繰り返して入院しても病院が儲かるのですから容易に診断出すとは思えなくなりますけどそれでも何度も自殺未遂する患者には診断出すのでは?と思います。 そもそも実際に就労不可の診断が出たと言う事はその診断によって自殺未遂を阻止できると判断されたのですから逆に阻止できないとわかっていれば診断は出さないでしょう。 それ以前に精神科に入院させる目的は自殺などを阻止することですから診断出して自殺未遂を阻止するのも治療の1つです。 他に自殺未遂による問題を上げますと自殺未遂による身体障害者になってしまうリスクでしょう。 マンションの低層階から飛び降りて脊椎損傷してしまうなどすれば身体障害者になり物理的に働くことが出来なくなりますからほぼ強制的な感じで就労不可の診断を出さざる得ません。 なので精神障害で就労不可の診断を出さなくても自殺未遂を繰り返されて身体障害になってしまえば結果は同じと言う事になり、しかも身体障害で介護が必要になれば障害者加算などあり健常者以上に保護費が必要ですので結局就労指導もできず費用も障害者加算などがあるなど損失ばかり出ます。 なので自殺未遂の繰り返しは病院(医療扶助が適用できなければ)・福祉事務所両方が損失すると言う事になります。 ただ、福祉事務所は医者ではないので書類上で就労可能であれば指導しなければならずいくら自殺未遂するからと働ける状態であれば就労指導をする義務がありますのでやはり診断を出すかどうかの決め手は医者にあります。 実際に自殺未遂して就労不可の診断がもらえなかった人間からの体験談みたいな回答をいただいたことありますが、診断を貰えなかった理由は質問のような指導回避目的でなかったからです。 例えば借金苦で自殺を図った人間に就労不可の診断を出しても借金はチャラにはならないので自殺原因の解決にもなりません。 質問のような指導回避目的であって診断書だけで簡単に自殺未遂を阻止できるのであればそのほうに動くかと思います。 診断出さなければ上記のようにいくつかの損失を招き最悪は身体障碍者になり物理的に働けなくなるという問題です。 ここまでの問題があってでも就労不可の診断を出さないとは思えません。 かなりの長文ですが回答お願いします。
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