Windowsはこれからどうなりますか？

質問

Windows10にアップデートという名目で新しい機能が次々盛り込まれていますが…。
これから先マイクロソフトはWindowsをどうするつもりでしょう？
パーソナルユースOSとしては、使用権を持つ人というのを前提にアップデートで新機能を提供していく方向で、パッケージとしてバージョンアップさせて販売というのはもうやらないつもりでしょうか？
MS-Officeは、Word、Excel、One Noteの3つはインターネットにつながっていれば無料で利用できるようにしちゃいましたよね。
WindowsとOfficeはあまりに一般化したため公益性が発生してしまい、バージョンアップ版をパッケージ発売してお金を取るというのがふさわしくなくなってしまったとも解釈できます。
そうなると、MSはサーバーOSの発売、維持管理、ネットインフラの構築および維持管理、そしてオマケのようにノートPCやマウスやキーボードを売る会社になる？
なんか巨大になりすぎてどっちに向かってるのかいまいちわかりませんが…。
とりあえず、個人用PCのOSとしてWindowsはどうなるでしょうか？Linuxとの関係性なども含めて予測を教えて下さい。

回答No.9

unokwave

OSのバージョンアップを有料にする事で生じていたメリットとデメリットのうち、デメリットが大きくなったため、バージョンアップを無料にし始めています。

メリットはMicrosoftにとって収入になることです。
ところがスマホやタブレットと共にクラウドの利用が急速に伸び、エンドユーザーがPCを直接利用する場面が急速に減っています。
そのためOSのバージョンアップを収入手段として確保する価値が急速に減っています。

デメリットはMicrosoftにとってサポートコストの増大と競争力の低下です。
古いOSのセキュリティ対策をするには、技術者を対象バージョンの古いOSに専任で確保する必要があり、後ろ向きの無料サポートに技術レベルの高い技術者を確保する事が、事業負荷として大きい問題として以前から存在していましたが、バージョンアップを収益手段として看做す価値が急速に減っていることで、事業負荷として一層大きくなりました。
更にPCの性能が多くの一般家庭において必要充分となり、先進国における不況と相俟ってPCにかける追加コストを避けるユーザーが増えました。
そして目に見えないソフトウェアのセキュリティ問題はユーザーにわかりにくいため、セキュリティ対策のアップデートを徹底させられずにいる問題が残ったままで、それが更に攻撃者を招く事態になっています。
競争力も、新しいサービスや技術に対応させる必要が生じているのに、バージョンアップしてもらえない事でライバルに隙間を提供してしまっている状況です。

結果として、プラットホームとしてのOSのバージョンアップを無料にしてでも、Microsoftの最新サービスを利用し続けてくれるユーザーを確保し、前向きな競争力強化に技術者を割り当てる必要が生じています。
そのためのバージョンアップ提供形態調整や開発体制の最適化調整はまだまだ途上にありますし、その未熟さがトラブルとして発現しています。

Linuxを一般エンドユーザーが直接操作するものとしてMicrosoftが提供する可能性は現時点でありません。
Windows 10で利用できるLinuxのWSLは技術者向けの機能ですし、Microsoftが製品としてLinuxを採用し始めたのはオープンソースコミュニティによる成果の取り込み拡大が価値を生むIoT関連としてです。

公益性と収益化には何の関連もありません。
電気水道の公益性の高さはMicrosoft製品なんぞ比較にもなりませんが、電気水道を無料化しているのは社会主義的思想の強い地域だけでしょう。

回答No.8

amanojaku1

>回答No.7　amanojaku1

訂正です。

>MicrosoftはデータセンターにおいてもWindowsを捨てたと考えて良いでしょう(正確に言うとWindowsに対する こだわりを捨てた)。

MicrosoftはAzure(データセンター＋α)においてもWindowsを捨てたと考えて良いでしょう(正確に言うとWindowsに対する こだわりを捨てた)。

回答No.7

amanojaku1

>回答No.6　amanojaku1

下記はAzureにCentOS(Linux)を構築した事例です。
MicrosoftはデータセンターにおいてもWindowsを捨てたと考えて良いでしょう(正確に言うとWindowsに対する こだわりを捨てた)。

Azureに仮想マシン(CentOS)を構築する
https://tech-lab.sios.jp/archives/359

回答No.6

amanojaku1

>回答No.4　amanojaku1

Microsoftは最初はWindows10でクラウドをするみたいな話でしたが、現状では端末は何でも良い(Windows7、Windows8、Mac 、Android、iOS、Linuxでも何でも良い)と方針転換したようです(クラウドにアクセスするためのAPIが必要になりますが)。
MicrosoftはWindows10を捨てたと考えて良いでしょう(正確に言うとWindows10に対する こだわりを捨てた)。

(我々のようなシロウトに分かりやすい)企業がクラウドにアウトソースする事例としては、データ・センターのアウトソースでしょう。

そもそも、データセンターとは何をするところなの？
https://enterprisezine.jp/iti/detail/862

ざっくりと言うと「データセンター＋α」が「Azure」って感じでしょうか。

そもそもWindows Azureってなに？
http://ascii.jp/elem/000/000/597/597932/

Azureとは？ －アジュール？アズール？－
https://tech-lab.sios.jp/archives/what-is-azure

回答No.5

heyboy

自分が思ったのはCPUやハードが新しくされ
それに合わせてOSも新しくされてきた気がするのですが
ハードの開発にとりあえず終止符が付き
OSの開発も止めたと思われます。

それとインターネットではIPとかが枯渇しており
ハードも環境も色々と今と違った物が現れ
そのハードに合わせたOSが出てくるかもと思われます。

もう一つ思うのは
ハード環境に頼らないクラウドサービスは
時期OSでも展開はするでしょうけど
結局はソフトを組む側もお金が欲しいから
ただで使わせるのはしないでしょうね。

回答No.4

amanojaku1

>回答No.3　amanojaku1

>恐らく安価なPCとはハードディスクを最小限にする(データはクラウドに保存されるのでデータ用の領域も必要ないし、データのバックアップ領域も必要ない)と思われますが、その程度の「安価なPC」では今一な感は否めないですが(もっと「安価なPC」でないと今一な感は否めないです)。

もしかしてハードディスク(SSDも含む)のないPCを想定しているのかもしれません(つまり、OSはROMでアプリのインストールできないPC)。

回答No.3

amanojaku1

>WindowsとOfficeはあまりに一般化したため公益性が発生してしまい、バージョンアップ版をパッケージ発売してお金を取るというのがふさわしくなくなってしまったとも解釈できます。

そうではありません。
(とこでも そうですが)特に欧米の企業は「Windowsのバージョンアップ、Officeのバージョンアップ」に かかるコストに辟易(へきへき)としており、そんなモノにコストをかけたくないと思っていました(できるかぎり そんなモノにコストを かけないようにしてました)。
恐らくWindowsが唯一順調に売れていたのが日本の(企業ではなく)一般ユーザーでしょう(つまり日本市場だけがMicrosoftを支えており、世界的には あまり売れてない)。
これではMicrosoftの将来が危ういと考えて、PCを安価な端末(OSは無料)としてクラウドの有料アプリを提供するビジネス・モデルに転換しました。
恐らく安価なPCとはハードディスクを最小限にする(データはクラウドに保存されるのでデータ用の領域も必要ないし、データのバックアップ領域も必要ない)と思われますが、その程度の「安価なPC」では今一な感は否めないですが(もっと「安価なPC」でないと今一な感は否めないです)。
そんな事より、今までどおり日本市場をターゲットに販売して行けば良いのでは？、と思いますが、将来的に何か日本市場に致命的な問題があると考えたのかもしれません。

ちなみにWindows10はクソです。
Win10と相性が悪いアプリが勝手に削除(アンインストール)されるらしいですし、下記のようにアップデートの問題もあります。

Win10 Homeはメジャー・アップデート(６ヵ月に１回)のたびに(メジャー・アップデートで内部的に大幅に変更されてるので)調子が悪くなるそうです(メジャーアップデートは3月と9月のようです)。
現状で問題がなくても、次のメジャーアップデートで問題が発生するリスクが高まります(100％問題が発生すると言うことではありませんが)。
またWin10 Homeで2017年5～6月以降から現在に至るまでの(メジャーアップデートだけでなく)通常のアップデートでも、2chでチラホラとハード破壊(マーザー、CPUも？)されたれたと言う書き込みがあったらしいです。

Windows 10 Proだとメジャーアップデートを4ヵ月遅らせるCBB(Current Branch for Business)と言う設定ができるようです(メジャーアップデートだけでなく無く通常のアップデートも遅れると思われる)。
CBB(Current Branch for Business)のメリットはCB(Current Branch)メジャーアップデート(通常のアップデートも含まれると思われる)で世界中に発生した重大なバグが4ヵ月以内に修正されていると"期待"できる(あくまで"期待"ですが)ので、CBB(Current Branch for Business)に設定しておけば重大なバグが修正されている"可能性"がある(あくまで"可能性"ですが)と言う事です(つまりCBB(Current Branch for Business)に設定しても不安はあります)。
CBB(Current Branch for Business)は自分で設定する必要があります。

ソフトウェアのメジャー・バージョン・アップなどはバグが多くある場合があり、自らバグの餌食になって下さる命知らずの方々は人柱と呼ばれまが、CB(Current Branch)アップデートは世界中のユーザーを強制的に人柱(テスター)として使っていると言う事です。

回答No.2

potatorooms

プラットフォーム自体を売る会社から、利用料をとる会社に変わることを目指すと、数年前に言っていました。

ChromeOS、Android、MacOSは、無料で提供、バージョンアップをしています。
収益は、ストアなどでそのOSで使うアプリやコンテンツを売ることで挙げようとしています。
Windowsもvistaの時代から小型タブレット向けは無料でメーカーに提供されています。

オフィスは、スマホやオンライン版など、マイクロソフトの管理下にあるものは無料版を提供し、ビジネスユース以上のものはオフィス365などトータルサポートで利用料を取る方式に移行しています。
デザイナーが使うアドビのアプリも今は月額などの利用料方式になっています。

オフィスはもともとビジネスユースは高く、家庭用は安く売られていましたが、日本人は仕事を家庭に持ち込む人が多くて区別が付かないということで、主にどちらでも使える高めの価格のバージョンだけが売られていました。
利用料方式でもsoloは日本用の販売だそうです。

多くのパソコンやIT絡みの製品は売り切りからサービス＝利用料方式に変わってきています。
音楽や有名どころではATOKも似たことをやってます。
サービスとなると、そのものになるアプリはタダで配ることで皆に行き渡らせたくなります。
OSをタダやタダ同然にして、その上に乗るサービスで儲けたいわけです。
マイクロソフトの場合、月額や年額のオフィス365に入るとオフィスだけでなく、固定電話やキャリアにもかけられるスカイプの無料通話枠や、ワンドライブの保存容量の拡大などのサービスが受けられます。
個人向けが苦手で手を出していないだけで、ホントはAmazonプライムみたいなこともやりたいんじゃないかなぁ。

あと、Amazonというと、Amazonの収益はAWSが一番大きいのですが、マイクロソフト、グーグルがその商売敵です。
パソコンでのフラットホームを持っていないAmazonがクラウドビジネスでトップになっているわけですが、マイクロソフトはこのジャンルで勝つ気なんじゃないかなぁ。

回答No.1

tanakanono

Microsoftはwindowsが収益源のモデルから移行しています。
https://tomokimatsubara.net/five-tech-giants/
これを見ると9%程度です。
OSで儲ける時代は終わり、開発も終わったんでしょう。