10年後の日本の未来

質問

10年後の日本の未来はこんな感じです。

2021年、東京オリンピック終了後に大不況。左翼勢力である立憲民主党が政権を取る。加えて、北朝鮮が中国の傲慢さに耐えかねて、中国に核攻撃。中国は報復として北朝鮮に侵攻。北朝鮮は滅亡する。

2022年、立憲民主党は外国人に対して不動産の購入を促し、中国と韓国など敵国を中心とする国々が挙って土地を次々と買収。それだけにとどまらず、中国軍は立憲民主党の要請により、沖縄に侵攻して米軍基地を殲滅。沖縄は中国領土となる。

2023年、立憲民主党のやり過ぎた政策の暴挙に立ち向かうために、自民党と自衛隊と警察が共同でクーデターを勃発。クーデターは成功。立憲民主党は壊滅、それに手を貸した日教組や日弁連などが壊滅。自民党が政権を奪取。立憲民主党とその関係者と左翼勢力はすべて、外観誘致罪に問われ、死刑判決を受けて、銃殺される。
同日、中国軍に占領された沖縄県を日本の自衛隊によって奪還する。

2024年、韓国の暴挙に自民党はブチギレ。経済制裁で、韓国人が所有していた日本の不動産を没収。その名目で、中国人などを含む外国人が持つ不動産を没収。各国は批判の声を上げるが、スパイ行為とみなす、恨むなら韓国を恨めと一括されて沈黙。

2025年、日本政府が在日朝鮮人をすべて韓国に押し付けた。テロなんたらかの法律が成立し、暴力団と準暴力団を国際テロ組織と断定し、武力殲滅。それだけにととまらず、爆走する暴走族を銃撃。一箇所に集まったヤンキーどもをテロを計画していたという名目で弾圧。これによって治安は改善するが、恐怖心を抱くことになった。

2027年、日本はアメリカに制圧され、主権を失う。長年の腐敗が日本を蝕み、戦わずして無条件降伏するほかなかった。結果、アメリカの行政特区になって、自治権を失う。

2028年、日本はアメリカの領土となるが、日本人の生活レベルが向上。治安も良好。貿易の重要拠点として、意外にも大きく発展する。

こんな感じです。みなさんはどう思われますか？

回答No.8

hitokougaku

まあ韓国は無くなりませんね、韓国は実質上の米国資本家（投資家）やファンドによる完全な経済統制下であり、主要産業や銀行などは韓国人の国内資本が原資ではない。
これによって利益をもたらす限りは資本家による支援の元、半永久的に搾取され続けます。
韓国政府の方針は財閥重視から転換するのは不可能、他の中核産業が無いために簡単に解決出来るものではない、よって潰れるかは外国資本が逃げるかどうかが鍵でしょう。
日本も米国の行政特区にはならない。
＊「仮にそうなれば、逆に犯罪は増えるでしょう、銃販売の為に所持の合法化、租税法は複雑化され抜け道を作り、大手や近代ビジネスの分野は抜本的な経営構造改革で数字を出せる人間以外は即日解雇されます、儲かるインフラ事業も全て民営化され、自由競争と言う名の下にライフラインの電気・ガス・水道は値上げにより貧困化がさらに右肩上がり、超貧乏か超リッチの2極化で中間層も１０％かそれ以下になるのでは？」

日本が絶対に米国領土に編入されない理由は、既に米国自身が自治権に対して直接介入を自分達ですると上手く行かないと今までの経験で知っているからです。
主権奪うなら日本の敗戦後、昔から米国領になってますね、イラクの戦後処理もしなかった（出来ない）戦争は好きだが、事後処理は苦手だと言うのが国防省の泣き言です。

＊米国領になったら、益々中国の土地買収を加速化されるでしょうね。