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当然そうなります。 Ｂ法務局で登記申請するか否かは本人の自由意志で、法務局の関知する問題ではありません。 しかし、Ａ法務局の共同担保目録には、乙物件を記載するのが法律で規定したことです。 ここで、質問のような疑問が生じると思われます。 しかし、実務ではありえないことです。
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