アメリカのリストラって相当厳しいんでしょうか?

質問

映画『Up in the air』を見て疑問に思ったので質問させて頂きます。

ジョージ・クルーニー扮するライアン・ビンガムは企業のリストラ対象者に
解雇通告する仕事をしていますがリストラ対象者との会話で『自宅の隣に綺麗な橋があるの。そこから飛び降りるわ』『年収9万ドルから明日から無一文だ。家族になんて言えばいいんだ』と泣いたり、取り乱したり、怒ったりと。。。

冒頭シーンでは解雇された者が解雇した者を射殺するのではという憶測の説明もありました。アメリカの雇用事情って相当厳しいものなのでしょうか?また、終盤シーンでライアンの部下、ナタリーは有名大学で心理学を専攻し優秀な成績で卒業した事ですぐに再就職先が見つかりました。

これはアメリカ社会では優秀な能力スキル＋優秀な学歴があって初めて雇用主に良い評価をして貰えるという事ですよね。能力・資格が問われ始めた日本の雇用もまだまだ新卒主義です。アメリカは日本以上に学歴社会ではないでしょうか?

お暇な時に回答頂けたら幸いです。

回答No.2

milky2222 · ベストアンサー

アメリカのリストラは厳しいですよ。
朝出社したら、もしくは夕方終わりごろ、別室へ呼ばれてクビを言い渡されます。
警備員に見張られながら、すぐに荷物をまとめて出て行かねばなりません。

特に不況のときは、会社の赤字決算を株主に言い訳するために、工場っや部署ごと閉鎖したりして雇用調整するので、自分にミスがなくてもクビになることが多いです。
管理職でもバンバンとリストラされますしね。
会社の業績が悪いと、誰がクビになるか、どの部門が閉鎖されるか、みんなビクビクしてます。

リストラされたら失業保険がすぐに出ますが、過去に納めた失業保険分を給付期限の半年間で割った金額しか出ないため、今まで貰っていた給与と同じというわけではありません。
また、国民健康保険がないため、会社の健康保険を継続して加入させて貰うには自分で高額の掛け金を払わなくてはなりません。
余りに労働者に踏んだり蹴ったりなので、オバマさんが無理やり健康保険法を通しましたが。

そして、アメリカ人はキリギリス体質で、貯金が少なく、共働きの収入で、カードのリボ払いでたくさんの借金とギリギリの住宅ローンを抱えている人が多いので、リストラされると大変なんです。
今の長期不況で、ローンが払えなくなって競売にかけられる家が増加しています。

仰るとおり、アメリカは日本以上に学歴主義であり、究極の能力主義です。
採用募集に「○○の学位を持っていて、経験○年以上、○○の仕事ができること」と明記されます。
高給の取れる専門職は一般的に修士卒以上ですし、専門職になると仕事内容は事細かく記されます。
そして、契約書に明記されている仕事内容がこなせなければ、早ければ１週間、遅くても試用期間の３ヶ月内にクビを言い渡されます。
無事に正社員になっても、毎年の査定で点数制で評価され、改善が認めら得ない場合はイエローカード（警告）かレッドカード（クビ）です。

ですが、日本のような学閥ではなく、大学教授、弁護士や医者のような特殊な職業を除いて卒業大学が一生ついて廻るということはありません。
もちろんハーバードなどの評判の良い大学を出ていれば、最初の採用時に有利になりますが、普通の大学を出ていたとしても、条件を満たしていれば就職差別されるわけではないからです。
有名大学をビリで出るよりも、普通の州立大をトップで出る方が優先されますから。

転職社会で新卒をじっくり育てるという文化ではないので、職歴のない新卒での就職が最も大変なんですよ。
そのため、学生たちは大学時代にインターンをし、少しでも経験を積もうとします。
インターン先に気に入って貰えば、そのまま青田買いで就職できるので、インターン選びは学生側も企業側も気合が入ります。

そして、採用に性差別や年齢差別はありませんが、叩き上げの高卒の工場長が重役や社長になるということもありません。
給与や昇進は、学歴と職歴と職能で決まり、最初から乗るエレベーターが違うんです。
幹部候補生用のMBAを出ると30代の若造でも８万ドルを超える給与が貰えますが、高卒は薄給の秘書やサービス業、肉体労働くらいしか選択がなく、何年勤めても給与はそれほど上がりません。

リストラのときも経験や学歴の低い人から切られることが多いため、アメリカの労働者は、働きながら大学や院へ通って少しでも学歴を上げ、転職して昇進・昇給を狙うか、リストラに備えます。
学歴が高いほど失業率が低く、失業してもすぐに転職先が見つかるという統計があるからです。

まあ、採用に年齢差別がなくて転職が簡単ですし、アメリカは広くて引越すれば雇用先が見つかることも多く、日本ほど悲壮感はないですけどね。
ただ、今回の10人に1人が失業者という不況は、さすがの楽天的なアメリカ人もシリアスになってます。
自分は20年生活していますが、弱肉強食の本当に厳しい社会だと思います（笑）。

お礼

お礼が遅くなり申し訳ございません。大変参考になる回答ありがとうございました。

回答No.3

orangery

厳しいと思います。
アメリカ企業の日本オフィスで働いていましたが、リストラは普通にありました。
朝、出勤すると「荷物を全て持ってXX(社外のレンタル会議室やホテルの一室など他の社員が立ち入らないような所)へ来い」と電話が来て、そこでリストラだとはなしがあり、それっきりオフィスには戻れませんし、社員もリストラされた人と一定期間直接連絡を取ることを禁じられます。挨拶もなしに首です。
オフィスには極力入れません。忘れ物したら郵送します。万が一社内に入れるときも警備員付きです。
当人が使っていたPCのパスワードや社内文書のありか等本人と連絡取りたい時も、部署の人間が直接連絡取れず連絡係を通して行われる徹底さでした。

リストラ対象者はその時々で違いますが、目標を達成できなかった社員や管理職などが対象となることが多く、学歴は考慮されていませんでした。成果を出しずらい新入社員や中途でも入社したばかりの人は対象になることはすくなかったです。

お礼

お礼が遅くなってしまい申し訳ございません。回答ありがとうございました。

回答No.1

noname#29459

業界にもよりますけど、学歴がものをいう業界もあります。

　しかし、USでは、日本より、経験値が優先されているので、一般に新卒は、価値低いです。（業務経験ないので、resumeにかける内容が貧祖だから）

　また、学校いくのは、１８ー２２のときと決まったわけでもない。たとえば、旧Netscapeの会長のJames Clarkは、高校でて、海軍へはいり、夜学で学位をとって、やがては、スタンフォードの准教授になって、それから、実業の世界に転じた。

学校の内容も、USの場合は、より実践的だし、卒業は大変です。日本の学校は、だいたい役にたたない。だから、ポスドク問題などがでる。

　日本は、今でも、整理解雇の4原則というのがあるのと、年功序列型雇用をいまでも、続けようとしています。
　USの多くの会社は、日本のプロ野球型雇用に近いです。すなわち、左で首を切っていて、右で採用をするということは、ある。失業保険はあるが、1年か半年などで、終わり。ようよく、保険制度の導入が見えてきましたが、失業すれば、保険も自分で手配しないといけない（保険なしでは、医療費は莫大）
　生活保護みたいな制度があるところもあるが、ないところもある。
　最低課税限度税は、恐ろしく低くて、日本みたいに生活保護うけながら、携帯電話代1万超はらう、なんてことは、想像も出来ない。

　ただ、USでは、人も天下の回りものなので、失業しているひとにも、日本ほどの絶望的な暗さ、はない。USは、日本の2.5倍の人口がありますが、自殺率は、1/2.5程度なので、ほとんど、同じ程度の数です。

　ということで、一般論としては、USにも学歴の価値はあるが、それはある程度、中身を伴う。日本は、中身のないものを権威的に盲信しているので、そういう意味では、学歴偏重という病は、日本の方が重症。

お礼

回答ありがとうございました。