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貸借対照表の減価償却資産の数字の表記がわからなくなり、困っています。
初めて投稿いたします。不慣れな点があるかと思いますが、宜しくお願いいたします。 減価償却資産の件で、わからなくて悩んでいます。 Ｈ19.4～Ｈ20.3の車両運搬具です。 取得価格 700,000 期首帳簿価格 445,128 ←貸借対照表の数字になっている 当期償却費 238,588 期末帳簿価格 206,540 償却累計 493,460 Ｈ20.5.22に中古自動車を購入 車両運搬具908,420/現金908,420で仕訳 Ｈ20.4～Ｈ21.3の減価償却計算表を見てみると 取得価格 700,000 期首帳簿価格 206,540 当期償却費 18,450 貸借対照表（決定ではないですが）を見てみると 車両運搬具 1,165,458 となり、Ｈ20.5に購入した車両908,420＋ Ｈ20の当期償却費238,588 ＋ Ｈ21.4 1か月分の当期償却費18,450 です。 経理ソフトを途中で変えたので、入力を間違えていたりしたかもしれず、減価償却しない年もあったりで、今更、気付いてお恥ずかしいのでが、減価償却費を間接法で処理してまして、その場合、有形固定資産の価格は、取得価格になっていないといけないはずですが、どうもなっていないことに気付いて、非常に焦っております。当期償却の分は販管費を見てみると、当期償却分がきちんと減価償却費で計上されていて問題ないようです。 車両運搬具を買い換えた時の処理もよくないのではないかと思います。 ￥0で譲ったのですが、この場合の仕訳がわかりません。 減価償却費 18,450 / 車両運搬具 700,000 ←この数字？ 減価償却累計額 493,460 固定資産除去損 188,090 上記の仕訳でよろしいのでしょうか？ 今月に入ってから、ずっと悩んでおります。 ご教授いただければ、助かります。 どうぞ宜しくお願いいたします。
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こんばんは。 ご質問すべてに回答、というわけにはいきませんが、気づいたところだけでも、と思い投稿します。 また私の経験上での回答ですのであくまでもご参考程度に。見当違いな回答でしたらご勘弁を(^_^;) ご質問に出てくる年度は20年3月期と21年3月期決算で、21年3月期決算の貸借対照表上の車両運搬具の金額が908,420になってなくておかしい、ということで良いでしょうか？ 車両運搬具の買い替え時の仕訳ですが、確か固定資産の売却（除却）をした場合、その年度の減価償却は認められなかったと思います。なので、減価償却費 18,450は認められないはずなので、もしも5月に売却されているのであれば、 減価償却累計額 493,460 / 車両運搬具 700,000 固定資産除去損 206,540 減価償却累計額 18,450 / 減価償却費 18,450 となると思います。 が、H19.4時点の貸借対照表の残高が445,128となっているところから、H20.3月時点の貸借対照表の残高は206,540になっているということなのですよね？ 間接法にしていたはずなのに直接法にしていた、という認識で良いのでしょうか？ となると上で説明した仕訳を入れてしまうとまた累計額の分が合わなくなると思います。 なのでこの直接法のまま売却処理を進めてしまい、 固定資産除去損 206,540 / 車両運搬具 206,540 としてしまっても良い気がします。 ただこのときもこの年度で行った減価償却費を戻すべきなので、18,450は仕訳を入れたときと同じ相手勘定で戻し入れをしてください。しかし、この資産は直接法、こちらは間接法と混在は無理だと思うので、今後はどちらかに統一すべきだと思います。 経理ソフトを入れ替えたりすると不慣れなのと入力ミスがあったりで、驚くほど変な試算表ができたりします。 仕訳を間違えていても気づいてきちんと修正すれば悪いことはありません。少しずつ紐解いていけばいつかきっと解決します。 これに懲りずに頑張ってくださいね。
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- karenko
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おはようございます。 コメントが遅くなり、もしも待たせていたら申し訳ありません。 すっかり自分のところの月次処理に追われてしまって・・・(^_^;) 以前、私もfaiokenさんと似たようなことがあり、自分が納得する意味も込めて以下のようにしたことがあります。 (1)エクセルなどを使用して簡単な固定資産台帳を作成する。（もちろん間接法でです） (2)経理ソフトが何社か兼用で使用できるものだったので、ダミー会社を作成し、そこへ(1)で作成したとおりに入力をしてみる。ダミー会社が作成できないものであれば、今使用中のものをバックアップして、別データとして入力してみる。 (3)入力後、損益に変化がなければ問題はない。 (4)使用中の経理ソフトに台帳の残高と表記が合うように調整の仕訳を計上。 ですが、過去に遡って表記を直す必要はないと思います。費用は税理士さんにお願いしてきちんとされているようですし、尋ねられたときに別途きちんとした台帳があり、「間違った表記をしていました」と説明出来れば問題ないかと思います。本当は今期（H21.4～）から表記を直すのが正しいと思いますが、まだ申告が終わっていない前期のH20.4-21.3の分からでも大丈夫だと思います。が、もしもお願いしている税理士の先生がいらっしゃるのなら相談なさってくださいね。 パソコンを工具器具備品勘定で計上することは問題ないと思いますが、一括償却されているのに間接法を使用してしまっている、ということなのでしょうか？経験上は一括償却資産は直接法を使用したことしかなくて・・・。 勘定科目は同じでも一括償却資産の対象が解かるようにしておくと良いかもしれません。 慌てて書いたのでおかしなところがあるかもしれませんが、参考になればと思います。また何か気づいたところがあれば投稿します。 少しずつクリアになっていくといいですね＾＾
お礼
karenko様、ご回答をありがとうございます。気にしていただいて、心より感謝しております・・・。 たまたま固定資産の数が少なく、減価償却費の数字は合っているので 経理ソフトの仕訳を直接法にしてみて、前年の間接法をなくす処理を すればいいのではないか、と思い経理ソフト会社に質問してみたら（小さな質問なら受けてくれるのです）それは可能だと思われるので 逆の仕訳 減価償却累計額 / 減価償却費 をしてみて数字を確認してください、ただし税務署や税理士に確認して下さい、とのことでした。 小さな会社なので、税理士さんには今お願いしていなくて、１人でやっています。（1回はお願いしましたが）ので、小さなことでつまずきます・・・。 きちんと頭で整理して、税務署の電話相談室に電話して、確認してみました。間接法から直接法への変更は、減価償却累計額 / 減価償却費で やって、決算書に一言書いてくれればわかる、とのことでした。 固定資産除去損は、２か月分の減価償却は（使用は２ヶ月でした）してもＯＫで、残りを固定資産除去損であげればいい、とのことでした。 税務署からすると、何故そうしたか、記録をとっておいてくれれば あとあとわかるので、きちんとしてくださればいいですよ、という感じの回答でした。 karenko様にはいろいろと教えていただき、私はご回答の中で学ぶことも多くございました。違う角度から見てくださっていたので、気付くこともあり、大変参考になりました。 私は微力で、教えてもらうことが多いのですが、助けていただいた分を、今度はどなたかの力になれればいい・・、と思っています。 karenko様も経理をしていらっしゃるのでしょうか？月次決算でお忙しいところ、気にかけていただいて、本当に嬉しく、感謝しております。 ありがとうございました。
- karenko
- ベストアンサー率46% (6/13)
こんばんは。 説明不足でした。すみません。 「固定資産の売却（除却）をした場合、その年度の減価償却は認められない」という件ですが、「税法上」認められないということです。普段の会計上は行っても構わないのですが、税法上認められないということは、申告の際にその分を差し引いて考えることになります。 「申告の時に忘れるといけないから、売却（除却）した年度は最初から償却費を考えないようにしよう」と私なりの方法で覚えた記憶からの回答でしたので中途半端な回答になってしまいました。 少し自信を失くしたので(笑)調べてみたところ、企業さんによっては売却（除却）時まで減価償却費を毎月計上し、売却（除却）した時点で売却（除却）損をたてることもあるようです。。。 減価償却費を立てて、売却（除却）損を少なく計上するか、減価償却費を立てずに、売却（除却）損を多く計上するか、の違いで、どちらの方法でも損益は変わらないので、どちらかの方法に統一されていれば問題なさそうです。 経験上だけの話で混乱させてしまい、申し訳ありませんでした。 もしも仕訳の戻入れ処理をするのであれば、faiokenさんの書かれたとおりの仕訳をすればＯＫです。 有形固定資産が直接法で処理されているのに、減価償却累計額の残高があることも気になります。車両運搬具以外は間接法でされているのでしょうか？ 総勘定元帳で減価償却累計額の計上記録を遡っていくといいかもしれません。（すでにされていたらスミマセン・・・） ちなみに有形固定資産は間接法、無形固定資産は直接法で行っているところが多いようです。 あとついでといってはなんですが、、、ＮＯ２での補足を拝見したのですが、 Ｈ15～16. 1年目 700,000－174,093 ＝ 525,907 （取得価格-減価償却費 ＝ 帳簿価格） 旧定率法 耐用年数 3年 償却率 0.536 ということなら最初の償却費は 700,000×0.536＝375,200 だと思うのですが・・・私の解釈が違うのでしょうか？ それとも取得年度に計上されたのでしょうか？でもそうなると帳簿価格が変わってくるような・・・？ 減価償却費を計上しなかった年度があるようですが、単純に耐用年数を過ぎたからなのか、或いは償却費を計上すると残存価格（取得価格×５％）を下回るからなのか・・・。ただH19年4月から償却方法が見直され、償却を再開されてはいるもののやはり数字が・・・うーん、、、お互い文章で説明をするのは難しいですね。 もう少し解り易く説明できるように考えてみますね。
補足
karenko様、ご丁寧に回答くださいまして、ありがとうございます。 調べてくださったとのことで、申し訳ない思いです・・・。 ＮＯ2の補足をご覧下さったとのことで、ありがとうございます。 再度、確認しましたところ、車両運搬具はＨ15.2月購入ではなく Ｈ14.2月に購入し、1年ほどは個人で使用、その後Ｈ15.4月から 会社使用にしたようです。減価償却費の計算をどのようにしたのか 覚えていないのですが（自分1人でやりました）karenko様の おっしゃるように妙な数字になっています。 karenko様の解釈が変なのではなく、私のミスがあるのです。 Ｈ17～18年は税理士さんにお願いしましたので きちんと整備してもらえたと思います。 減価償却費もその時に、処理してもらいまして その数字を使ってＨ18～19年の決算をしています。 Ｈ17～18年に減価償却していないのは、赤字が出ているので マイナスの数字をあまり多くしないため、という配慮でした。 減価償却の放棄というものでしょうか？ Ｈ18～19年も同じ理由で減価償却をしませんでした。 この年は、また私1人で決算をしています。 この年に新しい経理ソフトを入れたのですが 減価償却を直接法にしていたようで、でも 減価償却していなかったので、あまり気にせずに終わらせていました。 翌年Ｈ19～20年は間接法にしたために 減価償却累計額という勘定科目が出来ていました。 貸借対照表の数字は、Ｈ18～19年に直接法で出された数字が 入っているので、取得価格の￥700,00でないようです。 実は工具器具備品（パソコン）も計上していまして これも同じ状況です。こちらはＨ19～20年に30万円未満の 少額資産を購入し、一括償却していて、その数字が 工具器具備品に加算されています。 いろいろとご教授いただき、ひとつひとつ考えてみましたところ 上記のような状況なのではないかと予想されるようになっています。 過去の決算内容は変えられないので、今からきちんとしたいな、と 思っています。（気付くのが遅すぎで、情けない気持ちです） 経理ソフトを全て直接法で処理し直すことができれば、 減価償却の数字は（販売費および一般管理費）合っているようなので、 内容が正されるように思うのですが、それが可能かどうか。 固定資産除去損の質問をさせていただいているのに その前の段階で、ミスが多く、これをまず直さないといけないのに 気付きました。 karenko様、いろいろとお考えいただいて、感謝しております。 どうぞ宜しくお願いいたします。
- taiken-23
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ＮＯ１の内容一部ミスがあります。 次年度 (3)帳簿価額となっていますが，(1)取得価格です。 つまり(3)帳簿価額に耐用年数を×て(4)減価償却費を計算して(2)を＋して(5)減価償却累計を計算して(1)取得価格ー(5)減価償却累計＝(6)帳簿価額になります。 (1)取得価格ー（(4)減価償却費＋(2)減価償却累計＝(5)減価償却累計）＝(6)帳簿価額
補足
taiken-23様 わかり辛い質問だと思い（非常に申し訳なく思っています・・）ましたが、ご覧いただいて、感謝しております。ありがとうございます。 車両運搬具の償却内容は以下となります。 Ｈ15.2月に購入し、Ｈ15.4月から使用開始の中古自動車です。 旧定率法 耐用年数 3年 償却率 0.536 Ｈ15～16. 1年目 700,000－174,093 ＝ 525,907 （取得価格-減価償却費 ＝ 帳簿価格） Ｈ16～17. 2年目 700,000－（174,093＋80,779）＝445,128 （取得価格-（1年目減価償却＋2年目減価償却 ）＝帳簿価格 Ｈ17～18. 3年目 償却無し Ｈ18～19. 4年目 償却無し Ｈ19～20. 5年目 700,000－（174,093＋80,779＋238,588）＝206,540 ￥206,540が期首帳簿価格になっています。 譲渡はＨ20.5/20で金額は￥0 耐用年数は3年で￥0で譲渡した場合は、 どうような仕訳になりますでしょうか？ 経理ソフトを変えた時に、間接法にしていたと思っていましたが 直接法になっていたようで（償却無しの年があり、気付いていなかったです）それを直さないといけないのではないかとも思っています。 ご教授いただければ、ありがたく存じます。 どうぞ宜しくお願いいたします。
- taiken-23
- ベストアンサー率27% (77/285)
※取得価格と減価償却費と減価償却費累計と帳簿価額「残存価額」について書きます。 初年度 (1)取得価格ー(2)減価償却費＝(3)帳簿価額「残存価額」 次年度 (3)帳簿価額ー（(4)減価償却費＋(2)＝(5)減価償却累計）＝(6)帳簿価額 上記のように計算して何時いくらで売却または０円で譲った。耐用年数はＸ年で０，？？？を記入して，売却・０円で譲った場合はどのような仕訳になるかと，もう一度質問してください。
補足
teiken-23様 先日は回答をありがとうございました。 昨日、補足投稿させていただいた内容で、ミスがありましたので 再度、補足させていただきます。 車両運搬具を購入したのはＨ15.2月ではなく、Ｈ14.2月で 1年間は個人使用、それをＨ15.4.1から会社使用にしております。 減価償却費の計算をどのようにやったのか覚えていないのですが 妙な数字になっています・・・。自分ひとりで処理したツケかも しれません。 Ｈ17～Ｈ18年は税理士さんにお願いしました。 そこで、きちんと整備されたと思います。 減価償却しなかったのは、税理士さんが、赤字が出ているので マイナスを少しでも少なくするように、との配慮だったようです。 翌年は、また1人で決算処理しまして、上記の理由で 減価償却しませんでした。 この年に経理ソフトを新規に入れました。 入れた時に、おそらく減価償却は直接法だったのだと思います。 が、減価償却しなかったので、気付かず、 翌年Ｈ19～20年に、減価償却を間接法に変更してしまったようで 決算の貸借対照表の車両運搬具の数字が、前年に直接法で出された 数字になっているようです。 過去の決算の数字が変更できないので、今ある数字をきちんと 整備してキレイにしたい、と思っているのですが・・・。 どうぞ宜しくお願いいたします。
補足
karenko様 ややこしい質問をお読みいただいて、深く感謝しております。心より御礼申し上げます。 kerenko様のおっしゃるように、減価償却累計額という勘定科目が決算書にあって△になって表記されているのに、有形固定資産の数字は直接法になっていて、それがわからなくなっています。 もう少しお聞きしてもよろしいでしょうか・・・？ 固定資産の売却（除去）をした場合、その年度の減価償却は認められない、というのを今まで知らなかったのですが（本当にお恥ずかしいです）仕訳の戻し入れは、現時点では減価償却費 18,450/減価償却累計額18,450 となっているようなので、これを反対にして 減価償却累計額 18,450 / 減価償却費 18,450 とする、ということでよろしいのでしょうか？（本当に自信がなくなっています） karenko様のお話しのように、今後は、直接法か間接方のどちらかにしないと、ずっと同じ状態が続いてしまうので、今期Ｈ21～22はどちらかに統一しようと思います。 励ましまでいただいて、本当に嬉しく、感謝しております。 きちんと経理処理できるようにしたいな、と思っております。 karenko様、上記の戻しいれの仕訳ですが、もう少しご教授いただけますでしょうか？ 厚かましいお願いではございますが、どうぞ宜しくお願いいたします。