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多数当事者の不当利得
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Bが悪意のCに不当利得返還請求(703条)できるのは,判例によると,AのCに対する弁済が,Bとの関係で有効な弁済ではないためです。 1 これを,弁済に瑕疵があったと考えれば,Aは債務の本旨に従った履行をしていないことになるので,CはAに損害賠償を請求することができます(415条)。 もっとも,AはCに教唆されてBを騙しており,債権者たるCにも過失があるので,過失相殺(418条)されそうです。 2 一方,あくまで,BC間の関係でのみ弁済の有効性が否定されるのであれば,AC間の弁済の有効性には影響を及ぼさないとも考えられます。 この場合,477条を類推して,CがAに対して求償することが考えられます。 もっとも,CがAをけしかけたところを重視すれば,信義則上求償が制限されることになるかもしれません。
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いつも懇切丁寧・論旨明快な回答有りがとうございます。 よくわかりました。