南米問題・中東問題

質問

両者について勉強をしたいと思っています。
猿でも分るような噛み砕いた参考図書を、教えてください。

回答No.6

noname#41856

質問者様のNeedsにマッチするかどうかは分かりませんが、中東問題に関しましては、

「イスラームと国際政治―歴史から読む」岩波書店（新書）著者 山内 昌之氏
或いは、
「中東現代史」岩波書店 (新書)　著者　藤村信氏

などは新書ですし、著名な学者とジャーナリストが書いたものですので、導入として良いかと思います。
体系だって話がすすめられておりますので、変なバイアスをかけられることなく、学ぶことができるかと思います。

難点は少々古いことですが、一方で、今まで積み重ねられてきな歴史を知ることなく現代の問題を鑑みることも無理がありますので、私は上記２冊をお勧めいたします。

ご参考になれば幸いです。

回答No.5

tomatosala

それと・・・

ＣＩＡが世界侵略を堂々と行うために、

II大戦後は、『冷戦』という形で共産・社会主義ＶＳ“民主主義”（本音は・・・資本主義・・・今日本で強行されつつある“自由主義経済”ですが）

という侵略戦争を起こす世界への理由付けに、正義の御旗として
『民主主義』を使い、共産・社会主義という全体主義という【悪】から
大戦で欧帝国から独立した途上国らに占領政策を実施します。。

さて、、昭和61年、プラザ合意、内需拡大というバブルの原因となった政策を
ロックフェラーに要請されそれを呑んだ中曽根政権に、
当時の文部省在外研究員・矢島きん次氏が名指しで訴えられた調査研究結果を青春出版社からペーパーバックで国民多くに研究途中（全容を掴むにはあと8年は必要と）ながら公開発表された中に、

私たちが歴史の常識として思い込んでる
ロシア革命について・・・

『世界一極（ユダヤ財閥≒ＣＦＲ）支配構造を立証するには、ロシア革命(1917.3月～11月)前までの歴史を精査すれば浮き上がる。』
ということで、

たとえば・・チューリッヒ・州立図書館（レーニンが『帝国主義論』を書くときに通った）の
オーストリアの対セルビア宣戦布告
ドイツの対ロシア、フランス宣戦布告
イギリスの対ドイツ宣戦布告、等々。。
亡命当時、ヨーロッパでの帝国主義戦争を革命家の目で見つめていたレーニンの姿を想いながら、当時の新聞、議会の報告書、銀行振込書、細かな資料をつむいで、
当時の史実を検証されるにつれ・・

『ロシア革命』こそが、
貴族以外は農奴というツアー(皇帝)独裁政治を、トロツキー、レーニンらが革命を指導指揮した・・・という定説の裏に、、、

実は、
『ロシア帝国』の統治者としてのプロとして
帰納的俯瞰視する視点をもつ皇帝“職”？が、
世界征服をもくろむ『ユダヤ財閥』らにとって障害になるというので、
皇帝政権を破壊するために、
民衆の力を最初、育むことにバックから支援します

1914年2月、ケレンスキーに資金援助し、皇帝政治を打倒させ、
　　　王子の摂政新政権を立ち上げさせます（今の日本の天皇制みたいに？）
8月、ロシア皇帝からチューリッヒで2年半、亡命していたレーニンは
17年3/27、32名を連れ立って！！スイス国境から、交戦中！！のドイツ領を経由し！
ドイツ政府による国章で入り口、窓を封印された特別列車で
独パスポートを持って、祖国ペトログラード（現レニングラード）へ
金（当時価格＄500万～600万←独マックス・ヴァールブルグが準備）をもって帰国します。

一方、
皇帝から亡命し、フランスへ亡命したものの、
1916（T5）年、フランスからも追放されたトロツキーは
マドリッド警察に逮捕され、牢獄生活を送った後、
17(T6）年、ニューヨークへ送還され、そこで3ヶ月（当時の金額で＄２４４万）リッチでセレブ？（運転手つき自家用車送迎、冷蔵庫、電話つき住宅）な生活を送ります。
（1918年2/2『ワシントン・ポスト』より）

17（T6）年3/26、トロツキーのロシア出発に際し、
　　　モルガン家が＄100万援助し、政治家兼ウォール街金融業クレイン社副社長　C.クレインもすでに、、同行
米ウォール街の大資本家たちからの巨大な援助資金がレニングラートで待っていた
ロックフェラー・グループの極秘ルート援助資金が提供された記録も残っている。
1917.8月：二月革命の余波が続く中、米赤十字ミッション、ロシアへ出発。
　　建前ミッション＝　『戦争と革命によるロシア難民救済と治療』
　　本音　　〃　　＝　(1)　2月革命で樹立されたケレンスキー政権から
　実権を奪い、やがてソ連国を確立するレーニン、トロツキーと金融契約（国債融資）と
　　　　　　　　　　(2)　インフラ工事や
　　　　　　　　　　(3)　資源開発契約
　　　　　　　　　　　（ロシア資源＝当時、南アフリカに次ぐ、世界第二位の産金国。他の鉱物資源）
　　　当時世界第一位アメリカに次ぐ産油国）と　　　　　　　　　　(4)　市場性に資本投資

一団の派遣費用　＝　ニューヨーク連邦準備銀行（トンプソン理事）により決済。
メンバー：引率責任者＝W.ボース・トンプソン
　　　　　　　　　　（ウォール街実業家。鉱山会社経営、
　　　　　　　　　 チェース・ナショナル銀行(ロックフェラー家の総本山)の大株主・
アリゾナの鉄道公社・
メトロポリタン生命保険会社の支配人）
今回のレーニンらへの利益目的を共有する　⇒
　　　　　　　　　当時の米赤十字評議員とは：
クフェラーロックフェラー
J・リャン（アナコンダ銅会社社長）
G・“ヒル”（米タバコ会社、会長）
G・マーフィー（ギャランティ・トラスト副社長）
ウォール街からの資金の援助、
　　(1)　＄20万は、　←　インターナショナル・ハーベスタ会社
　　(2)　4000ルーブル　⇒ルヴォルフ王子（暫定政権議長）に米赤十字より
　　　　　　　この時点ではまだケレンスキー政権は、政治手続きが未完了だったため
　　(3)　＄200万は、　教育委員会宛（ケレンスキー政権誕生を期待して）　←　米赤十字
　　(4)　＄42万5千　革命新政権誕生を“期待”して
　　　　　レーニン、トロツキーに対し『ロシア・リバティ・ローン』として
　　　　【解放債】という国債として借款をペトログラード・ナショナル・シティ・バンクへ振込み　
直接受取人はレニングラードに海外出張中のトンプソン宛に、モルガン銀行から
　　　　　＝　ロシア・リバティ・ローン支援プロジェクトの実施責任者）　

当時『ワシントン・ポスト』より：
　　　「トンプソンは1917年7月から11月の間に、
　　　　ボルシェヴィキに対して＄100万、12月Ｒロビンズにより資金が供給されていた」
と記録。
米赤十字ミッションの裏には、
ヤーコプ・シッフ（クーン・レプ（金融）商会のオーナー＝ロスチャイルド家のアメリカ代理人）がトロツキーに資金援助していた。
ニューヨーク日刊紙シッフの孫談より
「ヤーコプ・シッフはロシアのボルシェヴィキが最後の勝利を得るまでに、約＄2000万投資した」
シッフこそロシア皇帝政権打倒に古くから独でのロスチャイルド家の代理人でもある独金融王マックス・ヴァールブルグ（レーニンのスイス亡命中のパトロン）と協力し、
計画を練って
人材（レーニン、トロツキー）を育成し、
チャンスを狙って、彼らを派遣した、、

『ニューヨーク・タイムス』紙よりトロツキー談話
「革命といっても、ひどい革命もあり得るだろう。
　それがどちらに向かうかは、ロックフェラー氏がヘイグ氏にどういう指示をするかによるだろう。
ロックフェラー氏はアメリカの支配者の頂点に君臨するシンボルであり、
ヘイグ氏は彼の政治手腕としてのシンボルであるからだ」

結果、ロックフェラーがソ連建国時に得た利権と内政干渉力は、
(1)　1922年、ロックフェラー設立の『米ソ商工会議所』
　　会頭ｒ－ブ・スクリィ（ロックフェラーのチェース・ナショナル銀行副頭取）
(2)　1926年、スタンダード・バキューム石油会社（ロックフェラー・グループ）の
　　ソ連産出の石油輸出独占販売権の取得
(3)　1927年、同社によるソ連石油精製所、建設プロジェクト完成し、
　　“昭和60年代”の石油危機、米ソ対立時代さえ！！どんどん！拡大中で、
　　　ロックフェラーに巨大利益をもたらしていた！！
(4)　昭和60年時点で90％米資本で建設中のカマ川流域トラック生産コンビナート（世界最大のトラック生産工場予定）建設中、、、
　　チェース・マンハッタン銀行（ロックフェラー）融資４５％
　　米輸出入銀行４５％
　　ソ連１０％
　　⇒　トラック生産ラインは戦車工場に早変わりできる。）
ロックフェラー副大統領の傀儡レーガンは
S60年、５，６月、
「アメリカを中心とした欧米先進国の先端技術が極秘ルートでソ連に流れ、
軍事技術として兵器開発に使われている。」
「そうした技術による兵器でアメリカや欧州の若い兵士が殺されている」と全米にテレビで怒りをぶちまけ、
やがては、リクルート事件で葬られる・・・

言いたいのは、、

ソ連時代のＫＧＢでさえも、
その深部にＣＲＦ資金に釣られたＣＩＡ工作員が存在し、
エリツィン大統領が、上記、ロックフェラー資本の恩恵を受けていて、
ソ連そのものがＣＩＡの傀儡政権であったという視点も無視できないと思われす。

ただ、、99年5月にセルゲイ氏をエリツィン（ロックフェラー資本人脈）人脈とファミリー政商の利害と立場を守るように首相にしたが、力なく、
8月解任、そこで！後任者としてＦＳＢ長官として約1年間、
米に逆らわないで（アメリカと真っ向からの戦争になる）ミサイル予算縮小し、陸軍増強したプーチンが
首相に選ばれます。。
（プーチンは94年チェチェンでＣＩＡ画策が深刻になり、ロックフェラー融資を受けずに、ミサイルを縮小し、陸軍強化を優先する策を選択）
面白いのは！！
というか、彼にサムライ？大和魂を感じるのは、、
就任するや否や！エリツィンに批判色を強めていき、
徐々にロックフェラー資本を排除していきます。。
2000年4月、エリツィン大統領に役立たずと首相解任されたセルゲイを会計検査院議長に任命させます。

01年3月、セルゲーエフは原子力潜水艦クルスク沈没事故の対応の責任で、
国防省を解任され、プーチンのもとで大統領補佐官として働いてますが、
彼は、軍縮、徴兵制廃止し、志願制職業軍人にし、近代化？民主主義化視点のある軍に籍をおく政治家として結果を残している。

今回のＫＧＢ騒ぎも、、
ＣＲＦの本家ＲＩＩＡが、
ブッシュに米国のエンロン汚職の失敗、中東侵略戦争の失敗を世論から注意をそらせるため、ラムズがスイスAAB社通じ、資金に困窮してる北鮮と取引し、
ミサイル、原爆実験騒ぎを起こさせ、
それも原爆実験根拠がアメリカだけ科学的蓋然性が高いと
地域まで確定したものの、、
国連機関では、実験された確証が得られないと、追随する日本の立場ともに危うくなり、
韓国も慌てて、米国の実験推定箇所に合わせたものの、、
ドタバタをし、
中間選挙で破れ、
最後の切り札！と
ＥＵとともに、中東でのアメリカ政策から距離を置くと宣言したブレアが
ベトナムでロンドン証券市場シティをナスダックがＴＯＢするぞと
ロックフェラー資本に恐喝され、、
慌てて翻ってる・・・

その一連の中で生じたＫＧＢ疑惑を思うと・・・

ＣＩＡのやりそうなこと、これまで何百年も繰り返して、
世界大戦さえ起こしたきっかけ？引っ掛けパターンでは・・・？？

と思う視点も大事ではないでしょうか？

そもそも・・カール・マルクスの生み出した思想：資本主義の対抗軸としての社会主義自体が、
　彼の祖父がユダヤ教のラビであり、
　民主主義の対立軸として、絶対政権である社会共産主義体制を
位置づけることで、
本音は、資本主義社会、それも自由主義市場化という
大資本が圧倒的に優位である世界経済社会を作るために、マルクスの社会主義を利用した、、、という視点です。。

だって！社会、共産主義でも民主主義政治は可能ですし、
資本主義社会でも全体主義政権は可能ではないでしょうか？

回答No.4

nacam

1番です。

補足いただきましたが、まだまだ漠然としたかんじですが、とりあえず簡単に書き込みます。

アメリカと中南米諸国の最近の動向につきましては、まだ問題がおおきくなって時間がたっておりませんので、現状分析ていどで、深く突っ込んだ研究はこれからといった状況です。

中南米諸国の反米闘争の最初は、キューバの独立からです。
アメリカは、中南米諸国がスペインから独立すると、直接的・間接的に独立した知友南米諸国に干渉し、あたかも属国として扱います。
それらの国では、アメリカの産業資本がその国の国政を牛耳り、一部の特権階級と結びつき、国民を搾取していました。
そのため、当時アメリカと敵対していたソ連の力を借り、反米武装闘争が中南米諸国で勃興します。
グアテマラ、エルサルバドル、ニカラグア、ボリビアなどでは内戦になりますし、ペルー、コロンビアなどでは、反政府武装組織が跋扈する事態となります。
アルゼンチン、やブラジル、ベネズエラ、チリなどでは、クーデターが相次ぐ状況になってしまいます。

ニカラグアやチリでは、左翼政権が誕生しています。

これらは、政府が国民を代表するのではなく、アメリカ（アメリカ産業）の利益を最優先したためです。

しかしソ連崩壊で、一挙に反米勢力が凋落し、アメリカ側の勝利となってしまい、一時的に落ち着きます。

ソ連崩壊後のアメリカの一極支配が確立しますが、アメリカ経済の低落もあり、中南米諸国に、アメリカ以外の選択肢が出てきます。
ヨーロッパへ目を向けるアルゼンチン、日本に向けたペルー、ブラジル、アセアンに目を向けるチリなどです。

南アメリカ南部でアメリカ離れの考え方が埋まりましたが、それ以北では、アメリカの支配力が強く、なかなかアメリカ離れができない状況でした。

アメリカの目が、アルカイダやイラク、イランなどに奪われると、反米感情が高まります。
その中心となったのがベネズエラで、石油資源を持つベネズエラでは、原油価格の高騰を受け、アメリカの経済力に頼らずに国の運営ができるようになったためです。
アメリカが、ベネズエラのチャベス大統領をクーデーターで失脚させようとして失敗したため、アメリカは、ベネズエラ国民の総反発を買う事になります。
以後ベネズエラの反米姿勢に共感された中南米諸国民の支持を得るかたちで、中南米に反米の動きが拡大します。

中東問題に関しては、レバノンの状況だけにします。
レバノンは、宗教が複雑に入り組んでおり、各派が外国勢力と結びつき簡単に解決できない状況にあります。
レバノン国民の３５％がイスラム教シーア派の１２イマーム派で、同派と同じイランからの支援を受けています。ヒズボラなどもここに属します。
２１％がイスラム教スンニ派で、主にシリアの支援を受けています。
２０％がキリスト教マロン派で、イスラエルと親しい関係にあるため、今年のイスラエルによるレバノン侵略時もマロン派地区は、爆撃を受けませんでした。
７％が、イスラム教シーア派のドズール派で、シリアと親しい関係にあります。
残り１４％が、キリストの正教会、東方典礼カトリック、カトリック、プロテスタント、イスラム教シーア派のアラウィー派、などになります。
（アラウィー派は、シリアと親しい関係にあります。）
（マロン派は、東方典礼カトリックの一派ですが、単性派の流れを組むマロン派に対し、その他での東方典礼カトリックは、シリア正教会の流れをくみます）

回答No.3

ssawhnaf

収奪された大地－ラテンアメリカ５００年　エドゥアルド・ガレアーノ　藤原書店
ラテン・アメリカの歴史　増田義郎　中央公論
チャベス－ラテンアメリカは世界を変える　ウーゴ・チャベス、アレイダ・ゲバラ　作品社
革命のベネズエラ紀行　新藤通弘　新日本出版
ベネズエラ革命－ウーゴ・チャベス大統領の戦い　伊高浩昭　ＶＩＥＮＴ
反米大統領チャベス－評伝と政治思想　本間圭一　高文研
コロンビア内戦－ゲリラと麻薬と殺戮と　伊高浩昭　論創社
闘争の最小回路－南米の政治空間に学ぶ変革のレッスン　廣瀬純　人文書院
イランの歴史－誇り高きペルシアの系譜　宮田律　中央公論
パレスチナ問題　PLO研究センター　亜紀書房
君はパレスチナを知っているか－パレスチナの１００年　奈良本英佑　ほるぷ出版
パレスチナが見たい　森沢典子　ＴＢＳブリタニカ
パレスチナ　阿部俊哉　ミネルヴァ書房
パレスチナ　広河隆一　岩波書店
パレスチナ難民キャンプの瓦礫の中で　広河隆一　草思社
パレスチナ自爆テロの正義　サカマキ　小学館
パレスチナ・ジェニンの人々は語る－難民キャンプ・イスラエル軍侵攻の爪痕　土井敏邦　岩波書店
ユダヤ人　上田和夫　講談社
ユダヤ人の歴史　ポール・ジョンソン　徳間書店
ユダヤ教の精神構造　市川裕　東京大学出版会
血と砂と祈り－中東の現代史　村松剛　中央公論社
中東－迷走の百年史　宮田律　新潮社
中東現代史　藤村信　岩波書店
イスラム世界と欧米の衝突　宮田律　ＮＨＫ
イスラム・パワー－２１世紀を支配する世界最大勢力の　宮田律　講談社
イスラム政治運動－台頭するイスラム主義と国際政治　宮田律　日本経済新聞社
世界石油戦争　広瀬隆　ＮＨＫ
石油地政学－中東とアメリカ　畑中美樹　中央公論
グローバリズムは世界を破壊する　ノーム・チョムスキー　明石書店
オルター・グローバリゼーション宣言　スーザン・ジョージ　作品社
反グローバリゼーション民衆運動　ATTAC　柘植書房
貧困と不正を生む資本主義を潰せ－グローバル化の悪を糾弾　ナオミ・クライン　はまの出版
なぜ世界の半分が飢えるのか－食糧危機の構造　スーザン・ジョージ　朝日新聞
債務ブーメラン－第三世界債務は地球を脅かす　スーザン・ジョージ　朝日新聞
ＷＴＯ徹底批判　スーザン・ジョージ　作品社
ロスチャイルド家－ユダヤ国際財閥の興亡　横山三四郎　講談社
赤い楯－ロスチャイルドの謎　広瀬隆　集英社
一本の鎖－地球の運命を握る者たち　広瀬隆　ダイヤモンド
地球のゆくえ　広瀬隆　集英社
人権小国アメリカ　アムネスティ日本　明石書店
アホでマヌケなアメリカ白人　マイケル・ムーア　柏書房
無差別テロと無差別戦争　本多勝一　朝日新聞
なぜアメリカはこんなに戦争をするのか　ダグラス・ラミス　晶文社
戦争中毒アメリカが軍国主義を脱け出せない本当の理由　ジョエル・アンドレアス　合同出版
アメリカの巨大軍需産業　広瀬隆　集英社
アメリカの経済支配者たち　広瀬隆　集英社
ならずもの国家アメリカ　クライド・プレストウィッツ　講談社
終わりなきアメリカ帝国の戦争　デイナ・プリースト　アスペクト
アメリカ帝国への報復　チャルマーズ・ジョンソン　集英社
帝国アメリカと日本－武力依存の構造　チャルマーズ・ジョンソン　集英社
テロの帝国アメリカ　ノーム・チョムスキー　明石書店
アメリカ時代の終わり　チャールズ・カプチャン　ＮＨＫ
超・格差社会アメリカの真実　林由美　日経ＢＰ
ニッケル・アンド・ダイムド－アメリカ下流社会の現実　エーレンライク　東洋経済新報
仕組まれた９．１１－アメリカは戦争を欲していた　田中宇　ＰＨＰ
イラクとパレスチナ－アメリカの戦略　田中宇　光文社
アメリカ超帝国主義の正体　田中宇　小学館
アメリカ以後　田中宇　光文社
非米同盟　田中宇　文芸春秋
国際情勢の事情通になれる本　田中宇　ＰＨＰ
国際情勢の見えない動きが見える本　田中宇　ＰＨＰ
田中宇の国際ニュース解説　http://tanakanews.com/

お礼

返答ありがとうございました。
返事がおそくなり申し訳ございません。
私用があり、熟読出来ずにいました。
２０日以降に、体か空くので勉強します。

ほんとうに申し訳ございませんでした。

回答No.2

tomatosala

本を読む前に、

世界大戦が終わっても、
まだ自国の利益のためだけに世界征服を目指し、
侵略戦争をし続けてる国は、唯一、アメリカ一国です。
アメリカのロックフェラーらウォール街の巨大資本力と
プラトン派哲学者アダム・ウェスハプトが『アカデミア』を目標に1776年に独ババリアで作った『イルミネイト』を賞賛するアングロ・サクソン選民主義者、世界統一思想のジョン・ラスキンの熱い講義を聞いたダイヤモンド王セシル・ローズが世界征服を夢に大英帝国時代、1881年2/5（矢島きん次氏。スクーセンによると1891年）に作った『円卓会議』が1908～11年ロスチャイルドの財力と英貴族アルフレッド・ミルナー卿により当時の大英帝国領へ進展し
アメリカ支部はヤーコブ・シッフ、ＪＰモルガン、ＪＤロックフェラー、ネルソン・オールドリッチ、アヴァレル・ハリマンらユダヤ資本家エスタビリッシュメントがアングロサクソンによる世界統一を目的に、
1919年5/30、パリのマジェスティック・ホテルで開催された初の英米共同の円卓会議で
（Institute　of　International　Affairs外交問題協議会）を新設立し、
アメリカ部会でＣＦＲ、英国部会でRIIAとして活動することとなる。
なお当時の議題が、
(1)急進展している日本経済の弱みはどこか？
　　　　　発展要因は何か？
(2)海軍力５・５・３でもめた時には米海洋戦略はどうすべきか？
ということで、早、中国、ロシアの巨大国家に対する防衛基地としての日本が論じられて、実業的、政治・政策的、学問的アプローチを日本に対して持続的に研究し続ける・・と結論されています。。（昭和61年文部省在外研究員・矢島きん次氏）
ＦＲＢもボヘミアン地球クラブも鳥インフルエンザで大儲けしたギリアド社の会長ラムズフェルドも役員シュルツ氏もＣＦＲメンバーです・・
ラムズ氏は2001年ブッシュ政権に入閣してから鳥インフルエンザが中国で発生し、
2005年７月、米国防総省として、5,800万ドル分購入し、
議会でも数十億ドル分の購入、
日本もアメリカに次いで買っています。

アメリカ政府の閣僚の多くはＣＦＲメンバーであり、
その資本はロックフェラーらが後援し、
ホワイトハウスの世界戦略に
米軍とＣＩＡがあれば、
その両方に人脈はあっても、
圧倒的に、経済戦略を自分で表立って戦うのではなく、
内乱や隣国同志のいさかいを仕向けることで、
戦争させ、それを経済や武器支援し、
荒廃したら、平和の使者として進軍して圧倒的破壊力でその地を収め（占領し）、
これまではウォール街ロックフェラー・ユダヤ資本が
建国事業を独占契約して経済属国にしつつ、儲けていましたが、
ベクテル社社長であったラムズフェルド氏や副社長シュルツ氏が
株式非公開会社にすることで
ユダヤ資金をいれないように注意しつつ、（つまりラムズ氏とＣＩＡは犬猿の仲？）
国の再建プロジェクトで80人足らずの社員だけで毎年4兆円の利益を上げています。

世界史でのアメリカの侵略戦争を見るときに、
必ずその中枢にある人たちがＣＦＲメンバーで、
その視点で侵略政策は見つめないと、

ＣＩＡは豊富な資金で画策が多いので、
それに惑わされて本当の狙いを見失ってしまいます。。

以上のことは、ネットでもかなり詳しく長文で投稿下さってるサイトがありますので、それで頭を整理してから、

大手出版会社が出してる歴史本、解説本を読まれると
その著者の意図、立場も理解度も分かるのではないでしょうか？

日本も実はＣＦＲ日本支部により、ロックフェラーの利害に歯向かう企業は学者、評論家、研究者は壊されてきているように確信しております。

そういう意味でネットでまず、本音の視点を見つめ、
それから世界情勢をながめることが肝要に思えます。。

http://www.asyura2.com/0505/cult2/msg/715.html
http://www.yorozubp.com/0309/0309072.htm

これ以外にも大切なサイトがありますが、
そのアドレスがどこにあるか分かりません。

とりあえず、上まで

回答No.1

nacam

「南米問題・中東問題」と言いましても、なんの事か分かりません。
中東問題は、パレスチナ問題の事かもしれませんが、南米問題という言葉は聞いた事がありません。
南米諸国で、抱えている問題は、国ごとに異なります。
具体的にどこの国の何の問題か提示してください。

補足

2006年11月２6日の朝日新聞の社説を読み、中南米に興味を持ちました。
(1)アメリカと、コスタリカ・ペルー・コロンビア・メキシコ・ブラジル・ニカラグアなどとの関係を知りたいのです。

(2)オルテガ元大統領が１６年ぶりに政権に復帰したことは、何を象徴してるのでしょうか。

南米問題は、シリア・イラク・ヨルダン・イスラエル問題にして知りたいのです。