４年ほど前の話なんですが、新宿のとある英会話学校から勧誘を受け、その学校を訪ねました。もう名前は忘れてしまったんですが、自分に説明をしていただいた女性の名刺ももらい、いろいろと説明を受けました。２８歳くらいだったでしょうか、きれいな方でした。
それから一年近くしてまた連絡をいただき、まだ若かったせいもあり、まぁとりあえずまた行ってみようか、とそこを再び訪ねてみました。担当はまた電話をもらった前回の女性のはずです。窓口で、「電話をいただいてきてみました。○○さんいますか？」と告げ、しばらく待って出てきた女性は全くの別人です。確かに髪型や体型など似ていますか、別人です。おそらく３０過ぎの方と思います。
企業の方も個人情報を全く見ず知らずの他人に名刺を配ったりなどして教えることに抵抗があるんでしょうか。
しかしこれは詐欺行為のような気がしています。
法的にこれは許されるんでしょうか。確か勧誘の際も必要な情報を説明しておく義務がある、と以前ニュースなどでやっていましたので、この場合はどうなるのか気になりました。実際消費者個々人で告発しない限り、こういった事例は明るみで出ないと思うので、民間企業ではかなり偽名を使っているのかな、と思ってしまいます。
ちなみにその会社は、ここでは敢えて名前は言いませんが、２年ほど前に多額の負債を抱えて、受講生に授業料の返還もしまいままに破産しています。そのニュースを聞いてやっぱりそういう会社だったのかな、と感じたのを覚えています。
投稿日時 - 2008-09-15 08:42:35
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回答（2件中 1～2件目)
別に企業人が芸名を使用してはならないという法律はないと思いますよ。
身分を偽るのは問題だと思いますが、○○社の○○○○だという名乗っており、その企業に確かに雇われている人物であれば、問題はないかと思います。
たまにいるのですが、同性同名で紛らわしいので、別の名前を使っている人もいます。
企業がちゃんと管理して、問題が発生したときに、その名前の人物が特定できれば特に問題はないと思いますし、企業だってバカじゃないから、使用者責任の発生するような事態を想定して、使用する名前の管理はしっかりしていると思います。
投稿日時 - 2008-09-15 09:15:59
